公募情報【過去の情報一覧】

小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　先駆的研究 3：創薬研究

対象分野
対象課題

創薬を加速するための、革新的で従来とは異なる独創的な機能を有するモダリティー（低分子、中分子、ペプチド、修飾核酸、タンパク質、その他の新しいマテリアル等）の創成、技術改良、最適化。
上記を見出す、或いは創成するための新しいプラットフォーム、ライブラリー整備、新規合成法等。
がんの特徴を生かした薬剤送達、活性調節、特異性、体内動態等を高めるための技術。
がんの病態に基づく独創的アプローチ、リバーストランスレーショナルリサーチ等による治療標的探索とその機能調節技術。

助成金額

1件　300万円　（7件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　先駆的研究 2 ：萌芽的研究

対象分野
対象課題

がんの薬物療法に関する研究

助成金額

1件　400万円（6件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　先駆的研究 1

対象分野
対象課題

がんの薬物療法に関する研究

助成金額

1件　500万円（基礎と臨床、合計9件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　小林がん学術賞

対象分野
対象課題

がんの薬物療法、創薬に関する研究。

助成金額

1件　1,000万円（基礎と臨床各1件、合計2件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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バイエル薬品株式会社眼科領域(網膜領域)研究助成プログラム　2024年度(第10回)バイエル レチナ・アワード

対象分野
対象課題

研究課題は網膜領域（後眼部領域）に関わるものであって、基礎研究（非臨床）および臨床研究を含む。

助成金額

（1）助成金総額 1件最高300万円 （2）助成件数 最大4件

応募要件

（1）日本国内の大学、医療機関、研究機関等で眼科医学（網膜領域）に関する研究に携わる45歳未満（2024年4月1日時点）の研究者。
（2）申請者は応募に当たって、所属機関の長・病院長または担当教授・部門長の承認を得るものとする。
（3）研究課題は網膜領域（後眼部領域）に関わるものであって、基礎研究（非臨床）および臨床研究を含む。
また、厚生労働省が定める所定の要件を満たすものであること。
　厚生労働省ホームページ
　　研究に関する指針
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/kenkyujigyou/i-kenkyu/
　　臨床研究法について
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000163417.html
（4）バイエル薬品あるいはBayer社が製造販売元あるいは販売元である製品を用いる研究は対象外とする。
（5）他社の医薬品・医療機器に特化した研究は対象外とする。
（6）臨床研究の場合、所定の倫理審査を受け承認されることを条件とする。
（7）応募者は、助成を受けた研究課題に関して、所定の進捗および結果報告を行うことに同意すること。

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公益財団法人　日本糖尿病財団第 4回 日本糖尿病財団・サノフィ研究助成

対象分野
対象課題

１型糖尿病に関する基礎的または臨床的研究。（薬剤を用いた介入研究、サノフィが資金提供している医師主導研究や共同研究は、対象外とする。）

助成金額

1件180～300万円の範囲内とし、3～5件とする。

助成期間

2025年4月1日から 2026年3月31日までの1年間

応募要件

・日本国内に在住する研究者であること。
・所属する施設長の推薦を受けていること。
但し、
・昨年度または本年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成との重複応募は不可とする。
・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人　日本糖尿病財団日本糖尿病財団・コストコ研究助成

対象分野
対象課題

小児または若年発症糖尿病（いずれも病型は問わない）に関する基礎的または臨床的研究。

助成金額

1 件 100 万円以内とし、3件以内とする。

助成期間

2025年4月1日から 2026 年3月31日までの 1 年間

応募要件

・日本国内に在住する研究者であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・所属する責任者の推薦を受けていること。
但し、 　　　　　　　　　　　　　　　　　
・昨年度または本年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成との重複応募は不可とする。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人　日本糖尿病財団日本糖尿病財団研究助成

対象分野
対象課題

糖尿病の基礎的ならびに臨床的問題に関する国内で行われる研究。

助成金額

1 件 50 万円とし、5 件程度とする。

助成期間

2025 年4 月1 日から 2026 年3 月31 日までの1年間

応募要件

・応募締切日の年齢が 40 歳以下で、日本国内に在住する研究者。 　　
・所属する施設長の推薦を受けていること。
但し、
・昨年度または本年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成の重複応募は不可とする。 　　　　　　・昨年度または本年度、同一研究室から同様のテーマでの助成を受けている場合、応募は不可とする。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人ソルト・サイエンス研究財団2025年度 研究助成

対象分野
対象課題

助成の種類
1）一般公募研究
　助成期間：2025年4月1日から2026年3月31日 （1年間）
　分野： 理工学、医学、食品科学の3分野
2）プロジェクト研究
　助成期間： 2025年 4月 1日から2028年 3月31日 （3年間）
　分野：理工学分野

※詳細は募集元HP等をご参照ください。

助成金額

一般公募研究：120万円以下、プロジェクト研究：100万円～200万円

助成期間

一般公募研究：1年間、プロジェクト研究：3年間

応募要件

日本国内の大学、公的研究機関等で研究に携わる者（学生・研究生等を除きます）が対象となります。
特に、若手研究者、女性研究者の積極的な応募を期待します。
＜留意事項＞
　・財団からの助成回数に制限はありません。過去の助成回数にかかわらず応募が可能です。
　・一般公募研究は、3年間まで連続して助成を受けることができます。ただし、3年間連続助成を
　　受けた翌年1年間は一般公募への応募はできません。つまり、2022年度から3年間連続して一般
　　公募研究助成を受けた方は、今回一般公募研究への応募はできません
　・プロジェクト研究は、上記の3年間連続で一般公募研究助成を受けた場合でも応募が可能です。
　・2023年度以前の助成での終了手続きが完了していない場合は応募できません。
　・同一研究室からの申請は助成の種類・分野に関わらずに1件に限ります。また、１研究者１申請
　　となります。
　・応募資格等で不備のある申請は受理いたしません。

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公益財団法人 池谷科学技術振興財団2025年度　助成金

対象分野
対象課題

(1) 研究助成
　先端材料及びこれに関連する科学技術
(2) 国際交流等助成（派遣）
　過去に当財団の(1) の研究助成を受けた者のうち、海外でその研究成果を発表
　するための旅費(2013年度より助成対象者を変更)
(3) 国際交流等助成（招聘）
　先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動を行う研究者の招聘

助成金額

(1) 研究助成：1件あたり最大300万円、(2) 国際交流等助成：1件あたり最大75万円（注記：アジア圏22か国については最大50万円まで）　※間接経費10％を含む

助成期間

原則として2025年4月1日～2026年3月31日の１年間

応募要件

(1) 応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の
　報告を確実に行えることを条件とします。
(2) 応募する研究者は、申請にあたり所属機関長（大学の場合は学科長・学部長以上）の
　承諾が必要です。採択時の手続書類として　所属機関長の承諾書（様式17）の提出が
　必要になりますので、事前に所属機関の承諾書について所属機関の担当者にご確認
　ください。
　なお、所属機関の承諾書の提出は2025年4月を予定しております。
　個々の所属機関の応募者数に上限はありません。
(3) 応募する研究者は、本年度当財団の研究助成に重複して応募はできません。
　また、当財団の2024年度の研究助成者は2025年度の研究助成に応募できません。
　なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。
(4) 先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動に従事する大学院後期
　課程在籍者及びポスドクは、採択時、所属機関長の承諾書（様式17）と合わせて
　指導教官の推薦状（様式18）提出が必要になります。ただし、研究助成のみの応募
　になります。
(5) 国際交流等助成(派遣)については、過去に当財団の研究助成を受けた研究者で、
　その成果を海外で発表する予定のある者とします。

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公益財団法人 I-O DATA 財団第8回 研究開発助成

対象分野
対象課題

いずれの場合も基礎研究は対象とせず、社会実装を目的とし、その実現に向けた行動をともなう
研究開発を対象とします。
　種別（A）・・・ITによる、またはITを活用して見落とされがちな社会的課題の解決を目指す
　　　　　　　　研究開発を対象とします。
　種別（B）・・・IT*を活用した新事業または新用途の創出につながる研究開発について、助成
　　　　　　　　期間終了後早期（3年程度）に事業化可能な研究開発を対象とします。
　種別（C）・・・下記のいずれかの研究開発を対象とします。
　　　　　　　　・ITによる医療・健康分野における情報の伝達･共有･保存・セキュリティに
　　　　　　　　　関する課題の解決
　　　　　　　　・ITによる防災・減災分野における課題の解決
　種別（D）・・・下記の研究開発を対象とします。
　　　　　　　　・データを確実に保全する仕組みの構築
　　　　　　　　・保全されたデータを利活用する手法の確立

　* ここでのITとは、情報を取得、加工、保存、伝送するための科学技術であり、コンピュータ・
　　スマートフォン等の情報端末や、インターネット等の通信に関する技術、および、IoT、
　　ビッグデータ、AI、クラウドに関する技術等を含みます。

助成金額

１件　２００万円以内

助成期間

２０２５年４月から２０２６年３月までの、原則として1年以内の期間で実施される研究開発活動に対して助成をします。 ​

応募要件

国内の大学・研究機関、専門学校および企業等に所属し、情報通信技術を活用した新事業
または新用途の創出につながる研究開発に取り組む個人またはグループを対象とします。
※ 若手研究者（40 歳以下）および設立・創業後10 年以内の団体の研究開発を優先します。
※ 申請者およびその所属機関の変更は原則として認めません。ただし、社名変更など
　申請者が研究課題を遂行する環境や状況に大きな影響のない場合は、その変更を認める
　ことがあります。

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公益財団法人 NSKメカトロニクス技術高度化財団メカトロニクス技術高度化「研究助成」（2024年度事業分）

対象分野
対象課題

①トライボロジー
②センサー
③アクチュエーター
④軸受、直線運動機構
⑤運動及び動力伝達機構とその要素
⑥機械の精密運動制御
⑦工作機械及び加工
⑧ロボット機構と制御
⑨メカトロニクス技術の半導体産業、医療機器産業、環境産業、エネルギー産業、
　輸送機器産業などへの応用

助成金額

1件あたり 200万円を限度

助成期間

原則として2027年2月までの2年間に終了するもの

応募要件

応募者は博士の学位を有し、かつ教授、准教授、講師、助教および日本学術振興会特別研究員
ならびにこれらに準ずる者であって、次の所属機関において常勤する研究者とします（当財団
から所属機関に確認することがあります）。
(1) 大学（附置研究所を含む）
(2) 高等専門学校
(3) その他当財団が認めた研究機関
当財団の「研究助成」を受け、研究期間中の方は応募できません。成果報告書提出後は応募
申請可能です。

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公益財団法人 日本板硝子材料工学助成会令和7年度 研究助成

対象分野
対象課題

主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド
構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等
に用いる材料（複合材料を含む）に関する基礎研究および応用研究。
（注：純粋な金属は含みません。）

助成金額

1件130万円以下

助成期間

助成期間は3年間

応募要件

常勤の研究者に限ります（営利企業に所属されている方は対象外となります）。
大学院学生は応募できません。
令和4年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はありません。

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大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 基礎生物学研究所2025年度自然科学研究機構 基礎生物学研究所 共同利用研究の公募

対象分野
対象課題

(1) 超階層生物学共同利用研究
(2) 新規モデル生物開発共同利用研究
(3) 個別共同利用研究
(4) 統合ゲノミクス共同利用研究
(5) 統合イメージング共同利用研究
(6) 大型スペクトログラフ共同利用実験
(7) 生物遺伝資源新規保存技術開発共同利用研究
(8) 研究会
(9) トレーニングコース

助成金額

本研究所の予算の範囲内において支出します。経費は、基礎生物学研究所で使用していただきます。ただし、(7)生物遺伝資源新規保存技術開発共同利用研究については他の機関で使用することが可能です。

助成期間

２０２５年４月１日～２０２６年３月３１日

応募要件

提案代表者（代表者）は、以下の（１）から（３）のいずれかに該当する研究者とします。
(1) 大学及び公的研究機関に所属する常勤の研究者
(2) 大学及び公的研究機関に所属する非常勤の研究者のうち、以下の①、②のいずれかに該当する者。
　① e-Radに「科研費の応募資格有り」として研究者情報が登録されている研究者。
　② 研究活動を行うことを職務として大学又は公的研究機関に所属し、実際に研究活動に従事している研究者（大学院生は除く）。
(3) 基礎生物学研究所長が十分な研究能力を有すると認めた者
また、共同利用研究分担者として、(1) から (3) に該当する研究者に加えて、大学院生、学部学生、技術職員等も参加することが可能です。

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構生理学研究所2025年度自然科学研究機構生理学研究所　共同利用研究

対象分野
対象課題

（１）一般共同研究
（２）計画共同研究（生理学研究所）
（３）計画共同研究（動物資源共同利用研究センター）
（４）研究会
（５）国際研究集会（NIPS International Workshop）
（６）生体機能イメージング共同利用実験

※詳細は公募要項をご覧ください

助成金額

予算の範囲内で本研究所が負担します（研究費は生理学研究所で執行する必要があります）。

助成期間

2025年4月1日～2026年3月31日

応募要件

大学及び国・公立研究所等の研究機関の研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。

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公益財団法人金原一郎記念医学医療振興財団2024年度下期助成事業「第39回研究交流助成金」

対象分野
対象課題

2025年3月～2026年3月に海外で行われる基礎医学医療研究に関する学会、研究会、セミナーでの発表の機会を予定、または有する方の学会参加に直接的に関わる費用に対する助成を行います。助成対象は、渡航費・現地滞在費・参加登録費・ポスター費などで、物品購入や論文作成費等には使用できません。口頭・ポスター・オンライン等、発表の方法は問いません。

助成金額

渡航先に応じて最高50万円。予算300万円。

応募要件

申請は原則1教室1名。過去3年以内に同種目で助成を受けられていない方。2025年2月末日現在で満45歳以下の日本国内在住の研究者（国籍を問わない）の方。出席する学会等において発表の機会が決定済み，もしくは申請中の方。対面またはオンライン開催の学会等への出席を予定し、かつ発表申請へ向けて準備・計画中であることが必要です。学会等への参加出席のみは対象外です。学会開催までに演題が採択されなかった場合は、助成の対象にはなりませんので、助成金全額辞退の申し出を必須とします。

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公益財団法人金原一郎記念医学医療振興財団2024年度下期助成事業「第9回生体の科学賞」

対象分野
対象課題

基礎医学医療研究領域における独自性と発展性のあるテーマに対して、現在進行しているもの、計画立案中など、現時点の状況は問わず、研究に要する費用への支援を目的とした助成金です。「生体の科学賞」と賞の称号を冠していますが、過去の業績のみを対象とするものではなく、今後の研究計画も選考評価の大きなポイントとします。

助成金額

1件500万円

応募要件

年齢不問。日本在住の研究者（国籍不問）。過去3年以内に同種目で助成を受けられていない方。

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日本ストライカー株式会社アカデミックコントリビューションプログラム

対象分野
対象課題

① 下記疾患等に関する病態の解明および新規診断・治療法（既存の方法の改良を含む）の開発
・脊椎・四肢関節疾患
・出血・虚血性疾患
・脳・脊髄腫瘍
・骨、軟部腫瘍
・外傷
・スポーツ障害
・顎変形症、顎関節疾患
・頭頚部腫瘍
・心肺停止

② 技術開発および医療機器の適正使用の推進
・関節手術
・脊椎、脊髄手術
・血管内治療（脳および四肢末梢）
・頭蓋内手術
・内視鏡手術
・頭頚部、顎顔面手術
・ロボティクス、蛍光観察等先進技術（上記1の疾患等に関するもの）
・救急患者搬送
・心肺蘇生（除細動含む）
・病院前情報連携
・災害医療
・PICS（集中治療後症候群）

助成金額

申請額の上限はございませんが、弊社内の基準により、寄付金額が申請額に満たない場合がございます

助成期間

2025年4月1日～2026年3月31日

応募要件

【対象診療科】
脳神経外科、放射線科、循環器内科、整形外科、耳鼻咽喉科、口腔外科、消化器外科、呼吸器外科  救急科/救命救急科、集中治療科、救急システム研究科、救急救命学科、公衆衛生学

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公益財団法人　杉浦記念財団第14回杉浦地域医療振興賞

対象分野
対象課題

研究者、専門職（医師、歯科医師、看護師、薬剤師、介護福祉士等）、その他（自治体、ＮＰＯ、ボ ランティア等）の方で、全国に波及する可能性を有する活動を行っている団体・個人。 但し、その活動が現在も継続しているものに限ります。

助成金額

上限200万円

応募要件

世の中全体が激動期であるので、この褒賞の内容が羅針盤の役割を果たせるものであることが望ましい。その観点から以下の４点を選考の基準とします。
・地域から全国への展開ができる内容であること
・長年にわたり地域のために貢献していること、あるいは、今後も継続性のある活動であること（論文の数などではない）。
・イノベーティブなもの（地域医療の新しい仕組みづくりの提案）であり、今後広く公表する必要があること。
・過去にも相応の実績を有すること

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一般財団法人厚生労働統計協会令和7年度 調査研究委託事業

対象分野
対象課題

調査研究委託の対象となる事業は、調査研究奨励規定第２条第１号（厚生労働統計の整備、改善及び普及に関する調査研究の委託）に該当する事業であって、不特定かつ多数の者に利益の増進に寄与するものとする。
ただし、次に該当する研究は委託の対象としない。
① すでに完了しているもの
② 大学以外の研究機関で本来業務として行われているもの

助成金額

委託金額は、予算の範囲内で定めるものとし、概ね一件につき 400 万円以内とする。

助成期間

委託期間は、原則として４月から翌年３月末日までの単年度とする。

応募要件

応募者は、原則として国内の大学及び研究機関における厚生労働統計に関する教員若しくは研究者とする。
なお、グループの場合はその構成員のすべてが前述の要件を満たす必要がある。

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