公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 電気通信普及財団2024年度 研究調査助成

対象分野
対象課題

電気通信普及財団では、情報通信の利用を促進し情報社会の進展に寄与
するために行われる、
　①情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野
　　における研究調査
　②情報通信に関する技術分野における研究調査
　③情報通信に関する人文学･社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる
　　研究調査
に対して、助成金を給付します。

【電気通信普及財団設立４０周年記念事業】
2024 年度においては電気通信普及財団の設立 40 周年を記念して、情報
通信の普及、振興、発展に資するため、上記の研究調査助成とは別に、募集
テーマ「 AI 時代のデジタル社会(技術・課題)」に関連する研究調査を助成す
る。
【 「 AI 時代のデジタル社会(技術・課題)」で想定されるキーワード例】
機械学習、深層学習、生成 AI、大規模言語モデル、説明可能な AI、敵対的生成
ネットワーク、AI エッジコンピューティング、デジタルフォレンジック、NTNs
（ Non Terrestrial Networks）、衛星間通信、量子通信、Brain Net、感覚通信、
宇宙インターネット、６G ネットワーク、セマンティック通信、IOWN、all
photonic network、AI の倫理的・法的・社会的課題、デジタル社会、デジタル
プラットフォーム、デジタルトランスフォーメーション、デジタルメディア、
デジタルデバイド、デジタルスキル、デジタル自己効力感、デジタルサービス、
インターネット選挙、パーソナライズド広告、フェイクニュース

助成金額

1件当たり年間300万円まで

助成期間

原則、助成採択の翌年度(2025年度)の１年間とし、必要に応じ２年間又は３年間とします。

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）
とします。
若手研究者の方からの新しい取組などに対して、広く助成を行うようにしています。
助成申込者は、個人の場合は本人、共同研究の場合には代表者とします。

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公益財団法人KIRII財団2025年度 研究活動助成

助成金額

一団体(一研究課題)への助成金は100万円が上限となります。

助成期間

2025年4月から2026年3月までの１年間

応募要件

以下の(1)〜(5)のすべてに該当すること。
　(1)対象分野が建築学の構造、内装に関する研究であること
　(2)日本国内の大学及び同等の研究機関に所属する研究団体であること
　(3)研究活動において優秀な研究団体 であること
　(4)研究が将来広く社会に貢献するものであること
　(5)研究責任者は日本国籍であること

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公益財団法人 SBS鎌田財団2024年度 物流研究助成

対象分野
対象課題

物流の振興・発展に資する ①学術研究 ②研究集会、シンポジウム、セミナー等の
開催を対象とします。
【 テーマ一例 】
　•効率的で持続可能な物流システムの構築に関連するもの。
　•持続可能な物流ネットワークの構築に関連するもの。
　•労働環境整備・安定輸送・新たな労働力の確保など構造改革に関連するもの。
　•その他、これからの持続可能な社会構築における「物流」全般。

助成金額

50万円（1 件あたり限度額）

助成期間

2025年4月1日～2026年3月31日までの1年間

応募要件

大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人
または団体を対象とします。

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NEXCO 東日本令和6年度 技術研究助成

対象分野
対象課題

下記のいずれかに関する研究を対象として公募します。
・高速道路の安全性またはサービスレベルの向上に資する研究
・高速道路における DX・GX の推進に資する研究

助成金額

助成額は１件につき、300 万円以内とします

助成期間

令和7年3月1日(土)～令和8年2月28日(土)

応募要件

助成対象とする研究代表者及び共同研究者は、助成対象期間において、大学、
高等専門学校などに所属する研究者とします。
ただし、学生または過去に本助成に採択された研究は対象から除外します。

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一般財団法人 田中貴金属記念財団2024年度 貴金属に関わる研究助成金

対象分野
対象課題

［応募条件］
貴金属を利用した、または貴金属に応用できる、持続可能な未来づくりに貢献する新しい
研究・開発であり、以下のいずれかに該当する内容であること
・貴金属に関わる新しい技術（新規材料、加工方法、プロセス開発など）であること
・製品開発に革新的な進化をもたらす研究（新規機能、プロセス開発、計算科学など）
　であること
・貴金属を利用した新しい製品の研究・開発であること
※貴金属とは、白金、金、銀、パラジウム、ロジウム、イリジウム、ルテニウム、
　オスミウムの8元素をさします
※他の材料メーカーと共同開発を実施しているもの（予定も含む）は、その旨を明記
　してください
※すでに製品化・実用化されている、あるいは予定されているものは対象外となります

助成金額

30万円～1000万円（賞により異なります。)

応募要件

日本国内の教育機関（大学、大学院、高等専門学校）、国公立及びそれに準ずる研究
機関に所属（勤務）されている研究者（ポスドク含む）、又は国内の学協会に所属する
研究団体の研究者のご応募であること
　※共同で研究されている内容を応募する際は、代表者が応募してください
　※日本国内の研究機関に所属されていれば、活動拠点は国内・海外を問いません

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小林がん学術振興会公益目的事業4 第10回研究助成

対象分野
対象課題

がんの予防、診断（モニタリングも含む）、治療※（薬物療法を除く外科療法、放射線療法など）に関する基礎的研究に対する助成。
※がんの薬物療法や創薬に関する研究は当法人の公益目的事業１に応募下さい。

助成金額

1件　250万円 　予防、診断、治療（3分野より合計6件）

応募要件

１．応募は、研究者個人を対象とし、がんの予防に関する基礎的研究、がんの診断に関する基礎的研究、がんの治療に関する基礎的研究（がんの薬物療法は除く）、のいずれか1件とします。
２．海外で行う研究は対象外とします。
３．応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
４．過去に助成を受けた者は応募ができません。（但し、公益目的事業4の他の分野の研究助成の応募をすることは可能です。）
５．当法人の公益目的事業１との重複応募は出来ません。
６．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　先駆的研究 3：創薬研究

対象分野
対象課題

創薬を加速するための、革新的で従来とは異なる独創的な機能を有するモダリティー（低分子、中分子、ペプチド、修飾核酸、タンパク質、その他の新しいマテリアル等）の創成、技術改良、最適化。
上記を見出す、或いは創成するための新しいプラットフォーム、ライブラリー整備、新規合成法等。
がんの特徴を生かした薬剤送達、活性調節、特異性、体内動態等を高めるための技術。
がんの病態に基づく独創的アプローチ、リバーストランスレーショナルリサーチ等による治療標的探索とその機能調節技術。

助成金額

1件　300万円　（7件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　先駆的研究 2 ：萌芽的研究

対象分野
対象課題

がんの薬物療法に関する研究

助成金額

1件　400万円（6件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　先駆的研究 1

対象分野
対象課題

がんの薬物療法に関する研究

助成金額

1件　500万円（基礎と臨床、合計9件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第19回研究助成　小林がん学術賞

対象分野
対象課題

がんの薬物療法、創薬に関する研究。

助成金額

1件　1,000万円（基礎と臨床各1件、合計2件）

応募要件

１．応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）、及びがんに関わる創薬研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
２．応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
３．クリニカルクエスチョンを解決する研究として、その成果が実地臨床に直結する研究内容であるものは「臨床」でご応募ください。例えば、施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、リバースTR研究、疫学研究、バイオマーカー研究など。
４．革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
５．先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
６．海外で行う研究は対象外とします。
７．先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
８．過去に助成を受けた者は同一のカテゴリー（革新的研究、先駆的研究１、先駆的研究２、先駆的研究３）では応募ができません。
９．当法人の公益目的事業4との重複応募はできません。
１０．公益目的事業１および4の研究助成対象となった研究者は、研究内容が異なる場合でも、同年度のがん関連3学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）と当会の連携事業である若手研究助成の対象とはなりません。

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バイエル薬品株式会社眼科領域(網膜領域)研究助成プログラム　2024年度(第10回)バイエル レチナ・アワード

対象分野
対象課題

研究課題は網膜領域（後眼部領域）に関わるものであって、基礎研究（非臨床）および臨床研究を含む。

助成金額

（1）助成金総額 1件最高300万円 （2）助成件数 最大4件

応募要件

（1）日本国内の大学、医療機関、研究機関等で眼科医学（網膜領域）に関する研究に携わる45歳未満（2024年4月1日時点）の研究者。
（2）申請者は応募に当たって、所属機関の長・病院長または担当教授・部門長の承認を得るものとする。
（3）研究課題は網膜領域（後眼部領域）に関わるものであって、基礎研究（非臨床）および臨床研究を含む。
また、厚生労働省が定める所定の要件を満たすものであること。
　厚生労働省ホームページ
　　研究に関する指針
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/kenkyujigyou/i-kenkyu/
　　臨床研究法について
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000163417.html
（4）バイエル薬品あるいはBayer社が製造販売元あるいは販売元である製品を用いる研究は対象外とする。
（5）他社の医薬品・医療機器に特化した研究は対象外とする。
（6）臨床研究の場合、所定の倫理審査を受け承認されることを条件とする。
（7）応募者は、助成を受けた研究課題に関して、所定の進捗および結果報告を行うことに同意すること。

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公益財団法人　日本糖尿病財団第 4回 日本糖尿病財団・サノフィ研究助成

対象分野
対象課題

１型糖尿病に関する基礎的または臨床的研究。（薬剤を用いた介入研究、サノフィが資金提供している医師主導研究や共同研究は、対象外とする。）

助成金額

1件180～300万円の範囲内とし、3～5件とする。

助成期間

2025年4月1日から 2026年3月31日までの1年間

応募要件

・日本国内に在住する研究者であること。
・所属する施設長の推薦を受けていること。
但し、
・昨年度または本年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成との重複応募は不可とする。
・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人　日本糖尿病財団日本糖尿病財団・コストコ研究助成

対象分野
対象課題

小児または若年発症糖尿病（いずれも病型は問わない）に関する基礎的または臨床的研究。

助成金額

1 件 100 万円以内とし、3件以内とする。

助成期間

2025年4月1日から 2026 年3月31日までの 1 年間

応募要件

・日本国内に在住する研究者であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・所属する責任者の推薦を受けていること。
但し、 　　　　　　　　　　　　　　　　　
・昨年度または本年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成との重複応募は不可とする。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人　日本糖尿病財団日本糖尿病財団研究助成

対象分野
対象課題

糖尿病の基礎的ならびに臨床的問題に関する国内で行われる研究。

助成金額

1 件 50 万円とし、5 件程度とする。

助成期間

2025 年4 月1 日から 2026 年3 月31 日までの1年間

応募要件

・応募締切日の年齢が 40 歳以下で、日本国内に在住する研究者。 　　
・所属する施設長の推薦を受けていること。
但し、
・昨年度または本年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成の重複応募は不可とする。 　　　　　　・昨年度または本年度、同一研究室から同様のテーマでの助成を受けている場合、応募は不可とする。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人ソルト・サイエンス研究財団2025年度 研究助成

対象分野
対象課題

助成の種類
1）一般公募研究
　助成期間：2025年4月1日から2026年3月31日 （1年間）
　分野： 理工学、医学、食品科学の3分野
2）プロジェクト研究
　助成期間： 2025年 4月 1日から2028年 3月31日 （3年間）
　分野：理工学分野

※詳細は募集元HP等をご参照ください。

助成金額

一般公募研究：120万円以下、プロジェクト研究：100万円～200万円

助成期間

一般公募研究：1年間、プロジェクト研究：3年間

応募要件

日本国内の大学、公的研究機関等で研究に携わる者（学生・研究生等を除きます）が対象となります。
特に、若手研究者、女性研究者の積極的な応募を期待します。
＜留意事項＞
　・財団からの助成回数に制限はありません。過去の助成回数にかかわらず応募が可能です。
　・一般公募研究は、3年間まで連続して助成を受けることができます。ただし、3年間連続助成を
　　受けた翌年1年間は一般公募への応募はできません。つまり、2022年度から3年間連続して一般
　　公募研究助成を受けた方は、今回一般公募研究への応募はできません
　・プロジェクト研究は、上記の3年間連続で一般公募研究助成を受けた場合でも応募が可能です。
　・2023年度以前の助成での終了手続きが完了していない場合は応募できません。
　・同一研究室からの申請は助成の種類・分野に関わらずに1件に限ります。また、１研究者１申請
　　となります。
　・応募資格等で不備のある申請は受理いたしません。

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公益財団法人 池谷科学技術振興財団2025年度　助成金

対象分野
対象課題

(1) 研究助成
　先端材料及びこれに関連する科学技術
(2) 国際交流等助成（派遣）
　過去に当財団の(1) の研究助成を受けた者のうち、海外でその研究成果を発表
　するための旅費(2013年度より助成対象者を変更)
(3) 国際交流等助成（招聘）
　先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動を行う研究者の招聘

助成金額

(1) 研究助成：1件あたり最大300万円、(2) 国際交流等助成：1件あたり最大75万円（注記：アジア圏22か国については最大50万円まで）　※間接経費10％を含む

助成期間

原則として2025年4月1日～2026年3月31日の１年間

応募要件

(1) 応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の
　報告を確実に行えることを条件とします。
(2) 応募する研究者は、申請にあたり所属機関長（大学の場合は学科長・学部長以上）の
　承諾が必要です。採択時の手続書類として　所属機関長の承諾書（様式17）の提出が
　必要になりますので、事前に所属機関の承諾書について所属機関の担当者にご確認
　ください。
　なお、所属機関の承諾書の提出は2025年4月を予定しております。
　個々の所属機関の応募者数に上限はありません。
(3) 応募する研究者は、本年度当財団の研究助成に重複して応募はできません。
　また、当財団の2024年度の研究助成者は2025年度の研究助成に応募できません。
　なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。
(4) 先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動に従事する大学院後期
　課程在籍者及びポスドクは、採択時、所属機関長の承諾書（様式17）と合わせて
　指導教官の推薦状（様式18）提出が必要になります。ただし、研究助成のみの応募
　になります。
(5) 国際交流等助成(派遣)については、過去に当財団の研究助成を受けた研究者で、
　その成果を海外で発表する予定のある者とします。

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公益財団法人 I-O DATA 財団第8回 研究開発助成

対象分野
対象課題

いずれの場合も基礎研究は対象とせず、社会実装を目的とし、その実現に向けた行動をともなう
研究開発を対象とします。
　種別（A）・・・ITによる、またはITを活用して見落とされがちな社会的課題の解決を目指す
　　　　　　　　研究開発を対象とします。
　種別（B）・・・IT*を活用した新事業または新用途の創出につながる研究開発について、助成
　　　　　　　　期間終了後早期（3年程度）に事業化可能な研究開発を対象とします。
　種別（C）・・・下記のいずれかの研究開発を対象とします。
　　　　　　　　・ITによる医療・健康分野における情報の伝達･共有･保存・セキュリティに
　　　　　　　　　関する課題の解決
　　　　　　　　・ITによる防災・減災分野における課題の解決
　種別（D）・・・下記の研究開発を対象とします。
　　　　　　　　・データを確実に保全する仕組みの構築
　　　　　　　　・保全されたデータを利活用する手法の確立

　* ここでのITとは、情報を取得、加工、保存、伝送するための科学技術であり、コンピュータ・
　　スマートフォン等の情報端末や、インターネット等の通信に関する技術、および、IoT、
　　ビッグデータ、AI、クラウドに関する技術等を含みます。

助成金額

１件　２００万円以内

助成期間

２０２５年４月から２０２６年３月までの、原則として1年以内の期間で実施される研究開発活動に対して助成をします。 ​

応募要件

国内の大学・研究機関、専門学校および企業等に所属し、情報通信技術を活用した新事業
または新用途の創出につながる研究開発に取り組む個人またはグループを対象とします。
※ 若手研究者（40 歳以下）および設立・創業後10 年以内の団体の研究開発を優先します。
※ 申請者およびその所属機関の変更は原則として認めません。ただし、社名変更など
　申請者が研究課題を遂行する環境や状況に大きな影響のない場合は、その変更を認める
　ことがあります。

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公益財団法人 NSKメカトロニクス技術高度化財団メカトロニクス技術高度化「研究助成」（2024年度事業分）

対象分野
対象課題

①トライボロジー
②センサー
③アクチュエーター
④軸受、直線運動機構
⑤運動及び動力伝達機構とその要素
⑥機械の精密運動制御
⑦工作機械及び加工
⑧ロボット機構と制御
⑨メカトロニクス技術の半導体産業、医療機器産業、環境産業、エネルギー産業、
　輸送機器産業などへの応用

助成金額

1件あたり 200万円を限度

助成期間

原則として2027年2月までの2年間に終了するもの

応募要件

応募者は博士の学位を有し、かつ教授、准教授、講師、助教および日本学術振興会特別研究員
ならびにこれらに準ずる者であって、次の所属機関において常勤する研究者とします（当財団
から所属機関に確認することがあります）。
(1) 大学（附置研究所を含む）
(2) 高等専門学校
(3) その他当財団が認めた研究機関
当財団の「研究助成」を受け、研究期間中の方は応募できません。成果報告書提出後は応募
申請可能です。

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公益財団法人 日本板硝子材料工学助成会令和7年度 研究助成

対象分野
対象課題

主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド
構造で、フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等
に用いる材料（複合材料を含む）に関する基礎研究および応用研究。
（注：純粋な金属は含みません。）

助成金額

1件130万円以下

助成期間

助成期間は3年間

応募要件

常勤の研究者に限ります（営利企業に所属されている方は対象外となります）。
大学院学生は応募できません。
令和4年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はありません。

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大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 基礎生物学研究所2025年度自然科学研究機構 基礎生物学研究所 共同利用研究の公募

対象分野
対象課題

(1) 超階層生物学共同利用研究
(2) 新規モデル生物開発共同利用研究
(3) 個別共同利用研究
(4) 統合ゲノミクス共同利用研究
(5) 統合イメージング共同利用研究
(6) 大型スペクトログラフ共同利用実験
(7) 生物遺伝資源新規保存技術開発共同利用研究
(8) 研究会
(9) トレーニングコース

助成金額

本研究所の予算の範囲内において支出します。経費は、基礎生物学研究所で使用していただきます。ただし、(7)生物遺伝資源新規保存技術開発共同利用研究については他の機関で使用することが可能です。

助成期間

２０２５年４月１日～２０２６年３月３１日

応募要件

提案代表者（代表者）は、以下の（１）から（３）のいずれかに該当する研究者とします。
(1) 大学及び公的研究機関に所属する常勤の研究者
(2) 大学及び公的研究機関に所属する非常勤の研究者のうち、以下の①、②のいずれかに該当する者。
　① e-Radに「科研費の応募資格有り」として研究者情報が登録されている研究者。
　② 研究活動を行うことを職務として大学又は公的研究機関に所属し、実際に研究活動に従事している研究者（大学院生は除く）。
(3) 基礎生物学研究所長が十分な研究能力を有すると認めた者
また、共同利用研究分担者として、(1) から (3) に該当する研究者に加えて、大学院生、学部学生、技術職員等も参加することが可能です。

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