公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 武田科学振興財団2026 年度 医学系研究助成

対象分野
対象課題

分野
　医学／歯学

研究課題
　医学分野の進歩・発展に貢献する独創的な研究

※詳細は募集要領をご参照ください。

助成金額

200万円／件

助成期間

贈呈決定通知日から 2031 年 3 月 31 日までとします。

応募要件

国内の大学医学部および大学の医学系研究部門またはその他の医学系研究機関に所属する研究者
※大学院生、学生、企業に所属する研究者を除く
※2026年4月1日現在の年齢が満45歳未満の方（出産、育児休暇などの理由で研究活動を中断した
　研究者は、年齢上限を考慮する場合がありますので事務局にご相談ください）

※詳細は募集要領をご参照ください。

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公益財団法人 武田科学振興財団2026年度 ハイリスク新興感染症研究助成

対象分野
対象課題

分野
　医／歯／薬／理／工／農／生命 等

研究課題
　人類にとって脅威となりうるハイリスク新興感染症の対策に必要な基礎研究、臨床研究、
　疫学・社会医学的研究等の多様な研究
　※ハイリスク新興感染症とは、「予防法、治療法が確立されておらず、グローバルな観点から人々の
　　健康に大きな脅威となり、かつ世界の医療、社会・経済活動に甚大な影響を及ぼしうる新興感染
　　症」と定義します。再興感染症も上記に匹敵する新たな脅威となりうる場合は対象に含めます。

※詳細は募集要領をご参照ください。

助成金額

1 件 1,000 万円

助成期間

贈呈決定通知日から 2031 年 3 月 31 日までとします。

応募要件

国内の大学、研究機関、医療機関および高等専門学校に所属する研究者
※大学院生、学生、企業に所属する研究者を除く
※2026年4月1日現在の年齢が満55歳未満の方（出産、育児休暇などの理由で研究活動を中断
　した研究者は、年齢上限を考慮する場合がありますので事務局にご相談ください）

※詳細は募集要領をご参照ください。

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公益財団法人 三島海雲記念財団2026年度 学術研究奨励金【人文科学部門】

対象分野
対象課題

・対象分野
　人文科学部門 ：アジアに関する人文社会科学諸分野の学術研究 (日本に関わる研究
　　　　　　　　も助成対象とします。)

・助成の種類と内容
　１）助成の種類
　（Ａ）個人研究奨励金
　　　 個人研究を対象とし、応募する研究者個人に対する助成金ですが、共同研究者のあ
　　　ることを妨げません。
　 （Ｂ）共同研究奨励金
　　　複数の研究機関又は異なる部局の研究者が、共通の課題について、共同して行う研
　　　究を対象とし、共同研究グループに対する助成金です。
　※「個人研究奨励金」と「共同研究奨励金」の申請書は様式が異なりますので御留意
　　ください。

助成金額

（Ａ）個人研究奨励金　1件100万円以下、（Ｂ）共同研究奨励金　1 件 200 万円～500 万円

助成期間

原則として１年間（2026年7月～2027年6月）

応募要件

（Ａ）個人研究奨励金
　　①日本の研究機関に所属する研究者（国籍は問いません）、及び海外の研究機関に所属す
　　　る日本国籍研究者
　　②上記研究者には、大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院学生)を含み
　　　ますが、大学院博士前期課程（修士課程）及び学士課程在籍者は応募対象外となります。
　　③年齢制限はありません。
　　④事務連絡などについて日本語で対応できる方。
（Ｂ）共同研究奨励金
　　①代表研究者が応募してください。
　　　代表研究者は、複数の研究機関又は異なる部局の研究者が、共通の課題について、
　　　共同して行う研究組織を代表し、計画の推進、取りまとめ等に責任を持つ者とします。
　　②代表研究者は国内の大学、研究機関に所属することとします。共同研究者は国籍、所
　　　属研究機関の所在地(海外も可)を問いません。
　　③年齢制限はありません。ただし、代表及び共同研究者には大学院博士後期課程在籍者
　　　(及びそれに相当する大学院学生)は含みますが、大学院博士前期課程（修士課程）及
　　　び学士課程在籍者は対象外です。
　　④共同研究者の内 1 名は、代表研究者と異なる外部研究機関あるいは部局に所属してい
　　　ることを必要とします。
　　⑤原則として、分担研究費が 100 万円以上の共同研究者が一人以上加わることを必要と
　　　します。

※詳細は応募要項をご参照ください。

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公益財団法人 三島海雲記念財団2026年度 学術研究奨励金【自然科学部門】

対象分野
対象課題

・対象分野
　自然科学部門：食の科学に関する学術研究
　　　　　　　　上記「食の科学」に関する学術とは、食品素材、製造･加工･調理、発酵･微生物
　　　　　　　　利用、栄養･嗜好･生理機能、食の安全、疾病予防などに係る研究を対象とする。

・助成の種類
　（Ａ）個人研究奨励金
　　　個人研究を対象とし、応募する研究者個人に対する助成金ですが、共同研究者のあること
　　　を妨げません。
　（Ｂ）共同研究奨励金
　　　複数の研究機関又は異なる部局の研究者が、共通の課題について、共同して行う研究を対
　　　象とし、共同研究グループに対する助成金です。
　※｢個人研究奨励金｣と｢共同研究奨励金｣の申請書は様式が異なりますので御留意ください。

助成金額

（Ａ）個人研究奨励金　1件150万円以下、（Ｂ）共同研究奨励金　1 件 200 万円～500 万円

助成期間

原則として１年間（2026年7月～2027年6月）

応募要件

（Ａ）個人研究奨励金
　　①日本の研究機関に所属する研究者（国籍は問いません）、及び海外の研究機関に所属する日本
　　　国籍研究者
　　②研究者には大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院学生)は含みますが、大学
　　　院博士前期課程（修士課程）及び学士課程在籍者は応募対象外です。
　　③45歳未満（2026年4月1日現在）の研究者。ただし、以下の場合は45歳以上であっても応募
　　　可能です。
　　　・大学院博士後期課程在籍者
　　　・博士の学位取得後８年未満の研究者
　　　※博士の学位を取得後に取得した産前・産後の休暇、育児休業の期間を除くと博士の学位取得
　　　　後８年未満となる者を含みます。
　　　※③の条件を満たさない方は｢共同研究奨励金｣へのご応募を推奨いたします。
　　④事務連絡などについて日本語で対応できる方。なお、申請書の作成は英文も可としますが、
　　　研究課題のタイトルは日本語の併記が必須です。

（Ｂ）共同研究奨励金
　　①代表研究者が応募してください。
　　　代表研究者は、複数の研究機関又は異なる部局の研究者が、共通の課題について、共同して行
　　　う研究組織を代表し、計画の推進、取りまとめ等に責任を持つ者とします。
　　②代表研究者は国内の大学、研究機関に所属することとします。共同研究者は国籍、所属研究機関
　　　の所在地(海外も可)を問いません。
　　③年齢制限はありません。ただし、代表及び共同研究者には大学院博士後期課程在籍者(及びそれ
　　　に相当する大学院学生)は含みますが、大学院博士前期課程（修士課程）及び学士課程在籍者は
　　　対象外です。
　　④共同研究者の内1名は、代表研究者と異なる外部研究機関あるいは部局に所属していることを
　　　必要とします。
　　⑤原則として、分担研究費が100万円以上の共同研究者が一人以上加わることを必要とします。

※詳細は応募要項をご参照ください。

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公益社団法人 新化学技術推進協会第15回 新化学技術研究奨励賞

対象分野
対象課題

特別課題：革新的化学工学に関する基盤的研究
募集課題
課題１ 持続可能な社会の実現を目指した環境技術の研究
課題２ 新しい資源代替材料・技術の創製、および資源の節約・回収・再利用に関する基盤的研究
課題３ バイオマス由来製品の事業化課題を解決する革新的なバイオマス変換技術もしくはバイオマス由来素材の開発
課題４ エネルギー変換・貯蔵・省エネ分野における革新素材・技術に関する研究
課題５ AI/DX時代を支えるエレクトロニクス材料に関する研究
課題６ マイクロナノシステムの用途拡大につながる新規な材料・加工技術、及びデバイスに関する研究
課題７ 生体機能を利用した新規合成・生産・製造に貢献する基盤技術と評価技術に関する研究
課題８ 生体機能・生体分子に着目した革新的ライフサイエンス材料に関する研究
課題９ 新たな社会への対応を目指した脳科学および感性科学の研究
課題１０ 社会の未来像に向けた材料設計・プロセス設計のための計算科学・計算工学・データ科学の研究
課題１１ 世界に先駆けた新産業創出に資する「新素材」実現のための基盤的研究
課題１２ サステイナブルな社会の実現に向けた革新的反応技術に関する研究
※各課題の詳細はHPでご確認ください。

助成金額

受賞者には、助成金として１件につき100万円を個人に対して贈呈します。 研究目的であれば使途は限定しません。

応募要件

国内の大学またはこれに準ずる研究機関（大学共同利用機関、高等専門学校、公的研究機関）において研究活動に従事する方であって、2025年4月1日時点で満40歳未満の方に限ります。ただしライフイベント等（産休・育休等）による研究中断があった場合、それを考慮いたします。
ポストドクター、研究員を含みますが、受賞後少なくとも1年間は応募テーマを研究できる方とします。学部及び大学院の学生は含みません。研究場所は日本国内に限ります。

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公益財団法人 G-7奨学財団令和8年度 研究開発助成事業（バイオ・ＩＴ分野）

対象分野
対象課題

バイオ分野（医療や農業領域を含む）・ＩＴ分野を中心に新事業又は新用途の創出につながる
研究開発を対象とします。（研究がバイオインフォマティクスなどバイオサイエンスとＩＴ科学
との融合分野の場合は、ＩＴ分野とします。）

助成金額

１件あたり上限300万円

助成期間

令和８年４月１日～令和９年３月31日

応募要件

■国内の大学・研究機関等（但し営利法人等は除く）に所属し、バイオ分野（医療や農業領域
　を含む）・ＩＴ分野を中心に新事業又は新用途の創出につながる研究開発に取り組む個人又は
　グループを対象とします。
■主たる研究者は公募締切日時点で満50歳未満であることとし、国籍は問いません（但し、
　日本語で申請していただきます）。
■助成金の入金先は大学・研究機関等とし、助成金の管理をはじめとする経理業務を適切に
　実行できる体制が整備されていることを要件とします。

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株式会社 リバネス第71回リバネス研究費（第0ドック賞）

対象分野
対象課題

未来の船を作ることにつながるあらゆる分野の研究
新燃料船や自動運航船、DXによる生産性向上など、船舶産業における技術開発の促進が、
国・業界をあげて取り組まれています。船舶分野以外の研究者には縁遠いと思われそうな
領域ですが、別分野からの技術・知見を取り入れ、これからの船のあり方の発想を広げる
研究アイデアを募集します。

こんな研究を歓迎します
・船舶用に転用可能な新素材・構造・表面処理技術
・造船所内の安全・省力化・自動化・作業支援技術
・新燃料やエネルギー制御技術
・船舶のライフサイクルを見据えた省エネ・環境対応技術
・造船や運航に関わる人の行動・心理・教育に関する研究
・舶用機器やコンテナなど船に関わる機器に応用しうる技術
・その他、異分野から船舶への応用が見込まれる研究全般

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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株式会社 リバネス第71回リバネス研究費（ライフテック賞）

対象分野
対象課題

未来の「行動・価値観・生活様式」を形づくる研究
人の生活の質（QOL）とライフスタイルを向上させ、感性を豊かにし、より良い生活を追求
するための技術とアイデアを募集します。バイオテクノロジー、ヘルスケア、生活環境、セン
シング、コミュニケーション、身体拡張、ウェルエイジング、行動変容、人間の感受性、その
他「人間」に関連するあらゆる分野での提案をお待ちしています。

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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株式会社 リバネス第71回リバネス研究費（ベンチャー経営学賞）

対象分野
対象課題

ベンチャー経営に関するあらゆる分野の研究
ディープテック創業の初期段階である「ジャーミネーション期」を支援する現場をともに探求し、
技術・人・組織・地域の間で生まれる知識を解明する研究を募集します。理論、もしくは実践の
観点から創業期に関わり、日本を含む各国、各地域で新たな創業支援モデルを共創する研究者を
求めます。

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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富士製薬工業株式会社2026年度研究助成制度

対象分野
対象課題

不妊症、子宮内膜症、周産期、女性更年期、月経困難症にかかる研究といたします。

助成金額

最大200万円/年（税抜）上限 年間 原則5テーマ（継続テーマを含む） 申請期間中、教室・診療科等あたり1回まで

助成期間

2026年4月1日～2027年3月31日　原則１年間　最大３年間継続 ※１年毎に評価し継続可否も審査します。

応募要件

①国（国立大学法人を含む）、地方公共団体（公立大学法人を含む）および学校法人が運営する大学またはその付属病院
②法令上研究機能をあわせ有する病院
（例）国立がん研究センター、国立循環器病センター、国立病院機構傘下の臨床研究センターまたは臨床研究部等
③ 医療機関を開設する法人の研究部門のうち、医療用医薬品製造販売業公正競争規約および医療機器業公正競争規約で寄付が認められた施設

本研究助成は、次の条件を全て満たす研究者の方を対象といたします。
●研究機関に所属している研究者（医師）であること
●申請する研究の研究責任者であること
●所属する講座または診療科等の最上位役職者（教授、診療科長等）の承諾を得て申請していること
●当社の寄附講座に所属している研究者でないこと
●助成研究対象期間（2026年4月1日以降で研究開始日から最大3年間）に学部生、大学院生等の学生でないこと（ただし、所属する研究機関において研究活動を行うことを本務とする職に就いている者（例:大学教員等の研究者など）で、学生の身分を有する場合を除く
●企業に所属する研究者でないこと

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公益財団法人 循環器病研究振興財団【2026年度公募自由課題研究助成】読売テレビチャリティ基金研究助成

対象分野
対象課題

循環器病に関する、臨床、基礎（疫学含む）、トランスレーショナル（基礎・ 臨床を含む）の 3 分野で、下記のいずれかのテーマに関する研究
■臨床・・・循環器疾患の新規治療・診断法開発のための介入研究
■基礎・・・循環器医療に繋がる基盤研究（ゲノム、代謝、情報伝達、再生等）
■トランスレーショナル・・・診断機器・治療機器開発：前臨床研究から臨床研究へ

助成金額

総額600万円（200万円×３課題） ※助成課題数・助成金額は、選考委員会での協議により変更が生じることがある旨、あらかじめご了承ください。

応募要件

日本国内の医学関連の大学、研究所および医療機関等に所属する医師・研究者で応募時満45歳以下とする。

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公益財団法人 不二科学技術振興財団令和8年度 研究助成金

対象分野
対象課題

冷凍・空調・給湯の技術分野における熱・流体・環境に関わる諸現象の基礎研究および
技術開発を対象とします．

助成金額

1 件 100万円

応募要件

対象分野の発展に寄与する課題について、大学・大学院､高専等の教育機関で単独、
あるいは共同研究として、主体的に取り組んでいる日本在住の研究者．共同研究の
場合は、その主体者であること．

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般社団法人 日本アルミニウム協会令和8年度 アルミニウム研究助成事業

対象分野
対象課題

アルミニウム産業の需要拡大に役立つものを対象とし、別紙に記載する研究に関連するテーマ
を優先とします。

助成金額

1技術研究課題当たり80万円を助成

助成期間

1技術研究課題当たり2年間

応募要件

国内の大学、短大、高専、工業高校、公設研究機関に在籍する、応募時点で40才未満の
研究者とします。
なお、博士課程後期在籍者、博士課程後期への進学確定者も対象としますが、指導教員
の了解承認を必須とします。

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一般社団法人 北陸地域づくり協会2026年度 研究助成事業

対象分野
対象課題

【対象テーマ】　　※詳細は募集要領をご参照ください。
　A：社会資本の維持管理
　B：防災・減災
　C：地域振興・地域づくり
　D：持続可能な社会形成 環境、脱炭素社会、リサイクル、新技術の開発と活用や普及、
　　　i-ConstructionやDXの取り組み　など
　※研究の成果が地域の活性化に貢献するものとし、学術的な基礎研究は対象としません

【助成事業の種類】　　※詳細は募集要領をご参照ください。
　①技術開発支援事業
　②地域づくり研究事業
　③大学連携等による

助成金額

①技術開発支援事業・②地域づくり研究事業：20〜50万円（概算払1/2まで）、③大学連携等による共同調査研究事業：200〜300万円（概算払1/2まで）※助成金は完成時の実積に基づいてお支払いします。

助成期間

助成期間：令和8年4月1日〜令和9年3月31日

応募要件

①技術開発支援事業、②地域づくり研究事業
　大学・企業・法人・任意団体・個人またはこれらの団体
③大学連携等による共同調査研究事業
　大学もしくは高専を含む２つ以上の機関

※詳細は募集要領をご参照ください。

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公益財団法⼈ 公益推進協会⼩川YK基⾦ 精神障害分野研究助成

対象分野
対象課題

（１）助成対象とする研究領域・対象費⽤
　　個⼈やグループによる上記⽬的を達成しようとする研究（精神疾患の病因・病態、症状・
　　診断・治療に関する研究）で、以下のいずれかに該当する研究領域・費⽤を対象とします。
　　【研究領域】
　　　①統合失調症
　　　②その他
　　※精神障害分野に関する研究全般が対象ですが、選考の際は統合失調症に関する研究を優先します。
　　【対象費⽤】
　　　①精神疾患に関する研究活動費（海外調査費含む）
　　　②精神疾患や精神障害者に関する講演会等の普及・啓発活動費
　　※当助成⾦の使途は、申請された研究等のために必要な費⽤に限定しており、オーバーヘッド
　　　　（間接経費）については認めません。
　　※⽀出経費科⽬の説明については、募集要項３ページ別表１「⽀出経費科⽬及び経費の性質」を
　　　参照してください。

助成金額

１件あたり50万

助成期間

１年間（2026年4⽉1⽇〜2027年3⽉31⽇）

応募要件

⽇本国内の医療施設⼜は教育・研究機関に所属する医師⼜は研究者で、所属機関の⻑（下記）の
承諾を得た者とします。※博⼠後期課程学⽣の応募も可。国籍不問。同じ所属機関による応募数
に制約はありません。
　○医療施設 病院⻑⼜は部⻑、センター⻑、室⻑、科⻑に相当する職位
　○⼤学等の教育機関 学⻑⼜は研究科⻑、学部⻑、研究所⻑に相当する職位
　○公的な研究を⾏う機関 理事⻑⼜は研究所⻑、センター⻑に相当する職位

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公益財団法人 三菱財団2026年度 社会福祉事業並びに研究助成

対象分野
対象課題

［助成の対象（事業/活動・調査研究の内容）］　　※詳細は応募要領をご参照ください。
　助成の対象は、イ．事業／活動（事業）、ロ．調査研究（研究）の何れかになります。事業の
　お申込み対象は、法人・団体のみ、研究は、個人、法人・団体のいずれでも結構です。
　事業、研究ともそれぞれ、連携・協働型を選択できます。
　なお、応募頂く事業・研究は、倫理、個人情報保護等の法規定や精神を十分に踏まえたもの
　であることが必要です。また、外部委託の比率が高く、研究者・事業者の主体性が損なわれ
　るような事業・研究は、助成対象となりません。

　イ． 事業／活動：
　　社会福祉を目的とし、社会的意義があり、他のモデルとなることが期待できるような、
　　非営利の民間の事業／活動（お申し込みは、法人・団体に限ります）。
　　実現可能性の高い、以下のような内容の応募を期待します。
　　i) 新たな視点に基づき展開される事業／活動 （新規性）
　　ii) 他地域や他の活動分野への普及・発展が期待できる事業／活動（モデル性）
　　iii) 福祉現場における“地域性・個別性”が高く、“実践的、草の根的”な事業／活動
　　iv) 現行制度上、公の援助を受けがたい事業／活動
　ロ． 調査研究 ：
　　開拓的ないし実験的な社会福祉に関する科学的調査研究（個人、法人・団体のいずれ
　　でも申込可能）。“開拓・実験性”としては、新たな視点に基づき、社会的意義があり、
　　また、将来の更なる展開・発展につながること、等を期待します。

助成金額

事業／活動、調査研究を合わせて、総額1 億2,000万円（上限）を予定。※詳細は応募要領をご参照ください。

助成期間

助成期間は1 年を原則としますが、事情により2 年間にわたる使用も認められます。

応募要件

※詳細は応募要領をご参照ください。

イ．日本国内において事業ないし研究の継続的拠点を有するもの（国籍等は不問）。
ロ．法人・団体での申し込みは、原則法人格を有する団体とします。なお、研究案件で、複数の
　　研究者の方がコンソーシアムを組成する場合、法人格を有する団体の一部署が応募する場合等、
　　弊財団が認める場合は対象とします。いずれの場合も代表者名での応募に限ります。
ハ．営利企業等およびその関係者の方はお申込みできません。協同研究者になることもできません。
　　また、実施担当者・関係スタッフ、連携・協働型のチームメンバー¹は申請する事業・研究に
　　営利目的で参加することはできません。
ニ．代表研究者、協同研究者、申込法人・団体及びその代表者は、本財団の同一年度の助成に
　　複数応募することは出来ません。従って、代表研究者や申込法人・団体の代表者が（他分野も
　　含め）他の応募案件の協同研究者を兼務したり、協同研究者が他の応募案件の協同研究者を
　　兼務することは出来ません（協同研究者の方には上記の確認も含め、必ず了承を得ておいて
　　ください）。なお、複数応募が判明した場合は、失格となることがあります。

¹ 連携・協働型のチームメンバーは営利目的で参加できません。従いまして、営利的な利害関係者
（外部委託先）の方はチームメンバーには入れません。詳しくは、応募Q＆Aをご覧ください。

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公益財団法人 三菱財団2026年度 人文科学研究助成

対象分野
対象課題

人文科学分野、及びそれに関連する分野からなる、人文社会系研究全般を対象とします（申込
分野コードとして科学研究費の審査区分を使用しています）。

助成金額

一般助成：1件当り上限500万円、大型連携研究助成：1件当り上限1,000万円

助成期間

助成期間は１年を原則としますが、事情により期間2年にわたる使用も認められます。「大型連携研究助成」においては案件内容により期間3年まで認めることもあります。

応募要件

イ．原則として、特定のテーマの、個人（但し少人数のグループを含む）または法人・団体に
　　よる研究とします（「大型連携研究助成」の場合は複数の領域の研究者（実践者）の
　　チームとなります）。法人・団体による申し込みは、法人格を有する法人かまたは、
　　複数の研究者がコンソーシアム等を組成する場合に可能です。応募者の国籍等は問いま
　　せんが、当該代表研究者が日本国内に居住し、かつ国内に継続的な研究拠点を有する
　　ことが必要です。
ロ．営利企業等及びその関係者の方は、お申し込みできません。協同研究者になることも
　　できません。また、法人・団体の所属メンバー、大型連携研究助成のチームメンバー
　　は申請する研究に営利目的で参加することはできません。
ハ．代表研究者及び協同研究者、申込法人・団体及びその代表者は、本財団の同一年度の
　　助成に複数応募することは出来ません。従って、代表研究者、申込法人・団体の代表
　　者が（他分野も含め）他の応募案件の協同研究者を兼務したり、協同研究者が他の応
　　募案件の協同研究者を兼務することも出来ません。（協同研究者の方には上記の確認
　　も含め、必ず了承を得ておいてください。）なお、複数応募が判明した場合は、失格
　　となることがあります。

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公益財団法人 三菱財団2026年度 自然科学研究助成（一般助成、若手助成）

対象分野
対象課題

自然科学分野及びそれに関連するすべての分野を対象とします（申込分野コードとして
科学研究費の審査区分を使用しています）。

助成金額

1）一般助成：1 件当り2,000 万円以内、2）若手助成：1 件当り400 万円（一律）

助成期間

助成期間は1年を原則とします。

応募要件

1）一般助成　　※詳細は応募要領をご参照ください。
　イ．原則として、一つのテーマとして独立した個人研究（但し少数グループによる研究も
　　　含む）を対象と致します。完全公募制であり各研究者は自由に応募頂けますが、
　　　当該代表研究者が日本国内に居住し、国内に継続的な研究拠点を有する場合（国籍等
　　　は不問）に限られます。なお、年齢の条件はありません。
　ロ．営利企業等の関係者の方は、お申し込みできません。また、協同研究者になることも
　　　できません。
　ハ．代表研究者及び協同研究者は、本財団の同一年度の助成に複数応募することは出来ま
　　　せん。代表研究者が（他分野も含め）他の応募案件の協同研究者を兼務したり、協同
　　　研究者が他の応募案件の協同研究者を兼務することも出来ません。
　　　（協同研究者の方には上記の確認も含め、必ず了承を得ておいてください。）
　　　なお、複数応募が判明した場合は、失格となることがあります。
　ニ．なるべく多くの方を助成対象とすることを基本方針としますが、過去に本財団から
　　　助成を受けられた方も応募可能です。ただし、研究内容が過去に助成を受けられた
　　　テーマと同一と判断される場合は、対象外となることがあります。
2）若手助成　　※詳細は応募要領をご参照ください。
　上記1）一般助成の応募資格イ．～ニ．に加え、2026年4月1日現在40歳未満の方とします。
　博士の学位取得者の方については2026年4月1日現在40歳未満かつ学位取得後10年未満の
　方に限ります。但し、産前・産後休暇、育児休業の期間があり、その期間を除くことで
　40歳未満に換算でき、かつ博士の学位取得後10年未満となる方（学位未取得の方を含む）
　は応募可とします。応募内容としては、指導教員から独立して研究を開始される方など
　からの、若手らしい挑戦的な研究を期待します。
　なお、若手助成として当財団から助成を受けられるのは1度限りとします。

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公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団2026年度 研究助成

対象分野
対象課題

［研究助成の目的］　　※詳細は募集要綱をご参照ください。
　“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション等”
　に関する研究助成を通じてその理論・技術及び知識・情報の普及・発展を図り、
　もって学術・文化・経済の持続的発展及び一般消費者の利益の増進に資すること
　を目的とする。

［募集課題］　　※詳細は募集要綱をご参照ください。
　①自由課題（上記分野に関連する研究課題を自由に設定）
　②指定課題
　　1. 消費者との効果的なコミュニケーションを行う方法に関する研究
　　2. 広告・コミュニケーション研究やマーケティング研究の新たな方法論の開発
　　　につながる他領域における関連研究
　　3. 心と身体に関するマーケティング研究

助成金額

常勤研究者の部：単年研究 300万円以内／件、継続研究(2年間) 400万円以内／件、大学院生の部：単年研究 50万円以内／件、　継続研究(2年間) 60万円以内／件

助成期間

①単年研究：1ヵ年以内（2026年4月1日～2027年3月10日）、②継続研究　2ヵ年以内（2026年4月1日～2028年3月10日）

応募要件

［対象者］
　“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション”に関連する
　研究に携わる研究者で、助成を受ける期間中、大学に所属する者。

［対象部門］
　・常勤研究者の部
　　　大学に在職する助教以上の常勤研究者（個人またはグループ研究）
　・大学院生の部
　　　博士後期課程に在籍する大学院生（個人またはグループ研究）

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公益財団法人 健康・体力づくり事業財団令和８年度 健康運動指導研究助成

助成期間

令和８年５月１日から令和９年３月３１日

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