公募情報【過去の情報一覧】

金沢大学 環日本海域環境研究センター2026年度 共同研究・研究集会

対象分野
対象課題

・公募研究課題　　※詳細は公募要領をご参照ください。
　環日本海域に関連する基礎的研究、応用的研究及び学術集会・シンポジウム等の研究集会を
　募集します。対象は、次のいずれかに関連する研究とします。
　　a) 環境汚染や環境変化の検知とその要因に関する研究
　　b) 環境変化が健康に及ぼす影響に関する研究
　　c) 生態系と人間社会の共生に関する研究
　　d) 地域環境の将来予測に関する研究
　　e) 持続可能な社会創成に関する研究
　　f) 複数の研究分野に跨がり推進する学際的研究

・共同研究・研究集会の形態　　※詳細は公募要領をご参照ください。
　以下の(a)～(e)の形態を募集します。
　各研究課題には、センター教員 1 名以上が研究分担者であることが必要です。
　また、各形態に「国際枠」を設け、数件程度採択をします。
　「国際枠」は、海外の研究者が代表者となる研究課題とし、共同研究においては、センターの
　施設・設備を利用するだけでなく、センターの研究分担者が代表者の所属機関の施設・設備を
　利用する計画とします。研究集会においては、代表者の所属機関又は周辺の施設で開催する
　計画とします。
　　(a) 重点共同研究（一般枠／国際枠）
　　(b) 一般共同研究 （一般枠／国際枠／自己経費負担枠）
　　(c) 博士後期課程学生育成共同研究（一般枠／国際枠）
　　(d) 研究集会（一般枠／国際枠）
　　(e) 金沢大学内共同研究 （一般枠）

助成期間

2026年4月1日から2027年3月31日までの期間　　重点共同研究で複数年度採択の場合：2026年4月1日から2028年3月31日までの期間。

応募要件

a) 大学及び学術研究機関に属する研究者若しくは博士後期課程及び博士前期課程学生
b) センター長が適当と認めた者
　※学外の博士後期課程学生は「博士後期課程学生育成共同研究」にのみ申請者として
　　応募できます。
　※金沢大学の研究者、博士後期課程及び博士前期課程学生は、「金沢大学内共同研究」
　　にのみ申請者として応募できます。
　※共同研究期間終了後2年以内に共同研究により得られた成果を学術専門誌等に発表
　　（若しくは投稿）することを応募の条件とします。（詳細は公募要領「13）成果報告」
　　を参照ください。）
　※学生が申請者や分担者になる場合は、実施までに傷害保険及び賠償責任保険（学生
　　教育研究災害傷害保険及び学研災付帯賠償責任保険等）に加入することを条件とし
　　ます。

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新潟大学 脳研究所令和8年度 共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

公募する共同研究テーマ
（１）脳神経病理標本資源に関する共同研究
　　　（提供できる資源・知識・技術）
　　　脳疾患の脳固定標本，脳凍結組織や脳ゲノム資源の供与，保管，分析，評価 他
（２）脳疾患ゲノム解析に関する共同研究
　　　（提供できる資源・知識・技術）
　　　脳疾患の個別 SNP 解析，脳疾患関連遺伝子の DNA 配列解析，脳疾患関連遺伝子の
　　　発現解析 他
（３）脳疾患動物モデルの作製・解析に関する共同研究
　　　（提供できる資源・知識・技術）
　　　C57BL/6 系統 ES 細胞を用いた遺伝子改変脳疾患モデルマウスの作製，既成脳疾患
　　　モデル（マウス，ラット）の譲渡，マウス及びラットの微生物クリーニング，胚・精子
　　　の凍結保管，交配困難動物の繁殖，脳疾患モデル動物の組織病理学検査，生化学的検査，
　　　行動解析 他
（４）非侵襲的脳機能画像解析技術開発と臨床医学への応用に向けた橋渡し共同研究
　　　（提供できる資源・知識・技術）
　　　神経疾患の非侵襲画像診断技術開発，画像処理技術開発，それを用いた診断法，治療
　　　法開発に関する橋渡し共同研究 他
（５）その他
　　　当研究所の資源を活用した研究

課題の分類
（１）プロジェクト型共同研究
　　　申請者と当研究所研究者が相互に連携して研究を推進させるもの。例えば特定疾患標本の
　　　広範囲な利用や遺伝子改変マウスの新規作製などが該当します。
（２）資源利用型共同研究
　　　実験研究内容が比較的少ないもの。例えば少数の標本利用，少数の疾患遺伝子解析，既成
　　　疾患モデル動物の譲渡などの共同研究が該当します。

助成期間

１年（令和８年４月１日から令和９年３月３１日まで）とします。なお，同一研究課題での研究期間は最長３年間（新規申請の年度若しくは随時申請の年度＋継続２年）までです。

応募要件

大学,国公立の研究機関の研究者,またはこれに準ずる機関の研究者で当研究所長が適当と認めた者。

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群馬大学生体調節研究所令和８年度　群馬大学生体調節研究所 「内分泌・代謝学共同研究拠点」共同研究公募

対象分野
対象課題

◇生体調節機構解析プロジェクト
生活習慣病の発症に関連する内分泌・代謝学を中心とする生体恒常性の仕組みを解明する研究プロジェクト
◇内分泌・代謝疾患プロジェクト
生体恒常性の破綻による疾患の病態，成因を解明する研究プロジェクト

助成金額

公募要領をご確認ください

助成期間

令和８年４月１日から令和９年３月３１日の１年間

応募要件

大学並びに公的研究機関に所属する教員・研究者又はこれに相当する方
なお，研究分担者には，大学院生・学部学生を含めることができます。
参加する大学院生・学部学生は「学生教育研究災害障害保険」等に必ず加入し，特に学部学生においては，学生の所属機関の助教以上の教員，もしくは，受入教員研究室の研究者の監督下で実験等を実施してください。
本共同研究は，当該分野の新たな挑戦を助成するため，同一研究室からの申請は採択年度を含めて連続して３年度を限度とします。ただし，当該課題について共同研究拠点としての論文業績が発表された場合には，１年度を空けて，３年度を限度として新たなプロジェクトを申請することができます。
また，当共同研究拠点としての成果が出れば，何度でも応募可能ですが，これまでの共同研究論文実績を評価対象とします。

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大阪大学 産業科学研究所 物質・デバイス領域共同研究拠点2026 年度 共同研究課題（次世代若手共同研究課題）

対象分野
対象課題

※詳細は募集要項等をご参照ください。

下記の５研究領域（研究所）に所属する研究者（受入教員）との密接な連携のもと、大学院生等が
プロジェクトリーダーとなって共同研究を遂行し、研究活動を一層発展、展開させていくための
支援を行います。
応募者は、指導教員の了承を得たうえで、共同研究を希望する受入教員と事前に十分な打合せを
行ってから、課題を申請してください。
【研究領域】
　北海道大学電子科学研究所：物質・光・生命・数理複合科学研究領域
　東北大学多元物質科学研究所：物質創製・先端計測研究領域
　東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所：物質組織化学研究領域
　大阪大学産業科学研究所：ナノサイエンス・デバイス研究領域
　九州大学先導物質化学研究所：物質・材料機能研究領域

応募要件

次のいずれかの条件を満たす大学生・大学院生等
① 物質・デバイス領域共同研究拠点における共同研究を実施中もしくは過去に実施経験のある研究
　者に直接指導を受けている者
② ５研究所・研究領域に所属する研究者（教員）に直接指導を受けている者（ただし、応募希望者
　の指導教員は受入教員となることはできません）

　＊大学生（学部生）・大学院生のほか、研究生、高等専門学校の専攻科生も対象です。
　＊採択後は、研究代表者として本課題の研究に従事することについて、所属研究機関より認可を受け
　　ることを要件とします（採択後に提出いただく応諾書に所属長の押印を要します）。

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大阪大学 産業科学研究所 物質・デバイス領域共同研究拠点2026年度 共同研究課題

対象分野
対象課題

※詳細は募集要項等をご参照ください。

募集課題
１）基盤共同研究
　　物質・デバイス領域の萌芽となる、自由な発想とアプローチによるボトムアップ（提案）型の
　　共同研究を支援します。
２）施設・設備利用課題
　　５研究所が所有する最新の施設・設備を利用することで、研究基盤の強化を図ることを目的とします。
３）クロスオーバー共同研究
　　異なった研究軸、例えば、マテリアル×ＡＩ、物質×光、生命×数理、マテリアル×社会科学などを
　　組み合わせて異分野融合研究へと発展させ、新しい研究の創造へとつなげていく目標設定型プログラ
　　ムです。
４）展開共同研究
　　２ヵ所以上の研究領域（研究所）と共同研究を行うことにより、人材交流の促進、多角的な視点を経
　　て独創的な研究へと発展させることを目指します。
５）ⅭＯＲＥラボ共同研究
　　若手研究者がプロジェクトリーダーとなって研究チームを構成し、受入研究所で中長期滞在（延べ
　　２ヵ月程度）し、研究活動を行います。優秀な研究者らと深い議論を交わすことで、飛躍的な研究
　　成果、イノベーションの創出を期待します。

応募要件

国公私立大学、公的研究機関、民間企業（学術内容に限る）、並びにこれに準ずる機関に所属する研究者
（ⅭＯＲＥラボ共同研究課題に応募する者は、概ね４５歳以下の若手研究者とします。）

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京都大学大学院生命科学研究科　附属放射線生物研究センター令和８年度（2026 年度）CORE Program 研究

対象分野
対象課題

放射線生物学研究の進展と当該分野の人材育成を目指す研究

助成期間

令和８年（2026年）4月1日以降、令和９年（2027年）3月31日まで （CORE Program研究課題の公募は、原則として年度毎に行います）

応募要件

大学・研究機関の正規の教職員又はこれに準ずる研究者（大学院生は、研究協力者に含めることが可能）。
※詳細は公募要領をご確認ください。

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長崎大学熱帯医学研究所2026年度 熱帯医学研究拠点共同研究

対象分野
対象課題

Ａ．一般共同研究課題：本研究所を活用することができる熱帯病・新興感染症（グローバルヘルス領域を含む）の基礎及び応用研究プロジェクト
Ｂ．海外拠点連携共同研究課題：本研究所のアジア・アフリカ感染症研究施設（ケニア拠点、ベトナム拠点）と連携して実施する研究プロジェクト
Ｃ．シーズ研究発掘課題：将来的な共同研究につながるシーズを発掘するもので、本研究所で有する以下を活用する熱帯病・新興感染症（グローバルヘルス領域を含む）のプロジェクト
Ｄ．研究集会または人材育成・研修などの取組：熱帯医学・国際保健医療学に係る今日的課題への考察や提言、蓄積されてきた研究課題の総括やとりまとめ、新しい共同研究課題の企画や準備に資する研究討論集会で、本研究所の教員と共同で開催するもの。または、熱帯医学・国際保健医療学分野の研究者や専門家の育成や研修などに関する取組
※詳細は公募要項をご確認ください。

助成金額

※課題ごとに異なるため、公募要項をご確認ください。

助成期間

2026年度中

応募要件

大学の教員その他研究機関に所属する研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。なお、研究組織には大学院学生及び国外の研究機関等の研究者を含めることができます。
必ず本研究所の対応教員とメール等で十分な打合せ行った上で申請してください。

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東北大学加齢医学研究所令和８年度東北大学加齢医学研究所 共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

(１) モデル生物を用いた加齢関連の研究
(２) 加齢・発生分化・生体防御の基盤的研究
(３) 腫瘍制御に関する研究
(４) 脳の発達・加齢に関する研究
(５) 革新的医療機器開発に関する研究

助成金額

共同研究に必要な研究経費（消耗品費及び旅費）は、各テーマ20万円を上限として本研究所で負担します。

助成期間

令和８年 4 月 1 日から令和９年 3 月 31 日まで（継続課題は累計３年までとする）

応募要件

大学並びに公的研究機関に所属する教員・研究者・大学院生（申請は 1 人 1 件までとする）

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国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構 量子医科学研究所2026年度（第1期）加速器施設利用の研究課題及び装置供用課題の定期募集

対象分野
対象課題

量医研加速器施設で採択する課題は、医療や RI 薬剤製造に限定せず、それぞれの加速器の特性（重イオンビーム、低～高エネルギービーム、拡大照射野、マイクロビーム）を生かした基礎～応用科学全般の課題を対象とします。
研究課題は「治療・診断」、「生物」、「物理・工学」の三つの班のいずれかに分類されます。課題の内容にもっとも適したカテゴリーを選んで申請書にチェックして下さい。但し、審査の段階で不適当と思われる場合は、量研機構側でカテゴリーの変更を行ないます。
加速器からのビームを直接利用する課題は、原則として生物、または物理・工学のどちらかとなります。治療・診断の課題で、研究の一部としてビーム照射が必要な場合は、応募書類の中でビーム照射が必要なことを明記し、全体の計画の中での位置づけや具体的な内容を記述して下さい。

助成期間

2026年度（R8.4.1～R9.3.31)

応募要件

量子科学技術研究開発機構（以下、量研機構）量子医学研究所（以下、量医研）は①HIMAC ②大型サイクロトロン ③静電加速器を有します。
今回はこの内、①HIMAC と③静電加速器を用いて 2026 年度に研究を実施する課題の定期募集を開始します。
※ 大型サイクロトロンは現在運転を停止しており課題募集は行いません。
※ 静電加速器、及び他の照射装置（X 線、γ 線）の有償利用課題に関してはこの定期募集とは別に締め切りを定めない随時募集も行っています。随時募集では課題申請様式が異なりますので、こちらでの利用を希望される方は事務局にお問い合わせください。随時募集の場合、マシンタイムはご希望に沿えないことがあります。
※ HIMAC では随時募集は行っていません。
※ 2024 年度までと課題募集の方式、利用する際の量子科学技術研究開発機構内での身分がこれまでと大きく異なりますので、応募される方は募集要項を良くお読みください。
※ 詳細は量子科学技術研究開発機構のホームページ　https://www.qst.go.jp/site/iqms-kyoyo/　をご覧ください。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所2026年度 研究コア提案型共同研究

対象分野
対象課題

※詳細は公募要領をご参照ください。
研究コア提案型共同研究では、核融合科学分野における重要課題に複数の大学・関連研究機関
が連携して取り組むことにより、普遍的な学術的・技術的知見の創出及び強い研究チームの創成
によるコミュニティの研究力強化を目的とする共同研究を募集します。本共同研究は、新しい
学術の創成、及び大型競争的資金の獲得につながる他分野との競争力強化を目指します。

助成金額

予算申請額は１年あたり１，０００万円を上限とします。

助成期間

３年以内

応募要件

【研究代表者】
　国内外の大学及び公的機関に在職する研究者とし、所属機関が共同研究参加を承諾した者と
　します。（承諾書（様式 Y10-1）の提出が必要です。）
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができます。
【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者に加え、民間企業に所属する研究者、機関に所属しない
　が研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者又は研究協力者として同じ
　　研究課題に参加していることが必要です。
【注意事項】
　・共同研究に参加する学生、非常勤職員及び退職した職員等は事前に「学生教育研究災害
　　傷害保険」又は同等の傷害保険等に加入が必要です。
　・外国為替及び外国貿易法の定義及び財務省の『外国為替法令の解釈及び運用について』
　　で規定されている「非居住者」が共同研究に参加する場合は、国内の受け入れ大学等・
　　研究機関において該非判定がなされている必要があります。
　・申請者は核融合研の研究教育職員の中から、共同研究の所内世話人を選んでください。
　　核融合研の職員が研究代表者として応募する場合、所内世話人を兼ねることはできません。
　※所内世話人をどのように選べばよいか分からない場合は、２０２５年１２月２２日（月）
　　までに所内世話人問い合わせ窓口 contactperson@nifs.ac.jp へ所属、氏名、申請予定分類
　　コード、予定している研究内容を記載の上、お問い合わせください。

※詳細は募集要領をご参照ください。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所2026年度 課題提案型共同研究

対象分野
対象課題

※詳細は公募要領をご参照ください。
課題提案型共同研究では、国内外の大学・関連研究機関の施設・装置（基盤施設型の施設・装置を
含む、QSTの施設・装置を除く）を研究プラットフォームとして共同利用する共同研究、及び複数
の大学が連携したネットワーク型共同研究を実施します。従来の一般共同研究「ネットワーク型研
究」を本共同研究に統合し、「ネットワーク型研究」の対象であった「核融合科学研究所及び複数の
大学の有する設備を連携させて実施する研究」や「複数の大学のシミュレーションコードの連携に
よるコード開発」なども本共同研究の対象とします。

助成金額

予算申請額は１年あたり１００万円を上限とします。

助成期間

３年以内

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関に在職する研究者とし、所属機関が共同研究参加を承諾した者
　とします。（承諾書（様式 Y10-1）の提出が必要です。）
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則
　　として旅費のみを申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗
　　品等については購入費用の申請ができます。
【研究協力者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者に加え、民間企業に所属する研究者、機関に所属しな
　いが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者又は研究協力者として同じ
　　研究課題に参加していることが必要です。
【注意事項】
　・共同研究に参加する学生、非常勤職員及び退職した職員等は事前に「学生教育研究災害
　　傷害保険」又は同等の傷害保険等に加入が必要です。
　・外国為替及び外国貿易法の定義及び財務省の『外国為替法令の解釈及び運用について』で
　　規定されている「非居住者」が共同研究に参加する場合は、国内の受け入れ大学等・研究
　　機関において該非判定がなされている必要があります。また、非居住者及び特定類型該当
　　者に対する核融合研からの技術提供については核融合研で改めて判断します。ご了承の上、
　　必要な情報の提供にご協力ください。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所2026年度 一般共同研究

対象分野
対象課題

一般共同研究のカテゴリ　　※詳細は公募要領をご参照ください。
　１．核融合科学学際研究
　２．核融合プラズマ研究
　３．核融合工学研究
　４．プラズマシミュレータ共同研究
　５．研究会

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関に在職する研究者とし、所属機関が共同研究参加を承諾した者と
　します。（承諾書（様式 Y10-1）の提出が必要です。）
　※核融合研の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則として旅費
　　のみを申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗品等について
　　は購入費用の申請ができます。
【研究協力者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者に加え、民間企業に所属する研究者、機関に所属しないが
　研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、大学
　院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者又は研究協力者として同じ研究
　　課題に参加していることが必要です。
【注意事項】
・海外機関に所属する方はプラズマシミュレータを利用できません。ただし、核融合研に滞在する
　期間に限って利用を認められる場合があります。この場合、利用開始前に外国為替及び外国貿
　易法（外為法）に基づく手続きが必要となります。
・共同研究に参加する学生、非常勤職員及び退職した職員等は事前に「学生教育研究災害傷害保険」
　又は同等の傷害保険等に加入が必要です。
・外国為替及び外国貿易法の定義及び財務省の『外国為替法令の解釈及び運用について』で規定
　されている「非居住者」が共同研究に参加する場合は、国内の受け入れ大学等・研究機関にお
　いて該非判定がなされている必要があります。また、非居住者及び特定類型該当者に対する核
　融合研からの技術提供については核融合研で改めて判断します。ご了承の上、必要な情報の提
　供にご協力ください。

※詳細は公募要領をご参照ください。

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京都大学 エネルギー理工学研究所2026年度 「ゼロエミッションエネルギー研究拠点」共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

ゼロエミッションエネルギーを指向する次の４種類の研究課題を広く公募します。なお、
研究代表者あるいは利用代表者として申請できるのは、（Ａ）企画型共同研究、（Ｂ）提案
型共同利用・共同研究、（Ｃ）共同利用の３種類の内のいずれか１種類のみで、かつ１件
のみです。また、集会代表者として（Ｄ）研究集会に申請できるのは１件のみです。
※（Ｄ）については（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）に申請していても申請可能です。

（Ａ）企画型共同研究
　本研究所共同利用運営委員会（以後、「運営委員会」と略称）が、既存分野間の融合的な
　研究を促進することを目的にして企画した課題テーマに基づいて、本研究所の研究者と
　共同で行う研究課題。
（Ｂ）提案型共同利用・共同研究
　申請者が提案し、本研究所の研究者と共同で行う研究課題
（Ｃ）共同利用
　本研究所の設備・施設を利用する研究計画
（Ｄ）研究集会
　ゼロエミッションエネルギー研究に関する研究集会の開催

※詳細は公募要項をご参照ください。

応募要件

大学および国・公立研究所等の研究機関の研究者、または、これと同等の研究能力を有すると
本研究所所長が認める者。原則として、所属機関もしくは公的機関による研究倫理教育を受講
していること（※必要に応じて受講証明書を提出していただく場合があります）。

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京都大学 生存圏研究所令和8年度 研究集会（生存圏シンポジウム）

対象分野
対象課題

生存圏科学研究の関連分野における研究集会

助成期間

令和8年4月から令和9年3月迄に設定・実施されるもの

応募要件

・国立大学法人、公私立大学および国公立研究機関の研究者、国立研究開発法人・独立行政法人
　機関の教員・研究者またはこれらに準ずる研究者
・本研究所長が特に適当と認めた者、ただし、申請代表者は教育・研究機関の常勤職員に限ります。

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京都大学 生存圏研究所令和8年度 マイクロ波エネルギー伝送実験装置(METLAB)共同利用・共同研究

応募要件

マイクロ波エネルギー伝送実験装置(METLAB)を利用することのできる方は、次のとおりです。
　1)京都大学（以下「本学」という。）の教職員又は学生
　2)本学以外の国立大学法人、大学共同利用機関法人、学校法人又は高等専門学校に所属する者
　3)国、地方公共団体又は研究を事業目的とする法人若しくは団体に所属する者（前号に掲げる
　　者を除く。）
　4)企業等において研究開発に従事する者
　5)その他管理責任者が適当と認める者

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長崎大学　高度感染症研究センター2026年度 新興感染症制御研究拠点 共同研究

対象分野
対象課題

高致死性感染症・新興感染症について，長崎大学高度感染症研究センターの教員と共同で，センターの研究施設（BSL-2，BSL-3実験室、ブラジル拠点を含む）及び設置機器を活用する基礎及び応用研究プロジェクトを募集します。
※予算執行期間：2026年度中

助成金額

100万円（旅費・消耗品等）

助成期間

2026.4.1～2027.3.31

応募要件

研究代表者は大学の教員，その他研究機関に所属する研究者又はこれに準ずる機関の研究者とします。なお，研究組織に大学院学生を含めることができます。

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東京大学医科学研究所2026年度共同研究(国際)

対象分野
対象課題

（1）先端医療研究開発共同研究領域
（2）ゲノム・がん・疾患システム共同研究領域
（3）感染症・免疫共同研究領域

助成金額

単年度100万円を上限（使途の制限があり、詳細は公募要項をご確認ください）

助成期間

2026.4.1～2027.3.31（本事業において申請可能な共同研究期間は最大3年間）

応募要件

海外の大学並びに公的研究機関に所属する教員・研究者（詳細は公募要項をご確認ください）

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東京大学医科学研究所2026年度共同研究(国内)

対象分野
対象課題

（1）先端医療研究開発共同研究領域
（2）ゲノム・がん・疾患システム共同研究領域
（3）感染症・免疫共同研究領域

助成金額

単年度100万円を上限（使途の制限があり、詳細は公募要項をご確認ください）

助成期間

2026.4.1～2027.3.31（本事業において申請可能な共同研究期間は最大3年間）

応募要件

公的研究機関に所属する教員・研究者（詳細は公募要項をご確認ください）

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大阪大学 蛋白質研究所大阪大学蛋白質研究所 共同利用・共同研究拠点事業

対象分野
対象課題

・共同研究員
・国際共同研究
・構造解析共同利用研究課題
・蛋白質研究所セミナー
・客員フェロー

※詳細は各事業の募集要項をご確認ください。

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北海道大学 低温科学研究所令和８年度 共同研究・研究集会

応募要件

大学及び国・公立・独立行政法人の研究機関における研究者，又はこれに準ずる研究者で
本研究所長が適当と認めた者。
外国の大学・研究機関における研究者は研究代表として応募できませんが，国内の研究者を
研究代表者とする研究課題の研究分担者として研究組織に加わることができます。
おって，研究分担者の資格は，学生においては大学院修士課程在学を最低要件とします。

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