公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人　中谷財団2026（令和8)年度交流助成（交流プログラム）第２回

対象分野
対象課題

ＢＭＥ（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～
●医療や人々の健康に貢献しうる独創的でイノベーティブなアプローチをおこなう研究を対象とします。
●BMEを補足する言葉として、「生命科学と理工学の融合境界領域」と付記しました。 生物学、医学等を生命科学とし、物理学や化学等の応用を工学としたうえで数学やAIなど情報科学も含むことを明確にする意味で工に理を加えて理工学とし、それらが連携した研究領域が対象であることを示す融合境界領域という言葉で表現しました。
●医療の発展や健康の増進を見据えた幅広い研究分野において、基礎から応用まで広く対象とします。

【海外派遣】 海外での国際会議・研究会等に参加し研究発表を行うとともに海外の専門家と交流を行い、対象研究分野の発展に貢献する研究者、技術者を対象とした助成です。
【日本招聘】 日本での会議・研究会・技術集会等にてご講演いただくことを目的に海外から研究者、技術者を招聘し、国内の専門家と交流を行い、対象研究分野の発展に貢献するものを対象とした助成です。

助成金額

・【海外派遣】１件最大40万円 （渡航費＋滞在費） ・【日本招聘】１名最大50万円 （渡航費＋滞在費）＊1申請あたり被招聘者3名まで

助成期間

・【海外派遣】募集対象：2026年9月〜2026年12月に開催されるもの ・【日本招聘】募集対象：2027年1月〜2027年4月に開催されるもの

応募要件

【海外派遣】
1．資格
・日本の大学およびこれに準ずる研究機関に属する研究者、または技術者。大学院生も対象です。（当プログラムでは、博士後期課程へ進学し、研究者を目指す者を応援します。）
・募集締切日に40歳以下の者。
2．条件
・国際会議・学会等からの正式な採択通知書（発表形式含む）の提出が必須です。（遅くとも応募締切り翌月20日までの提出とする）
・同一研究科（専攻）から、同一の会議または研究会への採択については、最大2名までとさせていただきます。（応募は制限いたしません）

【日本招聘】
1．資格
・応募者は、招聘する日本側受入責任者とし、大学およびこれに準ずる研究機関に属する者とします。
2．条件
・国内で開催される会議等の内容が分かる資料(パンフレット等)を提出してください。
・被招聘者に関する資料(代表的な論文等)を提出してください。

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公益財団法人　中谷財団2026（令和8)年度留学プログラム

対象分野
対象課題

ＢＭＥ（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～
●医療や人々の健康に貢献しうる独創的でイノベーティブなアプローチをおこなう研究を対象とします。
●BMEを補足する言葉として、「生命科学と理工学の融合境界領域」と付記しました。 生物学、医学等を生命科学とし、物理学や化学等の応用を工学としたうえで数学やAIなど情報科学も含むことを明確にする意味で工に理を加えて理工学とし、それらが連携した研究領域が対象であることを示す融合境界領域という言葉で表現しました。
●医療の発展や健康の増進を見据えた幅広い研究分野において、基礎から応用まで広く対象とします。

助成金額

・【海外留学】滞在費　月額50万円+渡航費(上限30万円） ・【日本留学】滞在費　月額20万円

助成期間

・【海外留学】短期留学：１カ月以上～１年未満　長期留学：１年以上～最大３年間 ・【日本留学】１年以上～最大２年間

応募要件

【海外留学】
・2027年１月より１年以内に開始するもの
・大学およびこれに準ずる研究機関に属する研究者または技術者
・現在の所属機関を休職・退職等をし、私費で留学する者
・募集締切日に 40 歳以下の者で、日本国籍または日本の永住権を有する者（ただし、ライフイベントにより研究から離れた期間を考慮します）
・既に留学中の者は対象外です。
・大学院生は対象外です。（ただし、海外の大学院博士後期課程に進学する者は対象、入学許可書の提出が必須です。）
・留学先機関もしくは受入研究者が発行した留学期間(開始日と終了日)が明記されている受入承諾書の提出が必須です。
・留学期間中に現在の所属機関より報酬（給与支給）がある場合は、私費留学とみなしませんので、ご応募いただけません。
・公的機関による助成金、留学先機関からの報酬（給与支給）との併給は可能です。
＊短期留学と長期留学に同時にご応募いただくことは出来ません。
＊短期留学は 1 年未満(最大 11 ヶ月間)で終了するものが

【日本留学】
・2027年１月より１年以内に開始するもの
・日本の大学院および相当する研究機関に所属している者、及び所属が決まっている者
・留学者本人が募集締切日に 40 歳以下の者
・留学者を受け入れる日本側の受入責任者(研究室の責任者）からの応募となります。

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公益財団法人 武田科学振興財団2027年度 海外研究留学助成

助成金額

滞在費年600万円を4年間助成する 海外渡航費往復60万円、および海外渡航支度金100万円を助成する

助成期間

２年以上4年以内。２年以上の受入れが内定している者に限る。

応募要件

・日本国籍保有者、または永住者で、1989年4月1日以降出生の者。
（出産、育児休業などの理由により研究活動を中断した研究者は、年齢上限を考慮する場合がありますので事務局にご相談ください）
・医師資格（MD）を有し、かつ博士号 (PhD）を保有する者またはPhD取得を目指す大学院博士課程在籍者。
・応募時から本助成による海外出立日まで国内在住、かつ国内の病院、大学等学術研究機関に所属している者。
・2年以上の留学を受け入れる海外の大学等学術研究機関が内定している者。
・2027年4月1日～2028年3月31日に海外に出立できる者。
・大学、病院など、所属する機関長による推薦を受けられる者。
・PhD未取得者は在籍する大学院研究科長の推薦が必須｡
・一推薦者につき推薦可能な人数は一名に限る。
・留学中の年間収入が本奨学金を除いて800万円以下の者。（更新致しました）
・2027年2月15日(月)10:00-16:00に、大阪で開催される認定式に参加できる者。
※次の場合は対象外：
・学生として海外の大学または大学院に留学する者。
・大学卒業後 1年以上の海外留学や海外研究の経験がある者。
・国内外を問わず、他機関・他財団の大型留学助成（年600万円以上）と重複受領する者。

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公益財団法人ヒロセ財団第１回（2026年度）健康価値創造イニシアティブ

対象分野
対象課題

「環境と健康」「食品科学」「栄養・生活習慣と健康」「疾病予防と健康科学」「健康と芸術文化活動」等

助成金額

1件当たり500万円を上限とする。

助成期間

採択決定通知のあった日から原則2年間とします。

応募要件

以下の資格を満たす者。
①日本の大学、又は研究機関に常勤で在職し、研究活動に従事している助教以上を 代表研究者とし、共同研究者又は研究協力者が含まれる研究体制を歓迎します。
②「健康価値創造」を振興する学会、研究会の活動も助成対象とします。
③2026年12月5日(土)に都内で開催する贈呈式に出席できる者。

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公益財団法人中部電気利用基礎研究振興財団2026年度 助成（開催助成）

対象分野
対象課題

国内で開催される研究発表会、シンポジウム及び国際会議等（含むリモート開催）の開催費
用の一部を助成します。

［助成の分野］
　電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、
　新素材、エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等
　の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。

助成金額

1件当り上限20万円

助成期間

対象時期：2026年10月～2027年12月に開催されるもの

応募要件

・大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
・国立・公立研究機関等
・年齢制限なし

［申込制限等］
・日本国内で開催される公開のものに限ります。リモート開催も可。
・学会の年次大会、支部大会等は対象としていません。
・前年度に助成を受けた会議体は応募できません。

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団2026年度 助成（出版助成・前期）

対象分野
対象課題

定期的に刊行される内外学術雑誌への投稿費用等の一部を助成します。

［助成の分野］
　電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、
　新素材、エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史
　等の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。

助成金額

掲載料等（オープンアクセス料金を含む）に対して1件当り上限12万円　　※詳細は応募要領をご参照ください。

助成期間

対象論文：2026年4月～2026年11月に掲載される論文

応募要件

応募者の資格
・大学等に所属する常勤の方。
・博士研究員(非常勤)・大学院生・学部学生・高専4年生以上
・国立・公立研究機関等
・原則としてファーストオーサー
・年齢制限なし

申込制限等
・対象期間中の論文をファーストオーサーの方が 1 人 1 件のみ応募できます。
　ファーストオーサーの応募に支障があるときは、著者の 1 人が代理として応募でき
　ます。また、同一研究グループからの応募は年間 1 件のみ。ただし、いずれも前期
　分に応募され不採択もしくは辞退等で助成金を受領しなかった場合は、後期分に応
　募可能。
・会議のプロシーディング類は除きます。

※詳細は応募要領をご参照ください。

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団2026年度 助成（研究助成）

対象分野
対象課題

助成の趣旨に適合する基礎研究分野に関する試験研究費用を助成します。

［助成の分野］
　電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、新素材、
　エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等の他、電気の効果
　的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。

助成金額

Ａ1研究100 万円まで、Ａ2研究200万円まで、Ａ3研究300万円まで　（1件当たり）

助成期間

A1研究：2027年4月から1年、A2・A3研究：2027年4月から1年もしくは2年（申込時に選択）

応募要件

・大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
・45才以下（2026年4月1日現在の年齢）

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公益財団法人 天田財団2026年度 助成事業（国際交流助成）

対象分野
対象課題

［助成の対象分野］
金属等（注1）の塑性を利用した加工（以下「塑性加工分野、又は塑性加工」）及び高密度
エネルギー下での諸特性を利用した加工（以下「レーザプロセッシング分野、又はレーザ
加工」）に必要な技術（注2）の研究・調査に対する、研究開発助成、及びそれらの普及啓
発に対する、国際交流助成が弊財団の助成の対象分野です。
（注１）「金属等」とは金属、プラスチック、ガラス、CFRP、セラミックス及び複合材料
　　　　等です。
（注２）「加工に必要な技術」とは、加工に間接的に影響を及ぼす技術、センシング、IoT、
　　　　AI、CPS、計測等も含みます。

［助成プログラム名称］
　Ⅳ）国際会議等準備及び開催助成
　Ⅴ）第1回 国際会議等準備及び開催助成
　Ⅵ）国際会議等参加助成
　Ⅶ）国際会議等参加助成 （若手研究者枠）
　Ⅷ）国際シンポジウム等準備及び開催助成

※詳細は募集要項をご参照ください。

応募要件

（１）助成対象となる研究分野に携わる研究者で日本国内の大学（院）、高等専門学校、国公立及び
　　　それに準ずる研究機関に所属（勤務）する研究者（ポスドク含む）、又は国内の学協会に所属
　　　する研究団体の研究者とします。 但し、学生及び大学院生は対象外です。また、国籍は問い
　　　ません。
（２）原則として助成期間中に申請時の所属機関に在籍が見込まれる者。但し、助成期間内に他の
　　　研究機関（民間除く）へ異動し、助成研究の継続を希望された場合は、助成金の移し替えを
　　　異動元・異動先の機関と各自で調整願います。（弊財団へは報告のみで結構です）
　　　但し、異動先が海外の研究機関の場合は助成を中止し、その時点での成果報告及び残った
　　　助成金を返還願います。（弊財団の公益事業が日本国内に限定しているため）
（３）「若手研究者枠」以外、申請時に年齢の制限はありませんが、助成期間中に定年による退職が
　　　予想される場合は、申請をご遠慮ください。
（４）研究開発助成のみを重複、並びに国際交流助成のみを重複しては受けられません。また既に
　　　助成を受けている場合はその助成期間が終了し報告書の提出が完了するまでは新たな応募は
　　　できません。但し、研究開発助成と国際交流助成は別々のカテゴリーとしていますので各々
　　　1件ずつは助成を受けられます。
　　　×：現在、研究開発助成受給中の場合、新規の研究開発助成応募は不可
　　　×：現在、国際交流助成受給中の場合、新規の国際交流助成応募は不可
　　　◎：現在、研究開発助成のみ受給中の場合、新規の国際交流助成応募は可
　　　◎：現在、国際交流助成のみ受給中の場合、新規の研究開発助成応募は可
　　　　　（※但し、国際会議等開催準備助成は重複不可対象から除きます）
（５）応募時は所属長の氏名を明記願いますが、推薦状は不要とします。但し、採択後の助成金
　　　交付時に所定の公印付き書類が期日まで弊財団へ提出されない場合は助成金が交付できま
　　　せん。（採択を取り消します）
（６）「若手研究者枠」は助成対象分野の将来を担う研究者育成を主目的にしています。
　　　2027年（令和9年）3月31日以前の時点で満39歳以下が条件です。但し、「若手枠」は研究
　　　開発助成、国際交流助成とも各々1回のみの助成採択とします。
　　　　※39歳以下の研究者が「若手研究者枠」以外に申請することは可能です。
（７）募集期間は、2026年6月2日～7月31日24時締切です。
　　　※国際交流助成のみ、当期予算に余剰が生じた場合に、後日改めて追加で募集することが
　　　　あります。
（８）2026年度天田財団助成式典出席のお願い
　　　2026年11月28日（土）に天田財団助成式典（助成金目録贈呈式）を開催（神奈川県伊勢原
　　　市）する予定です。助成採択者は可能な限り出席をお願いします。なお、式典へ出席される
　　　場合は助成金とは別に弊財団規程の旅費を支給します。
（９）弊財団は助成研究成果報告書の普及啓発を積極的に行います。
　　　助成研究成果報告書は原文のまま、出版物（冊子）として約4,000部を配布、弊財団HPや
　　　科学技術振興機構の「J-STAGE」に掲載、及び国会図書館等に納本します。出版やオンラ
　　　インジャーナル等への掲載は弊財団が事前の許可なく任意に行えるものとします。但し、
　　　特許申請等の関係で研究成果報告書の公開を一定期間猶予する必要がある場合は別途ご相
　　　談願います。また、「論文の二重投稿」については研究者ご自身でご判断願います。

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公益財団法人 天田財団2026年度 助成事業（研究開発助成）

対象分野
対象課題

［助成の対象分野］
金属等（注1）の塑性を利用した加工（以下「塑性加工分野、又は塑性加工」）及び高密度
エネルギー下での諸特性を利用した加工（以下「レーザプロセッシング分野、又はレーザ
加工」）に必要な技術（注2）の研究・調査に対する、研究開発助成、及びそれらの普及啓
発に対する、国際交流助成が弊財団の助成の対象分野です。
（注１）「金属等」とは金属、プラスチック、ガラス、CFRP、セラミックス及び複合材料
　　　　等です。
（注２）「加工に必要な技術」とは、加工に間接的に影響を及ぼす技術、センシング、IoT、
　　　　AI、CPS、計測等も含みます。

［助成プログラム名称］
　Ⅰ）重点研究開発助成（課題研究）
　Ⅱ）一般研究開発助成
　Ⅲ）奨励研究助成 （若手研究者枠）

※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

Ⅰ）重点研究開発助成（課題研究）：800 ～ 1,000/件、Ⅱ）一般研究開発助成：200～300万円/件、Ⅲ）奨励研究助成（若手研究者枠）：180～200万円/件

応募要件

（１）助成対象となる研究分野に携わる研究者で日本国内の大学（院）、高等専門学校、国公立及び
　　　それに準ずる研究機関に所属（勤務）する研究者（ポスドク含む）、又は国内の学協会に所属
　　　する研究団体の研究者とします。 但し、学生及び大学院生は対象外です。また、国籍は問い
　　　ません。
（２）原則として助成期間中に申請時の所属機関に在籍が見込まれる者。但し、助成期間内に他の
　　　研究機関（民間除く）へ異動し、助成研究の継続を希望された場合は、助成金の移し替えを
　　　異動元・異動先の機関と各自で調整願います。（弊財団へは報告のみで結構です）
　　　但し、異動先が海外の研究機関の場合は助成を中止し、その時点での成果報告及び残った
　　　助成金を返還願います。（弊財団の公益事業が日本国内に限定しているため）
（３）「若手研究者枠」以外、申請時に年齢の制限はありませんが、助成期間中に定年による退職が
　　　予想される場合は、申請をご遠慮ください。
（４）研究開発助成のみを重複、並びに国際交流助成のみを重複しては受けられません。また既に
　　　助成を受けている場合はその助成期間が終了し報告書の提出が完了するまでは新たな応募は
　　　できません。但し、研究開発助成と国際交流助成は別々のカテゴリーとしていますので各々
　　　1件ずつは助成を受けられます。
　　　×：現在、研究開発助成受給中の場合、新規の研究開発助成応募は不可
　　　×：現在、国際交流助成受給中の場合、新規の国際交流助成応募は不可
　　　◎：現在、研究開発助成のみ受給中の場合、新規の国際交流助成応募は可
　　　◎：現在、国際交流助成のみ受給中の場合、新規の研究開発助成応募は可
　　　　　（※但し、国際会議等開催準備助成は重複不可対象から除きます）
（５）応募時は所属長の氏名を明記願いますが、推薦状は不要とします。但し、採択後の助成金
　　　交付時に所定の公印付き書類が期日まで弊財団へ提出されない場合は助成金が交付できま
　　　せん。（採択を取り消します）
（６）「若手研究者枠」は助成対象分野の将来を担う研究者育成を主目的にしています。
　　　2027年（令和9年）3月31日以前の時点で満39歳以下が条件です。但し、「若手枠」は研究
　　　開発助成、国際交流助成とも各々1回のみの助成採択とします。
　　　　※39歳以下の研究者が「若手研究者枠」以外に申請することは可能です。
（７）募集期間は、2026年6月2日～7月31日24時締切です。
　　　※国際交流助成のみ、当期予算に余剰が生じた場合に、後日改めて追加で募集することが
　　　　あります。
（８）2026年度天田財団助成式典出席のお願い
　　　2026年11月28日（土）に天田財団助成式典（助成金目録贈呈式）を開催（神奈川県伊勢原
　　　市）する予定です。助成採択者は可能な限り出席をお願いします。なお、式典へ出席される
　　　場合は助成金とは別に弊財団規程の旅費を支給します。
（９）弊財団は助成研究成果報告書の普及啓発を積極的に行います。
　　　助成研究成果報告書は原文のまま、出版物（冊子）として約4,000部を配布、弊財団HPや
　　　科学技術振興機構の「J-STAGE」に掲載、及び国会図書館等に納本します。出版やオンラ
　　　インジャーナル等への掲載は弊財団が事前の許可なく任意に行えるものとします。但し、
　　　特許申請等の関係で研究成果報告書の公開を一定期間猶予する必要がある場合は別途ご相
　　　談願います。また、「論文の二重投稿」については研究者ご自身でご判断願います。

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公益財団法人 ノバルティス科学振興財団2026年度 研究集会助成

対象分野
対象課題

生物・生命科学、関連する化学および情報科学の領域において、我が国で開催される
国際色豊かな研究集会を下記基準に基づき助成する。
（１）国外からの参加者を含み、国際色豊かで、学術的意義の大きい研究集会であること。
（２）1,000名を越す大規模な研究集会は、原則として助成の対象としない。
　　　ただし、関連して国内の機関が主催するシンポジウム、招待講演、セミナー等は
　　　助成対象とする。
（３）2国間の研究集会は、原則として助成の対象としない。
（４）他の財源から多額の収入が得られると予想される研究集会よりも、当財団からの
　　　助成が有効となるような研究集会を優先する。
（５）2027年4月～2028年3月末に開催される研究集会を対象とする。

助成金額

1件40万円

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公益財団法人 ノバルティス科学振興財団第40回 ノバルティス研究奨励金

助成金額

1件100万円

助成期間

1年間（2027年4月1日～2028年3月31日）

応募要件

（１）日本国内で行われる研究が対象。申請者は原則として、博士号を有する
　　　研究者（2027年3月末までの取得見込み含む）。国籍不問
（２）申請者の単独研究。申請者が中心の場合は共同研究も可
（３）当財団が指定する指定推薦先に所属する研究者：必ず自身が所属する大学・
　　　研究機関の長、研究科長、学部長、施設所長または病院長の推薦を受けて
　　　申請することとする。指定推薦先に所属する研究者は財団関係者の推薦を
　　　認めない。
（４）当財団が指定する指定推薦先以外からの申請者：指定推薦先リストの末尾
　　　に記した当財団関係者の推薦を必要とする。
（５）当奨励金を過去に受領した研究者は、助成期間終了後３年間を経過してい
　　　れば応募可能とする。但し、前回とは研究目的を異にしていること。
（６）当財団の現選考委員の研究室に所属する研究者、ならびに現選考委員と
　　　共同研究を行う研究者は申請者となれない。

※詳細は応募要項をご参照ください。

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公益財団法人 加藤記念バイオサイエンス振興財団2026年度 加藤記念国際交流助成（下期）

対象分野
対象課題

海外で開催されるバイオサイエンス分野の学会、シンポジウム等で、自己の研究成果を
発表する日本国内在住の研究者 (外国籍含む)。
下期（10／1～翌年 3／31 に初日を迎える学会）。

助成金額

地域ごとに設定。詳細は募集要項をご参照ください。

応募要件

①応募締切日に35歳以下の研究者。
②過去に本財団から助成金を受領し 2 年間経過していない人は対象外。(第36回
　研究助成・第36回国際交流助成(上期)以降の助成金受領者は対象外)
③大学院生可。応募時の学部学生不可(6年制の学部は5年生以上可)。
④社会人大学院生については、教育・研究・医療機関等に在籍している者は
　応募を認めるが、企業等に在籍している者は応募不可。

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公益財団法人 加藤記念バイオサイエンス振興財団2026年度 加藤記念研究助成

対象分野
対象課題

（１）M 分野 「メディカルサイエンス分野」
　　医薬・医療への応用を念頭に行う基礎的研究及びヒトを含む哺乳動物等を対象とし
　　た生物学的基礎研究もM分野に含める。
（２）B 分野 「バイオテクノロジー分野」
　　生物材料や生物機能を利用し、物質生産、有用物質探索、環境関連、汎用技術の開発・
　　応用等を念頭に行う研究
（３）E 分野 「環境バイオ分野（奨励研究）」
　　持続可能な開発目標(SDGs)への貢献が期待される、バイオテクノロジーを活用した
　　環境関連研究のうち基礎的研究。

※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

M分野及びB分野：1件当たり200万円。E分野（奨励研究）：1件当たり100万円

助成期間

2027年4月～2029年3月（2年間）　　・助成期間中に妊娠・出産・育児・不妊治療・介護・病気等の為休業する者、留学する者については、助成期間延長が可能。

応募要件

国内の大学（高等専門学校含む）又は公的研究機関に所属し、以下の条件を満たす研究者とする。
（１）年齢（9 月末日）
　・M 分野及び B 分野：40歳以下　　E分野：35歳以下
　・ただし、以下の例外を認める。
　・応募時までに、妊娠・出産・育児休業を取得した者については取得した期間（複数回の場合はそれらを
　　合算した期間）、介護・不妊治療・その他疾病等により休業した者についてはその休業期間、性別を問わ
　　ず年齢制限を延長する。
　・M分野及びB分野は、博士号取得後10年以内であれば41歳以上の応募も可。
　・E分野は、博士号取得後5年以内であれば36歳以上の応募も可。
（２）除外対象
　・学生、大学院生は原則応募不可（例外規定有。HP記載のQ&A参照。）
　・過去に本助成を受領し2年間経過していない者は応募不可
　　(第 36 回以降の助成(2025年4月以降研究開始)を受けた者は対象外)
　・当財団選考委員と同一研究室に所属する者は応募不可
　・主として国外で研究する場合は応募不可（ただし助成中に留学した場合は助成期間を延長することができる）
（３）応募課題（内容）の独自性
　・本人以外の者（例えば同じ研究室の者）が研究代表者となって国や民間財団等から
　　研究助成を受けている研究内容と実質的に同一とみなされる、または極めて類似性
　　が高いと判断される場合は応募不可。
　・選考委員会で上記に該当すると判断された場合は本助成の対象外とする。
（４）重複助成制限
　・本年 (2026年1月～12月)に、初年度分1,000万円以上の公的助成（科研費等）又は初年度分300万円を
　　超える他財団等からの助成金受領が決定（内定含む）した者は本助成の対象外。(複数助成の場合は
　　それぞれ合算)(詳細は HP 記載の Q&A 参照)
　・選考委員会後の採択内定通知時に上記重複助成の有無を確認するので、該当する場合は本研究助成受
　　領を辞退いただくことがあります。

※詳細は募集要項をご参照ください。

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公益財団法人 高橋産業経済研究財団令和９年度 助成金（学校推薦）

対象分野
対象課題

募集テーマ　※詳細は財団HPをご確認ください
令和９ 年度の募集対象テーマは以下のとおりです。 各分野での具体的な研究例をキーワードとして別表に記載いたしましたので当財団のホームページをご参照ください。 産学協同研究は助成対象外といたします。
なお（）の割合はテーマ毎の助成援助配分のガイドラインとしてご参考までにお示しします。
① 科学技術（35%）
基礎科学の研究及び産業技術の開発振興をテーマとするもの。
② 数理科学またはコンピュータサイエンス（10%）
産業や社会課題の解決に取り 組む数理情報学関連やコンピュータサイエンスの研究や開発をテーマとするもの
③ 環境（10%）
環境計測、 気候変動、 産業廃棄物、 又は環境汚染に関する研究や開発をテーマとするもの。
④ 資源（10%）
材料資源、 エネルギー資源、 食糧資源、 水資源等の研究や開発をテーマとする もの。
⑤ 医療または医学（20%）- 2 - R9_助成金応募要領_1 版.doc
先進先端的医療技術の研究や開発、革新的な医用工学、 生体工学の研究や開発をテーマとするもの。
⑥ 災害対策（5%）
自然現象(暴風雨、 洪水、 地震、 津波、 噴火等) より生じる災害対策に関する研究や開発をテーマとするもの。
⑦ 社会・ 地域社会対策（5%）
地域、 地方社会の創生、 振興、 進展、 活性化に寄与する研究や開発をテーマとするもの。
⑧ 国際交流または人材育成（5%）
東アジアや東南アジア地域での国際相互理解を深化させる研究、 又は開発途上国への技術や産業への支援、 並びに若い技術者の育成をテーマとするもの

助成金額

１年間につき100万円から300万円（10万円単位）

助成期間

助成期間は 1年間です。 １年間の助成期間内に全額を消化する こととし繰り越しはできません。（今年度募集から変更）

応募要件

応募要領「３．応募対象テーマ」に取組んでいる大学・高専の研究者(教授、准教授、専任講師、助教)、又民間の研究機関・団体が推進しているプロジェクト活動の代表者とします。

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一般財団法人近藤記念医学財団2026年度　学術奨励賞

対象分野
対象課題

生活習慣病を中心とする各種疾病の早期発見に繋がる臨床検査・画像診断・予防医学に関する研究であること。

助成金額

１研究あたり、上限200万円とする。

助成期間

対象となる研究の実施期間は原則２年以内とし、新規の研究に限定する。

応募要件

診療あるいは医学研究に従事している個人、またはグループとする。

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公益財団法人鈴木謙三記念医科学応用研究財団令和８年度調査研究助成

対象分野
対象課題

趣旨に添う調査研究のうち令和８年度は、下記の課題に関する研究に対して
助成金を交付します。
課題１ ：より豊かな生活に貢献する医療技術に関する研究
（１）日常身体活動・機能の非侵襲的な測定装置の開発
（２）ＱＯＬの向上を目指した医療技術の開発
（３）日常診療に役立つ医療情報の収集・管理・運用に関する研究

課題２ ：生活習慣病における医学、薬学の萌芽的研究
（１）病態の解明と病態モデルの開発
（２）生理活性物質と創薬に関する研究

助成金額

（１） 課題１：１件につき１００万円以上，５００万円以下とします。 （２） 課題２：１件につき１００万円以上，３００万円以下とします。

助成期間

助成金の使用期限は１年間です。

応募要件

国、公、私立の大学、研究所、病院などの研究機関において上記１の趣旨に添う調査
研究に従事しているものとします。
ただし助成課題については、
（１）選考委員及び当財団から過去５年以内に助成を受けた方は、対象から除きます。
（２）助成を受けた方と同教室で類似テーマでの申請はご遠慮ください。
（３）応募は、１教室（１研究室）から１課題とします。
（４）課題２は、満４５歳以下[昭和５４年（１９７９年）８月１日以降生れ]の研究者
を対象とします。
（５）企業との共同研究は対象から除きます。

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公益財団法人国際医学研究振興財団2026年度　海外留学助成

助成金額

1年あたり最大600万円/名　 ただし、当財団の助成に他財団等からの助成を合わせた額が年額1,000 万円を超える場合、当該超過額を当財団の助成から減額します。

助成期間

原則2年間

応募要件

１．日本国籍を有する者、または日本への永住が許可されている者
２．書類締切日に満40歳未満の者（女性研究者は45歳未満）あるいは、学位取得後5年未満の者
３．博士号をすでに有するか2027年3月末の取得予定、またはそれと同等以上の研究業績を有する者
４．海外での研究予定期間が2年以上の者
５．過去において、1年以上の研究留学の経験がない者
６．2027年1月から12月末までに出立し、2年以上の海外留学を予定している者
７．海外の学術研究機関による受け入れの承諾を得ている者

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公益財団法人　臨床薬理研究振興財団2026年度（第51回）海外留学助成金

対象分野
対象課題

臨床薬理研究

助成金額

1名につき、年間750万円

助成期間

原則として2年間交付する。

応募要件

下記の条件を同時に満たす国内の大学、研究機関、及び医療機関に所属する研究者。
（１）臨床薬理研究を志す 45 歳未満(2026年 4 月 1 日現在)で、海外での研究を希望する者。
【1981 年 4 月 2 日以降の出生者】
（２）臨床薬理研究に実績のある施設への留学を希望する者。
（３）2027年１月から2027年12月までに出発する者
なお、交付対象者は、最終の意思確認のため、選考委員、及び財団の面接を受けること。

※産休・育児休暇等の理由で研究活動を中断された研究者では、その期間に応じて年齢上限を考慮するので、詳細は事務局まで問合せのこと。

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公益財団法人　臨床薬理研究振興財団2026年度（第4回）若手研究支援

対象分野
対象課題

臨床薬理分野に関する研究で、当財団の研究奨励金獲得に応募するための予備研究（含基礎研究）。
なお、基礎研究の場合、次のステップである「ヒト」を対象とした臨床研究の概案を記載することが必要となる。

助成金額

原則として 1 件につき 50 万円／年×2 年を交付する。

助成期間

2年間

応募要件

・40 歳未満の臨床薬理研究に従事、またはそれを志す自ら研究に従事している研究者。
・40 歳未満(2026 年 4 月 1 日現在)の研究者を対象とする。（1986 年 4 月 2 日以降の出生者）

※産休・育児休暇等の理由で研究活動を中止された研究者では、その期間に応じて年齢上限を考慮するので、詳細は事務局まで問合せのこと。

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公益財団法人　臨床薬理研究振興財団2026年度（第51回）研究奨励金

対象分野
対象課題

臨床薬理研究
「ヒト」を対象とした臨床研究及びそれを支える臨床応用のための研究
「小児」を対象とした臨床研究及びそれを支える臨床応用のための研究枠を設けている。

助成金額

300万円

応募要件

臨床薬理研究に従事、またはそれを志す研究者
ただし、
１） 国内の大学、研究機関及び医療機関に所属する研究者を対象とする。
２） 45 歳未満(2026年 4 月 1 日現在)の研究者を対象とする。
【1981年 4 月 2 日以降の出生者】
３） 過去 3 年以内【2023年度以降】に当財団の「研究奨励金」を受領された方は対象外とする。
４） 単一施設研究の場合は研究代表者、多施設共同研究は研究推進グループの代表者
５） 外国で行う研究は対象外とする。
＊産休・育児休暇等の理由で研究活動を中断された研究者では、その期間に応じて年齢上限を
考慮する。詳細は事務局まで問合せのこと。

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