公募情報【過去の情報一覧】

京都大学複合原子力科学研究所令和８年度研究会

対象分野
対象課題

ワークショップ：研究所の施設、装置の整備、充実に関連した特定のテーマに関する研究・ 討論会。
専 門 研 究 会：ワークショップのテーマにこだわらない一般の研究会で、プロジェクト 研究に向けて研究課題を提案する研究会も含みます。

助成期間

令和8年5月1日(金)～令和9年3月5日(金)の期間内

応募要件

国内の大学及び国・公立研究機関等(*1)の教員、研究者並びにこれに準ずる正規の職員で、当該申請について所属長の承諾を得ている者。

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京都大学複合原子力科学研究所令和８年度共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

（１）共同利用研究 電子線型加速器、研究炉熱特性実験装置、その他周辺機器等を用いた原子力基礎科学及び放射線利用に関連する研究。利用できる設備・装置については、「別紙2」をご参照下さい。また、採択区分には、通常採択とプロジェクト採択があります。詳細は、以下に記載の「２．採択区分」でご確認下さい。なお、申請にあたっては、必ず所内担当責任者を置き、研究協力者に本研究所所員（所内担当責任者含む）を1名以上加えて下さい。
（２）臨界集合体実験装置共同利用研究 令和8年度、臨界集合体実験装置（KUCA）は共同利用研究に係る運転を行わないため、運転を伴 わない実験（天然ウラン等の核燃料物質を使用する実験、加速器のみを使用する実験等）に制限されます。
（３）国際共同研究 海外研究機関の研究者及び国内研究者で組織し、本研究所内の研究者が代表となって、複合原子力科学分野の推進、発展を目指す研究。

助成期間

令和８年４月１日～令和９年３月31日までの１年間

応募要件

申請者：国内の大学及び国・公立研究機関等(*1)の教員、研究者並びにこれに準ずる正規の職員(*2)で、当該申請について所属長の承諾を得ている者。申請から報告まで責任を持って行って下さい。 なお、１．（３）国際共同研究は、所内の研究者とし、研究開始までに事前確認シートにより安全保障輸出管理の許可を得ておく必要があります。 (*1) 科研費申請資格(科学研究費補助金取扱規程第2条第1項第4号)に該当する法人も含みます。 (*2) 所属機関において科研費申請資格を与えられている研究者も含みます。
※詳細は、「公募要項」をご確認願います。

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公益財団法人　平和中島財団2026(令和8)年度　アジア地域重点学術研究助成

対象分野
対象課題

アジア地域（中近東、シベリアを含む）に関するものであれば特に限定しない。

助成金額

1件につき150万円以内

助成期間

2026年4月～2027年3月までに行われる共同研究

応募要件

我が国の大学（含，大学院大学）・大学共同利用機関の研究者及びアジア地域の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループとする。
申し込みは研究代表者（我が国の常勤研究者）が行う。
（注）共同研究者にアジア地域の大学・研究機関等の研究者が含まれていないものは対象とならない。

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公益財団法人　平和中島財団2026(令和8)年度 国際学術共同研究助成

対象分野
対象課題

対象分野は，特に限定しないが，学際的な組織で行われる研究が望ましい。

助成金額

１件につき５００万円以内

助成期間

2026年4月～2027年3月までに行われる共同研究 （注）共同研究の期間が２０２６年度以外の年度にまたがるものは対象とならない。

応募要件

我が国の大学（含，大学院大学）・大学共同利用機関の研究者及び海外の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループとする。
申し込みは研究代表者（我が国の常勤研究者）が行う。
（注）共同研究者に海外の大学・研究機関等の研究者が含まれていないものは対象とならない。

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第一三共株式会社2025年度 TaNeDS共同研究公募プログラム

対象分野
対象課題

※詳細はTaNeDSホームページをご参照ください。
A１：オンコロジー
A２：CNS、眼疾患
A３：自己免疫疾患、心血管系疾患、ほか
B１：遺伝子治療
B２：モダリティ関連技術
B３：創薬基盤技術

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東京大学 物性研究所2025年度後期 東京大学物性研究所共同利用

対象分野
対象課題

公募事項　　※詳細は公募要領をご参照ください。
(1) 一般，物質合成・評価設備，スーパーコンピュータ，
　国際超強磁場科学研究施設（強磁場コラボラトリー課題を含む）の共同利用
(2) 長期留学研究員
(3) 短期留学研究員
(4) 短期研究会

応募要件

国・公立大学法人，私立大学及び国公立研究機関（以下「大学等」という）の教員，研究者
並びにこれに準ずる者。ただし，上記の者が行う大学等の研究活動に限ります。大学院学生
にあっては大学等の教員の指導の下，研究を行う者。

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大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 分子科学研究所2025年度（後期）共同利用研究

対象分野
対象課題

（Ａ）課題研究
（Ｂ）協力研究
（Ｅ）分子科学国際研究集会（岡崎コンファレンス）
（Ｆ）ＵＶＳＯＲ施設利用
※詳細はHPをご確認ください。

助成金額

予算の範囲内において本研究所で支出します。

助成期間

（後期）2025年10月1日 ～ 2026年3月31日

応募要件

大学及び国・公立研究所等の研究機関の研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。
（大学院博士課程後期在学中の者を含む。ただし、ＵＶＳＯＲ施設利用の代表者にはなれません。）

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公益財団法人 若狭湾エネルギー研究センター2025年度 公募型共同研究

助成金額

実用化研究：５００万円／件 以内、産学連携研究：４００万円／件 以内、基礎研究：２００万円／件 以内

助成期間

共同研究契約書の締結日から 2026 年 2 月末日まで

応募要件

国・公・私立大学および国・公立研究所等の研究機関の研究者、実用化企業の研究者、
又はこれと同等の研究能力がある者とします。

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）令和７ (2025)年度分　国際共同研究事業　スイスとの国際共同研究プログラム（JRPs）

対象分野
対象課題

人文学、社会科学から自然科学までの全ての分野

助成金額

本会から日本側代表者への支給額 研究交流経費：１課題あたり 1,000 万円以内／会計年度 （全実施期間での総額は 3,000 万円以内）

助成期間

令和８（2026）年１月１日から最大３年間

応募要件

・日本側代表者及び日本側参加者の要件
日本側代表者の要件については「3. 申請資格」に準じます。日本側参加者の要件は、我が国の大
学等学術研究機関において研究に従事している者
（当該研究の遂行に十分な能力と経験を有する大学院博士課程・修士課程在籍者及び名誉教授を含
む。）です。なお、学部学生の参加は認められません。

・スイス側代表者及びスイス側参加者（以下「スイス側参加者等」という。）の要件
スイス側参加者等の要件については、SNSF のウェブサイトを参照してください。不明な点があ
る場合は SNSF に連絡してください。
https://www.snf.ch/en/fLpUSTCcHhxoxYkV/news/strategic-japanese-swiss-science-andtechnology-programme-call-with-jsps

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国立民族学博物館2025年度 共同研究

対象分野
対象課題

１．共同研究（一般）
　カテゴリー1：新領域開拓型
　　文化人類学・民族学および関連諸分野を含む幅広いテーマを対象とし、挑戦的で、新領
　　域開拓につながる研究。基礎的研究や萌芽的研究、地域を設定した特有の課題に関する
　　研究も含む。
　カテゴリー2：学術資料共同利用型
　　本館の所蔵する資料（標本資料、文献資料、映像音響資料等）に関する研究。
　　広い意味で展示につながる共同研究も含む。

２．共同研究（若手）
　カテゴリー1：新領域開拓型
　　文化人類学・民族学および関連諸分野を含む幅広いテーマを対象とし、挑戦的で、新領
　　域開拓につながる研究。基礎的研究や萌芽的研究、地域を設定した特有の課題に関する
　　研究も含む。
　カテゴリー2：学術資料共同利用型
　　本館の所蔵する資料（標本資料、文献資料、映像音響資料等）に関する研究。
　　広い意味で展示につながる共同研究も含む。

※詳細は募集要項をご参照ください。

応募要件

１．共同研究（一般）
　研究代表者が、代表して応募することとします。研究代表者は、日本国内に在住し、かつ
　大学その他の研究機関の常勤の教授、准教授、講師、助教、助手、または、これと同等の
　研究能力があると館長が認めた者（ただし、本館以外の人間文化研究機構内の機関に専任
　教員として所属する者を除く。）です。長期海外出張や退職等により期間中の責任ある共同
　研究会の運営ができなくなることが見込まれる場合は、応募できません。
　申請にあたっては、本事業の目的、本事業が本館で実施する共同研究であることを十分に
　理解したうえで、申請する共同研究がこれに沿った内容のものであることにご留意ください。
　申請者が過去に共同研究の代表者であった場合には、研究成果が公開されていること（出版
　の場合は出版社の企画会議等を通っている段階を含む。）を、申請の条件とします。なお、
　共同研究（若手）と重複申請することはできません。

２．共同研究（若手）
　研究代表者が、代表して応募することとします。研究代表者は、日本国内に在住する研究者
　であり、申請時 39 歳以下で、共同研究を遅滞なく遂行する能力をもつ者とします。研究代
　表者以外の共同研究構成員の条件については、特に定めませんが、その趣旨に添い、基本的
　には研究代表者と同様の年齢層の若手研究者等で構成されるものとします。
　長期海外出張や退職等により期間中の責任ある共同研究会の運営ができなくなることが見込
　まれる場合は、応募できません。
　申請にあたっては、本事業の目的、本事業が本館で実施する共同研究であることを十分に
　理解したうえで、申請する共同研究がこれに沿った内容のものであることにご留意ください。
　一度、本館の共同研究（若手）に採択され実施した者は、再度、共同研究（若手）に応募
　できません。なお、共同研究（一般）と重複申請することはできません。

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京都大学 生存圏研究所MU レーダーキャンペーン課題

対象分野
対象課題

本共同利用は以下の3つ形態に分類されます。
・MUレーダー・EAR及び関連装置による観測
　MUレーダー・EAR及び両観測所に設置された観測装置(3 節参照)を用いた大気や
　電離圏の観測
・信楽MU観測所・赤道大気観測所の利用
　共同利用者自身の所有する研究設備の両観測所への持ち込みや、研究活動の基点と
　して観測所を利用すること
・観測データベースの利用
　MUレーダー・EARや両観測所に設置された観測装置で得られた観測データの利用

※詳細は公募要項をご参照ください。

応募要件

本共同利用へ応募できる研究者は以下の通りです。
　1. 学術研究を目的とする国内外の研究機関に所属する者
　2. 教育を目的とする国内外の研究機関に所属する者
　3. 民間の企業・団体に所属する者
　4. その他、研究所長が適当と認める者
ただし、研究所長が特に認める場合を除いて、2.のうち学部・大学院修士課程在学者、
研究生及び 3.は研究代表者になることはできません。利用責任者は常勤職員に限ります。
常勤職員以外の方が研究代表者になる場合は、必ず研究協力者に常勤職員を含め、その方
を利用責任者として下さい。また、所内担当教員も記入下さい。

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京都大学 生存圏研究所信楽 MU 観測所・赤道大気観測所共同利用（一般課題）

対象分野
対象課題

本共同利用は以下の3つ形態に分類されます。
・MUレーダー・EAR及び関連装置による観測
　MUレーダー・EAR及び両観測所に設置された観測装置(3 節参照)を用いた大気や
　電離圏の観測
・信楽MU観測所・赤道大気観測所の利用
　共同利用者自身の所有する研究設備の両観測所への持ち込みや、研究活動の基点と
　して観測所を利用すること
・観測データベースの利用
　MUレーダー・EARや両観測所に設置された観測装置で得られた観測データの利用

※詳細は公募要項をご参照ください。

応募要件

本共同利用へ応募できる研究者は以下の通りです。
　1. 学術研究を目的とする国内外の研究機関に所属する者
　2. 教育を目的とする国内外の研究機関に所属する者
　3. 民間の企業・団体に所属する者
　4. その他、研究所長が適当と認める者
ただし、研究所長が特に認める場合を除いて、2.のうち学部・大学院修士課程在学者、
研究生及び 3.は研究代表者になることはできません。利用責任者は常勤職員に限ります。
常勤職員以外の方が研究代表者になる場合は、必ず研究協力者に常勤職員を含め、その方
を利用責任者として下さい。また、所内担当教員も記入下さい。

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）令和８ (2026)年度分　国際共同研究事業　ドイツとの国際共同研究プログラム（JRP-LEAD with DFG）

対象分野
対象課題

Condensed Matter Physics and Statistical Physics, Soft Matter and Biological Physics

助成金額

本会から日本側代表者への支給額 研究交流経費：１課題あたり 1,000 万円以内／会計年度 （全実施期間での総額は 3,000 万円以内）

助成期間

令和８（2026）年４月１日から３年間

応募要件

4-1. 日本側代表者及び日本側参加者の要件
日本側代表者の要件については「3. 申請資格」に準じます。日本側参加者の要件は、我が国の大
学等学術研究機関において研究に従事している者
（当該研究の遂行に十分な能力と経験を有する大学院博士課程・修士課程在籍者及び名誉教授を含
む。）です。なお、学部学生の参加は認められません。

4-2. ドイツ側代表者及びドイツ側参加者の要件
ドイツ側代表者及びドイツ側参加者の要件については、DFG の募集要項を参照してください。
https://www.dfg.de/en/news/news-topics/announcements-proposals/2025/ifr-25-19

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富山大学研究推進機構水素同位体科学研究センター令和7年度 一般共同研究

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金沢大学 環日本海域環境研究センター2025年度 共同研究・研究集会

対象分野
対象課題

[公募研究課題]　　※詳細は公募要領をご参照ください。
環日本海域に関連する基礎的研究、応用的研究及び学術集会・シンポジウム等の
研究集会を募集します。
対象は、次のいずれかに関連する研究とします。
　a) 環境汚染や環境変化の検知とその要因に関する研究
　b) 環境変化が健康に及ぼす影響に関する研究
　c) 生態系と人間社会の共生に関する研究
　d) 地域環境の将来予測に関する研究
　e) 持続可能な社会創成に関する研究
　f) 複数の研究分野に跨がり推進する学際的研究

[共同研究・研究集会の形態]　　※詳細は公募要領をご参照ください。
以下の(a)～(e)の形態を募集します。
各研究課題には、センター教員 1 名以上が研究分担者であることが必要です。
また、各形態に「国際枠」を設け、数件程度採択をします。
「国際枠」は、海外の研究者が代表者となる研究課題とし、共同研究においては、
センターの施設・設備を利用するだけでなく、センターの研究分担者が代表者の
所属機関の施設・設備を利用する計画とします。研究集会においては、代表者の
所属機関又は周辺の施設で開催する計画とします。
(a) 重点共同研究（一般枠／国際枠）
(b) 一般共同研究 （一般枠／国際枠）
(c）博士後期課程学生育成共同研究（一般枠／国際枠）
(d)研究集会（一般枠／国際枠）
(e)金沢大学内共同研究

助成期間

[研究実施期間]2025年4月1日から2026年3月31日までの期間（重点共同研究で複数年度採択の場合：2025年4月1日から2027年3月31日までの期間）

応募要件

a)大学及び学術研究機関に属する研究者若しくは博士後期課程及び博士前期
　課程学生
b)センター長が適当と認めた者
※学外の博士後期課程学生は「博士後期課程学生育成共同研究」にのみ申請者として
　応募できます。
※金沢大学の研究者、博士後期課程及び博士前期課程学生は、「金沢大学内共同研究」
　にのみ申請者として応募できます。
※共同研究期間終了後２年以内に共同研究により得られた成果を学術専門誌等に発表
　（若しくは投稿）することを応募の条件とします。（詳細は公募要領「13）成果報告」
　を参照ください。）
※学生が申請者や分担者になる場合は、実施までに傷害保険及び賠償責任保険（学生
　教育研究災害傷害保険及び学研災付帯賠償責任保険等）に加入することを条件と
　します。

※詳細は公募要領をご参照ください。

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群馬大学生体調節研究所令和７年度　群馬大学生体調節研究所 「内分泌・代謝学共同研究拠点」共同研究公募

対象分野
対象課題

◇生体調節機構解析プロジェクト
生活習慣病の発症に関連する内分泌・代謝学を中心とする生体恒常性の仕組みを解明する研究プロジェクト
◇内分泌・代謝疾患プロジェクト
生体恒常性の破綻による疾患の病態，成因を解明する研究プロジェクト

助成金額

公募要領をご確認ください

助成期間

令和７年４月１日から令和８年３月３１日の１年間

応募要件

大学並びに公的研究機関に所属する教員・研究者又はこれに相当する方
なお，研究分担者には，大学院生・学部学生を含めることができます。
参加する大学院生・学部学生は「学生教育研究災害障害保険」等に必ず加入し，特に学部学生においては，学生の所属機関の助教以上の教員，もしくは，受入教員研究室の研究者の監督下で実験等を実施してください。
本共同研究は，当該分野の新たな挑戦を助成するため，同一研究室からの申請は採択年度を含めて連続して３年度を限度とします。ただし，当該課題について共同研究拠点としての論文業績が発表された場合には，１年度を空けて，３年度を限度として新たなプロジェクトを申請することができます。
また，当共同研究拠点としての成果が出れば，何度でも応募可能ですが，これまでの共同研究論文実績を評価対象とします。

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大阪大学 産業科学研究所 物質・デバイス領域共同研究拠点2025年度 共同研究課題（次世代若手共同研究課題）

対象分野
対象課題

下記の５研究領域（研究所）に所属する研究者（受入教員）との密接な連携のもと、大学院生等が
プロジェクトリーダーとなって共同研究を遂行し、研究活動を一層発展、展開させていくための
支援を行います。
応募者は、指導教員の了承を得たうえで、共同研究を希望する受入教員と事前に十分な打合せを
行ってから、課題を申請してください。
【研究領域】
　北海道大学電子科学研究所：物質・光・生命・数理複合科学研究領域
　東北大学多元物質科学研究所：物質創製・先端計測研究領域
　東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所：物質組織化学研究領域
　大阪大学産業科学研究所：ナノサイエンス・デバイス研究領域
　九州大学先導物質化学研究所：物質・材料機能研究領域

助成期間

２０２５年４月１日 ～ ２０２６年３月３１日の一定期間

応募要件

次のいずれかの条件を満たす大学生・大学院生等
　①物質・デバイス領域共同研究拠点における共同研究を実施中もしくは過去に実施経験の
　　ある研究者に直接指導を受けている者
　②５研究所・研究領域に所属する研究者（教員）に直接指導を受けている者（ただし、
　　応募希望者の指導教員は受入教員となることはできません）
　＊大学生（学部生）・大学院生のほか、研究生、高等専門学校の専攻科生も対象です。
　＊採択後は、研究代表者として本課題の研究に従事することについて、所属研究機関より
　　認可を受けることを要件とします（採択後に提出いただく応諾書に所属長の押印を要します）。

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大阪大学 産業科学研究所 物質・デバイス領域共同研究拠点2025年度 共同研究課題

対象分野
対象課題

１）基盤共同研究
　物質・デバイス領域の萌芽となる、自由な発想とアプローチによるボトムアップ
　（提案）型の共同研究を支援します。
２）施設・設備利用課題
　５研究所が所有する最新の施設・設備を利用することで、研究基盤の強化を図る
　ことを目的とします。
３）クロスオーバー共同研究
　異なった研究軸、例えば、マテリアル×ＡＩ、物質×光、生命×数理、マテリアル
　×社会科学などを組み合わせて異分野融合研究へと発展させ、新しい研究の創造へ
　とつなげていく目標設定型プログラムです。
４）展開共同研究
　２ヵ所以上の研究領域（研究所）と共同研究を行うことにより、人材交流の促進、
　多角的な視点を経て独創的な研究へと発展させることを目指します。
５）ⅭＯＲＥラボ共同研究
　若手研究者がプロジェクトリーダーとなって研究チームを構成し、受入研究所で
　中長期滞在（延べ２ヵ月程度）し、研究活動を行います。
　優秀な研究者らと深い議論を交わすことで、飛躍的な研究成果、イノベーションの
　創出を期待します。

※詳細は募集要項をご参照ください。

応募要件

国公私立大学、公的研究機関、民間企業（学術内容に限る）、並びにこれに準ずる機関に
所属する研究者
（ⅭＯＲＥラボ共同研究課題に応募する者は、概ね４５歳以下の若手研究者とします。）

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大分大学 グローカル感染症研究センター令和7年度 共同研究

対象分野
対象課題

A)重点研究課題、B)一般研究課題及び C)シーズ発掘課題の 3 つの区分で募集を行います。
いずれも、本学が有する有形・無形の資産を活用して各区分で定めるテーマに沿った研究
課題を申請者（代表研究者）が設定し、研究代表者及び研究分担者が本センター担当教員
と協力して実施する共同研究を募集します。

A)重点研究課題（申請上限額：150 万円/年・件）
　公募要項 5～12 ページに掲げる本センターの研究テーマについて、センターの教員と
　協力して実施するもの。特に、消化器系感染症研究分野、新興・再興感染症分野、
　感染症レジリエンス分野の 3 分野について、関連学術領域と本センターのプレゼンス
　を向上させ、全国共同利用型研究施設の柱となるような取り組みを重点研究課題として
　各分野 2 課題まで募集します。
　研究期間：最長 3 年間（各年度の公募時に継続申請が必要）
B)一般研究課題（申請上限額：70 万円/年・件）
　公募要項 5～12 ページに掲げる本センターの研究テーマについて、センターの教員と
　協力して実施するもの。特に、国際的・学術的に重要な研究領域で、本センターが
　戦略的に実施するものについては、重点的に支援します。
　研究期間：最長 2 年間（次年度の公募時に継続申請が必要）
C)シーズ発掘課題（申請上限額：30 万円/年・件）
　感染症に関する研究の裾野を広げ、共同研究を促進し、研究ネットワークの拡大を図る
　ために、センター教員と連携し、新たな着想に基づく研究課題を実施するもの。
　テーマについては各教員と相談し、決定してください。
　研究期間：1 年間

応募要件

国内外の大学教員、その他研究機関に所属する研究者、これらと同等の研究能力を有する
と認める者で、各研究課題に関する研究及び関連領域の研究に従事している者とします。
特に若手研究者、女性研究者及び外国人研究者の PI としての参画を奨励します。なお、
大学院生は代表者として応募することはできませんが、研究分担者として研究に参加する
ことは可能です。また、学部生の研究参加については、別途相談してください。

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京都大学 生存圏研究所令和7年度　マイクロ波エネルギー伝送実験装置(METLAB)共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

●目的
　マイクロ波エネルギー伝送実験装置(METLAB)は、マイクロ波エネルギー伝送実験を効率的に行うための
　電波暗室及び実験装置です。マイクロ波エネルギー伝送、宇宙太陽発電、電波科学一般及び生存圏科学の
　ための電波の新しい応用に関する実験のためにのみ利用できます。

●装置の概要　　※詳細はホームページをご覧ください。
・電波暗室METLAB
・電波暗室A-METLAB (Advanced Microwave Energy Transmission Laboratory)
・宇宙太陽発電所研究棟SPSLAB
・その他マイクロ波測定装置・マイクロ波大電力発生装置他

応募要件

●利用資格
　METLABを利用することのできる方は、次のとおりです。
　1)京都大学（以下「本学」という。）の教職員又は学生
　2)本学以外の国立大学法人、大学共同利用機関法人、学校法人又は高等専門学校に所属する者
　3)国、地方公共団体又は研究を事業目的とする法人若しくは団体に所属する者（前号に掲げる者を除く。）
　4)企業等において研究開発に従事する者
　5)その他管理責任者が適当と認める者

●利用料
　利用者が利用資格の3)および4)に該当する場合、1日あたり10万円の利用料を納付して頂きます。
　ただし、管理責任者が特別の理由があると認めるときは、利用料の全部又は一部を免除することが
　あります。一旦納付された利用料は、特別な理由がない限り返還しません。

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