公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 電気通信普及財団シンポジウム・セミナー等開催援助(2023年度5月期募集）

対象分野
対象課題

下記の①、②に関するもので、新たな活動に取り組まれるなど開催経費の一部の援助を
必要とするものを対象とします。
また、営利を目的として開催するものは対象としません。
　① 情報通信の研究、普及・発展に関して学術的に寄与する会議等（学術分野）
　　・ 1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　　・定期的に開催される会議に対して継続して援助することは、原則として行い
　　　ません。複数回の援助申込については、間隔が空いていれば開催趣旨、企画
　　　内容により対象とします。
　②情報通信の普及、利活用の振興に社会的に寄与するシンポジウム・セミナー等（社会貢献分野）
　　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　　・情報通信月間参加行事として行われるような講演会は除きます。

助成金額

1 件当たり 100 万円以下

助成期間

原則、2023年10月から2024年9月までに開催するもの

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公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助(通年募集)（５）

対象分野
対象課題

・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　国際会議などに出席し発表する場合
・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合
　　（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について
　　　　　審議等を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

申込翌月 1 日から６ヶ月先まで に開催される学会への参加

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）に
在学する方。
40歳以下（申込年度の4月1日時点）で、所属する機関の長の推薦を受けた方。
なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助(通年募集)（４）

対象分野
対象課題

・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　国際会議などに出席し発表する場合
・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合
　　（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について
　　　　　審議等を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

申込翌月 1 日から６ヶ月先まで に開催される学会への参加

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）に
在学する方。
40歳以下（申込年度の4月1日時点）で、所属する機関の長の推薦を受けた方。
なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助(通年募集)（３）

対象分野
対象課題

・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　国際会議などに出席し発表する場合
・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合
　　（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について
　　　　　審議等を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

申込翌月 1 日から６ヶ月先まで に開催される学会への参加

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）に
在学する方。
40歳以下（申込年度の4月1日時点）で、所属する機関の長の推薦を受けた方。
なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助(通年募集)（２）

対象分野
対象課題

・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　国際会議などに出席し発表する場合
・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合
　　（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について
　　　　　審議等を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

申込翌月 1 日から６ヶ月先まで に開催される学会への参加

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）に
在学する方。
40歳以下（申込年度の4月1日時点）で、所属する機関の長の推薦を受けた方。
なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助(通年募集)（１）

対象分野
対象課題

・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　国際会議などに出席し発表する場合
・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合
　　（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について
　　　　　審議等を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

申込翌月 1 日から６ヶ月先まで に開催される学会への参加

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）に
在学する方。
40歳以下（申込年度の4月1日時点）で、所属する機関の長の推薦を受けた方。
なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団2022年度 ネット社会課題対応援助

対象分野
対象課題

①利用者の情報リテラシー、スキルの向上をはじめとする情報社会の進展に伴い生じている
　社会的な課題に取り組む大学や高等専門学校が実施する活動プロジェクトに対する援助
②地域や社会の課題の解決に貢献するため、オープンデータを活用するなど情報通信の利用を
　適切に組み合わせつつ、社会的な課題に取り組む大学や高等専門学校の活動プロジェクトに
　対する援助
　・ 1 件年間当たり200万円程度（①及び②合わせて5件程度）
　・新しい活動プロジェクトの取組を優先します。
　・援助期間は1～3年。
なお、援助対象活動プロジェクトの遂行を期するため、申込機関については3年以上に
わたる財務の健全性及び運営の安定性にかかる実績を有し、財務状況や安定した運営
体制を明示することを要件とします。

助成期間

原則、2024 年度を初年度とする連続する 3 年間を限度とする

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公益財団法人 電気通信普及財団2023年度 長期海外研究援助

助成金額

①滞在費の一部（原則、1日80米ドルを限度）、②往復海外渡航費（エコノミークラス運賃）

助成期間

原則、6ヶ月～1年以内（原則、2023年10月から2024年9月末までに派遣開始）

応募要件

日本の大学等又は研究機関に所属する研究者の方（博士の学位を取得（又はこれに相当する
課程を修了）し、研究実績を有する、大学等の常勤の研究者）で、原則、40歳以下の方。
若手研究者の方の研究活動に対して援助を行うようにしています。

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公益財団法人 電気通信普及財団2023年度 学術研究出版助成

対象分野
対象課題

学術研究出版助成の対象分野は以下のとおりとします。
　①情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野
　②情報通信に関する技術分野
　③情報通信に関する人文学･社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる分野

助成金額

1件あたり最大200万円

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）
とします。
助成の申込者は単著の場合は著者本人、共著の場合は代表者とします。

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自然科学研究機構 国立天文台2023年度 委託研究

対象分野
対象課題

新グループの形成、観測施設や新設大学等における天文学の新たな構築を、国立天文台
と連携して推進する計画
※国内ＶＬＢＩネットワーク事業及び光赤外線天文学研究教育ネットワーク事業につ
　いては、この募集の対象外とします。
※予算の関係から直接経費より光熱水料の支出及び通常研究機関が備えるべき什器の
　購入は原則できません。また、間接経費は免除願います。
※学部学生は、研究協力者として参加することはできません。

助成金額

1件500万円程度

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公益財団法人杉山記念財団第 5 回ＳＭＦ論文表彰制度

対象分野
対象課題

生殖医療に関する研究論文

応募要件

以下の(1)～(5)のすべてに該当すること。
(1) 生殖医療に関する研究論文であること
(2) 学術雑誌に掲載済みの原著論文（査読付き論文）であること
(3) 応募者本人が論文の筆頭著者であること
(4) 受賞の際に表彰式典への出席が可能であること
(5) 応募者本人が日本国籍を有すること

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公益信託エスペック地球環境研究・技術基金2023年度　エスペック環境研究奨励賞

助成金額

助成総額900万円を上限に、10～20件程度の助成を予定

助成期間

助成金給付日より１年間

応募要件

以下の要件をすべて満たすことが必要となります。
　・実施しようとするテーマは、地球環境問題の解決に資する調査研究、及び技術開発に関する
　　ものであること。
　・助成対象は、大学、大学院および工業高等専門学校並びにそれらに付属する研究機関の構成員
　　またはそのグループであること。
　・同一テーマで他の基金などから、二重に助成を受けているまたは受ける予定のないこと。

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公益財団法人 鉄鋼環境基金２０２３年度　環境助成研究

対象分野
対象課題

一般研究、若手研究とも、鉄鋼製造に関連する環境保全技術課題に関する研究を助成対象と
します。
具体的な技術課題例、また、この中で特に関心のある技術課題を募集要綱に示します。
環境技術に直結しない材料開発・装置開発等の研究は助成の対象としません。
ただし、若手研究については、より基礎的な研究、より広義の環境研究についても
助成対象とします。
なお、人を対象とした侵襲研究やそれに準ずる研究の場合、文部科学省と厚生労働省が
定める「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に沿っていない研究は助成対象
から外れます。

助成金額

一般研究：１件当たり150 万円／年以下、若手研究：１件当たり100万円／年以下

助成期間

原則として2023年11月から2024年10月までの1年間

応募要件

(1)一般研究：原則として、日本国内にある組織(大学・企業等の法人又は実体のある任意団体、
　以下同）に所属する研究者
(2)若手研究：日本国内にある組織に所属する研究者で、2023年4月1日時点において、次の
　いずれかに該当する者が主体的に研究を行う研究代表者（申請者）であること
　　➀満年齢39歳（2年計画で申請する場合は38歳）以下の者
　　➁博士号取得後８年未満（２年計画で申請する場合は７年未満）の者
　　なお、若手研究応募資格者でも一般研究助成に応募することができます。
ただし、大学院生等の学生でないこと（所属する研究機関において研究活動を行うことを本務と
する職に就いている者（例：大学教員や企業等の研究者など）で、学生の身分も有する場合を除く）。
★応募は、一人一件とします。

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公益財団法人　東電記念財団2023年度　国際技術交流援助（下期）

対象分野
対象課題

電気・エネルギー分野（これに関係する環境分野を含む）の産業・生活に関わる技術を向上
させる明確な意図を持った調査・研究、成果発表、共同研究などのための海外渡航・滞在費の
一部を援助いたします。
※オンライン開催の場合は、実施後に会議登録費の実費額を援助させて頂きます。
※通常の留学・インターンシップは援助対象外です。

助成金額

地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

2024年4月～2024年10月に実施予定のもの

応募要件

(1) 日本国内の大学もしくは同等の研究機関の若手研究者、あるいは応募時点で大学院学生
　であること。（学部生は対象外。修士 2 年・博士 3 年は渡航時も大学に所属していること。
　〔卒業後の受取は不可〕）
(2) 2024年4月1日時点で40才未満であること。
(3) 過去に本援助を受けたことがない方。
(4) 現在、当財団の他の助成を受けていない方。
(5) 本年度、当財団の他の募集に応募していない方。（同一年度内に当財団の他の募集
　との併願はできません。）
(6) 渡航者本人が申し込むこと。

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公益財団法人　東電記念財団2023年度　国際技術交流援助（上期）

対象分野
対象課題

電気・エネルギー分野（これに関係する環境分野を含む）の産業・生活に関わる技術を向上
させる明確な意図を持った調査・研究、成果発表、共同研究などのための海外渡航・滞在費の
一部を援助いたします。
※オンライン開催の場合は、実施後に会議登録費の実費額を援助させて頂きます。
※通常の留学・インターンシップは援助対象外です。

助成金額

地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

2023年8月～2024年4月に実施予定のもの

応募要件

(1) 日本国内の大学もしくは同等の研究機関の若手研究者、あるいは応募時点で大学院学生
　であること。（学部生は対象外。修士 2 年・博士 3 年は渡航時も大学に所属していること。
　〔卒業後の受取は不可〕）
(2) 2024年4月1日時点で40才未満であること。
(3) 過去に本援助を受けたことがない方。
(4) 現在、当財団の他の助成を受けていない方。
(5) 本年度、当財団の他の募集に応募していない方。（同一年度内に当財団の他の募集
　との併願はできません。）
(6) 渡航者本人が申し込むこと。

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一般財団法人 材料科学技術振興財団令和5年度 研究助成・共同研究

対象分野
対象課題

・研究助成の研究課題は、原則として、先端的な科学技術分野において、新材料に
　関連する基礎的研究およびそれら材料の物性評価測定方法に関するものもしくは
　バイオ関連分野についての基礎的研究および解析評価に関するものとします。
・共同研究の研究課題は、原則として、半導体関連分野（特にパワーデバイス）、
　エネルギー関連分野（特に全固体電池）、バイオ関連分野、ソフトマテリアル関連
　分野等、先端的な科学技術分野における基礎的な研究および物性評価測定方法に
　関するものとします。

助成金額

研究助成：原則1,000,000 円、共同研究：原則500,000円・500,000円相当を当財団での解析評価費とします。

助成期間

2024年3月1日から2025年5月31日まで（共同研究については、研究の成果が顕著である場合に限り、さらに1年間期間を延長する場合があります。）

応募要件

・申請者の年齢は令和6年（2024年）1月1日時点で50歳未満とします。
・民間企業からの申請はご遠慮願います。また多くの研究者に広く助成を受けていた
　だきたいと考えておりますので、過去に当財団の助成を受けられたことのある方は
　申請をご遠慮ください。
・国籍は問わず、日本国内の機関に所属している方を対象としております。なお、現在
　海外の機関に所属している場合でも、令和6年（2024年）1月1日までに帰国（来日）
　予定の方につきましては助成の対象となります（帰国（来日）が遅れる場合は、ご相談
　ください)。その場合には、日本国内の機関に所属予定であることが確認できる書類
　が必要となります。

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公益財団法人 マツダ財団2023年度 マツダ研究助成－科学技術振興関係－

対象分野
対象課題

助成の対象は、現在ならびに将来にわたって解決が求められている科学技術に関する基礎研究
および応用研究とします。
特に次のような研究分野の先進的・独創的な研究を期待します。
(１) 機械に係わる研究分野
(２) 電子・情報に係わる研究分野
(３) 化学系材料に係わる研究分野
(４) 物理系材料に係わる研究分野
また、上記各研究分野において、循環・省資源に寄与する研究を歓迎します。

助成金額

１００万円

助成期間

１年または２年

応募要件

日本国内の大学（含、附属研究機関）、高等専門学校に所属（常勤）して、自然科学・工学
技術分野の基礎的・応用的研究に従事し、その研究成果が科学技術の進歩・発展に貢献する
ところが大きいと思われる研究者単独、または有資格研究者を代表とする研究グループと
します。
特に若手研究者や女性研究者の応募を歓迎します。
応募は所属機関または部局の承諾を得た後に行うものとします。
尚、「特任」の方は、特定プロジェクトの専従義務がある場合には申請できません。

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公益財団法人中部電気利用基礎研究振興財団2023年度 助成（国際交流援助（後期））

対象分野
対象課題

電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、新素材、
エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等の他、電気の効果
的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。
【海外渡航費援助】
　海外で開催される国際会議に出席する際の海外渡航費の一部、また、リモート開催の場合の登録
　費用を助成します。
【海外研究者招聘費用助成】
　日本国内で開催される国際会議に海外研究者を招聘する場合の関連諸費用の一部を助成します。

助成期間

（渡航・招聘時期）2024年1月～2024年9月

応募要件

海外渡航費援助】
　大学等に所属する常勤の方。
　博士研究員(非常勤)・大学院生・学部学生・高専4年生以上
　国立・公立研究機関等
　35 才以下 （2023年4月1日現在）
【海外研究者招聘費用助成】
　大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
　国立・公立研究機関等

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公益財団法人中部電気利用基礎研究振興財団2023年度 助成（国際交流援助（前期））

対象分野
対象課題

電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、新素材、
エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等の他、電気の効果
的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。
【海外渡航費援助】
　海外で開催される国際会議に出席する際の海外渡航費の一部、また、リモート開催の場合の登録
　費用を助成します。
【海外研究者招聘費用助成】
　日本国内で開催される国際会議に海外研究者を招聘する場合の関連諸費用の一部を助成します。

助成期間

（渡航・招聘時期）2023年8月～2024年3月

応募要件

【海外渡航費援助】
　大学等に所属する常勤の方。
　博士研究員(非常勤)・大学院生・学部学生・高専4年生以上
　国立・公立研究機関等
　35 才以下 （2023年4月1日現在）
【海外研究者招聘費用助成】
　大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
　国立・公立研究機関等

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山梨県大村智人材育成基金令和５年度山梨県若手研究者奨励事業

対象分野
対象課題

補助対象となる研究は、自然科学分野及び人文・社会科学分野の研究で、「募集要項-６ 補助
対象者の応募資格」に該当する研究者が、一人で行うものをいう。
なお、研究が複数年度にまたがる場合も可とする。ただし、企業の営利を目的とする研究は除く。

助成金額

（1）自然科学分野100万円（感染症関連は250万円）、（2）人文・社会科学分野50万円

応募要件

補助対象者は、次の要件の全てを満たす者の中から選考し決定する。
（１）令和５年４月１日現在、４０歳未満の大学院生・大学院修了者のうち、
　　①山梨県内の大学等の高等教育機関・企業等で研究を行っている者
　　②山梨県内の高等学校、短期大学、大学、大学院のいずれかを卒業し、山梨県外の
　　　大学等の高等教育機関・企業等で研究を行っている者
　　※①、②ともに、正規、非正規あるいは常勤、非常勤を問わない。
　　※山梨県職員は除く。
（２）所属機関の長の推薦を受けている者
（３）応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、補助金管理及び補助期間終了後の
　　　報告を確実に行える者

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