公募情報【過去の情報一覧】

三井住友信託銀行 個人資産受託業務部 公益信託チーム公益信託　宮田幸比古記念ＡＬＳ研究助成基金　2026年度研究助成

対象分野
対象課題

筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）に関する基礎及び臨床研究に対して助成を行い、もって学術の振興と人類の福祉の向上に寄与することを目的とし、その趣旨に沿う研究課題について募集します。

助成金額

助成採用予定及び１件当たりの金額の予定 若干名採用予定 １件あたり１００万円を基準として予定。

助成期間

2026年 4 月～2027 年 3 月に使用する費用を対象とします。

応募要件

国内の機関において筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）に関する基礎および臨床研究を行っている者。
2026年4月1日現在で満40歳以上の方（ただし，育児・産休休暇とうを取得した者はその取得期間分の延長を認める）。

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富士製薬工業株式会社2026年度研究助成制度

対象分野
対象課題

不妊症、子宮内膜症、周産期、女性更年期、月経困難症にかかる研究といたします。

助成金額

最大200万円/年（税抜）上限 年間 原則5テーマ（継続テーマを含む） 申請期間中、教室・診療科等あたり1回まで

助成期間

2026年4月1日～2027年3月31日　原則１年間　最大３年間継続 ※１年毎に評価し継続可否も審査します。

応募要件

①国（国立大学法人を含む）、地方公共団体（公立大学法人を含む）および学校法人が運営する大学またはその付属病院
②法令上研究機能をあわせ有する病院
（例）国立がん研究センター、国立循環器病センター、国立病院機構傘下の臨床研究センターまたは臨床研究部等
③ 医療機関を開設する法人の研究部門のうち、医療用医薬品製造販売業公正競争規約および医療機器業公正競争規約で寄付が認められた施設

本研究助成は、次の条件を全て満たす研究者の方を対象といたします。
●研究機関に所属している研究者（医師）であること
●申請する研究の研究責任者であること
●所属する講座または診療科等の最上位役職者（教授、診療科長等）の承諾を得て申請していること
●当社の寄附講座に所属している研究者でないこと
●助成研究対象期間（2026年4月1日以降で研究開始日から最大3年間）に学部生、大学院生等の学生でないこと（ただし、所属する研究機関において研究活動を行うことを本務とする職に就いている者（例:大学教員等の研究者など）で、学生の身分を有する場合を除く
●企業に所属する研究者でないこと

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公益財団法人 循環器病研究振興財団【2026年度公募自由課題研究助成】読売テレビチャリティ基金研究助成

対象分野
対象課題

循環器病に関する、臨床、基礎（疫学含む）、トランスレーショナル（基礎・ 臨床を含む）の 3 分野で、下記のいずれかのテーマに関する研究
■臨床・・・循環器疾患の新規治療・診断法開発のための介入研究
■基礎・・・循環器医療に繋がる基盤研究（ゲノム、代謝、情報伝達、再生等）
■トランスレーショナル・・・診断機器・治療機器開発：前臨床研究から臨床研究へ

助成金額

総額600万円（200万円×３課題） ※助成課題数・助成金額は、選考委員会での協議により変更が生じることがある旨、あらかじめご了承ください。

応募要件

日本国内の医学関連の大学、研究所および医療機関等に所属する医師・研究者で応募時満45歳以下とする。

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公益財団法人 不二科学技術振興財団令和8年度 研究助成金

対象分野
対象課題

冷凍・空調・給湯の技術分野における熱・流体・環境に関わる諸現象の基礎研究および
技術開発を対象とします．

助成金額

1 件 100万円

応募要件

対象分野の発展に寄与する課題について、大学・大学院､高専等の教育機関で単独、
あるいは共同研究として、主体的に取り組んでいる日本在住の研究者．共同研究の
場合は、その主体者であること．

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般社団法人 日本アルミニウム協会令和8年度 アルミニウム研究助成事業

対象分野
対象課題

アルミニウム産業の需要拡大に役立つものを対象とし、別紙に記載する研究に関連するテーマ
を優先とします。

助成金額

1技術研究課題当たり80万円を助成

助成期間

1技術研究課題当たり2年間

応募要件

国内の大学、短大、高専、工業高校、公設研究機関に在籍する、応募時点で40才未満の
研究者とします。
なお、博士課程後期在籍者、博士課程後期への進学確定者も対象としますが、指導教員
の了解承認を必須とします。

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一般社団法人 北陸地域づくり協会2026年度 研究助成事業

対象分野
対象課題

【対象テーマ】　　※詳細は募集要領をご参照ください。
　A：社会資本の維持管理
　B：防災・減災
　C：地域振興・地域づくり
　D：持続可能な社会形成 環境、脱炭素社会、リサイクル、新技術の開発と活用や普及、
　　　i-ConstructionやDXの取り組み　など
　※研究の成果が地域の活性化に貢献するものとし、学術的な基礎研究は対象としません

【助成事業の種類】　　※詳細は募集要領をご参照ください。
　①技術開発支援事業
　②地域づくり研究事業
　③大学連携等による

助成金額

①技術開発支援事業・②地域づくり研究事業：20〜50万円（概算払1/2まで）、③大学連携等による共同調査研究事業：200〜300万円（概算払1/2まで）※助成金は完成時の実積に基づいてお支払いします。

助成期間

助成期間：令和8年4月1日〜令和9年3月31日

応募要件

①技術開発支援事業、②地域づくり研究事業
　大学・企業・法人・任意団体・個人またはこれらの団体
③大学連携等による共同調査研究事業
　大学もしくは高専を含む２つ以上の機関

※詳細は募集要領をご参照ください。

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公益財団法⼈ 公益推進協会⼩川YK基⾦ 精神障害分野研究助成

対象分野
対象課題

（１）助成対象とする研究領域・対象費⽤
　　個⼈やグループによる上記⽬的を達成しようとする研究（精神疾患の病因・病態、症状・
　　診断・治療に関する研究）で、以下のいずれかに該当する研究領域・費⽤を対象とします。
　　【研究領域】
　　　①統合失調症
　　　②その他
　　※精神障害分野に関する研究全般が対象ですが、選考の際は統合失調症に関する研究を優先します。
　　【対象費⽤】
　　　①精神疾患に関する研究活動費（海外調査費含む）
　　　②精神疾患や精神障害者に関する講演会等の普及・啓発活動費
　　※当助成⾦の使途は、申請された研究等のために必要な費⽤に限定しており、オーバーヘッド
　　　　（間接経費）については認めません。
　　※⽀出経費科⽬の説明については、募集要項３ページ別表１「⽀出経費科⽬及び経費の性質」を
　　　参照してください。

助成金額

１件あたり50万

助成期間

１年間（2026年4⽉1⽇〜2027年3⽉31⽇）

応募要件

⽇本国内の医療施設⼜は教育・研究機関に所属する医師⼜は研究者で、所属機関の⻑（下記）の
承諾を得た者とします。※博⼠後期課程学⽣の応募も可。国籍不問。同じ所属機関による応募数
に制約はありません。
　○医療施設 病院⻑⼜は部⻑、センター⻑、室⻑、科⻑に相当する職位
　○⼤学等の教育機関 学⻑⼜は研究科⻑、学部⻑、研究所⻑に相当する職位
　○公的な研究を⾏う機関 理事⻑⼜は研究所⻑、センター⻑に相当する職位

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公益財団法人 三菱財団2026年度 社会福祉事業並びに研究助成

対象分野
対象課題

［助成の対象（事業/活動・調査研究の内容）］　　※詳細は応募要領をご参照ください。
　助成の対象は、イ．事業／活動（事業）、ロ．調査研究（研究）の何れかになります。事業の
　お申込み対象は、法人・団体のみ、研究は、個人、法人・団体のいずれでも結構です。
　事業、研究ともそれぞれ、連携・協働型を選択できます。
　なお、応募頂く事業・研究は、倫理、個人情報保護等の法規定や精神を十分に踏まえたもの
　であることが必要です。また、外部委託の比率が高く、研究者・事業者の主体性が損なわれ
　るような事業・研究は、助成対象となりません。

　イ． 事業／活動：
　　社会福祉を目的とし、社会的意義があり、他のモデルとなることが期待できるような、
　　非営利の民間の事業／活動（お申し込みは、法人・団体に限ります）。
　　実現可能性の高い、以下のような内容の応募を期待します。
　　i) 新たな視点に基づき展開される事業／活動 （新規性）
　　ii) 他地域や他の活動分野への普及・発展が期待できる事業／活動（モデル性）
　　iii) 福祉現場における“地域性・個別性”が高く、“実践的、草の根的”な事業／活動
　　iv) 現行制度上、公の援助を受けがたい事業／活動
　ロ． 調査研究 ：
　　開拓的ないし実験的な社会福祉に関する科学的調査研究（個人、法人・団体のいずれ
　　でも申込可能）。“開拓・実験性”としては、新たな視点に基づき、社会的意義があり、
　　また、将来の更なる展開・発展につながること、等を期待します。

助成金額

事業／活動、調査研究を合わせて、総額1 億2,000万円（上限）を予定。※詳細は応募要領をご参照ください。

助成期間

助成期間は1 年を原則としますが、事情により2 年間にわたる使用も認められます。

応募要件

※詳細は応募要領をご参照ください。

イ．日本国内において事業ないし研究の継続的拠点を有するもの（国籍等は不問）。
ロ．法人・団体での申し込みは、原則法人格を有する団体とします。なお、研究案件で、複数の
　　研究者の方がコンソーシアムを組成する場合、法人格を有する団体の一部署が応募する場合等、
　　弊財団が認める場合は対象とします。いずれの場合も代表者名での応募に限ります。
ハ．営利企業等およびその関係者の方はお申込みできません。協同研究者になることもできません。
　　また、実施担当者・関係スタッフ、連携・協働型のチームメンバー¹は申請する事業・研究に
　　営利目的で参加することはできません。
ニ．代表研究者、協同研究者、申込法人・団体及びその代表者は、本財団の同一年度の助成に
　　複数応募することは出来ません。従って、代表研究者や申込法人・団体の代表者が（他分野も
　　含め）他の応募案件の協同研究者を兼務したり、協同研究者が他の応募案件の協同研究者を
　　兼務することは出来ません（協同研究者の方には上記の確認も含め、必ず了承を得ておいて
　　ください）。なお、複数応募が判明した場合は、失格となることがあります。

¹ 連携・協働型のチームメンバーは営利目的で参加できません。従いまして、営利的な利害関係者
（外部委託先）の方はチームメンバーには入れません。詳しくは、応募Q＆Aをご覧ください。

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公益財団法人 三菱財団2026年度 人文科学研究助成

対象分野
対象課題

人文科学分野、及びそれに関連する分野からなる、人文社会系研究全般を対象とします（申込
分野コードとして科学研究費の審査区分を使用しています）。

助成金額

一般助成：1件当り上限500万円、大型連携研究助成：1件当り上限1,000万円

助成期間

助成期間は１年を原則としますが、事情により期間2年にわたる使用も認められます。「大型連携研究助成」においては案件内容により期間3年まで認めることもあります。

応募要件

イ．原則として、特定のテーマの、個人（但し少人数のグループを含む）または法人・団体に
　　よる研究とします（「大型連携研究助成」の場合は複数の領域の研究者（実践者）の
　　チームとなります）。法人・団体による申し込みは、法人格を有する法人かまたは、
　　複数の研究者がコンソーシアム等を組成する場合に可能です。応募者の国籍等は問いま
　　せんが、当該代表研究者が日本国内に居住し、かつ国内に継続的な研究拠点を有する
　　ことが必要です。
ロ．営利企業等及びその関係者の方は、お申し込みできません。協同研究者になることも
　　できません。また、法人・団体の所属メンバー、大型連携研究助成のチームメンバー
　　は申請する研究に営利目的で参加することはできません。
ハ．代表研究者及び協同研究者、申込法人・団体及びその代表者は、本財団の同一年度の
　　助成に複数応募することは出来ません。従って、代表研究者、申込法人・団体の代表
　　者が（他分野も含め）他の応募案件の協同研究者を兼務したり、協同研究者が他の応
　　募案件の協同研究者を兼務することも出来ません。（協同研究者の方には上記の確認
　　も含め、必ず了承を得ておいてください。）なお、複数応募が判明した場合は、失格
　　となることがあります。

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公益財団法人 三菱財団2026年度 自然科学研究助成（一般助成、若手助成）

対象分野
対象課題

自然科学分野及びそれに関連するすべての分野を対象とします（申込分野コードとして
科学研究費の審査区分を使用しています）。

助成金額

1）一般助成：1 件当り2,000 万円以内、2）若手助成：1 件当り400 万円（一律）

助成期間

助成期間は1年を原則とします。

応募要件

1）一般助成　　※詳細は応募要領をご参照ください。
　イ．原則として、一つのテーマとして独立した個人研究（但し少数グループによる研究も
　　　含む）を対象と致します。完全公募制であり各研究者は自由に応募頂けますが、
　　　当該代表研究者が日本国内に居住し、国内に継続的な研究拠点を有する場合（国籍等
　　　は不問）に限られます。なお、年齢の条件はありません。
　ロ．営利企業等の関係者の方は、お申し込みできません。また、協同研究者になることも
　　　できません。
　ハ．代表研究者及び協同研究者は、本財団の同一年度の助成に複数応募することは出来ま
　　　せん。代表研究者が（他分野も含め）他の応募案件の協同研究者を兼務したり、協同
　　　研究者が他の応募案件の協同研究者を兼務することも出来ません。
　　　（協同研究者の方には上記の確認も含め、必ず了承を得ておいてください。）
　　　なお、複数応募が判明した場合は、失格となることがあります。
　ニ．なるべく多くの方を助成対象とすることを基本方針としますが、過去に本財団から
　　　助成を受けられた方も応募可能です。ただし、研究内容が過去に助成を受けられた
　　　テーマと同一と判断される場合は、対象外となることがあります。
2）若手助成　　※詳細は応募要領をご参照ください。
　上記1）一般助成の応募資格イ．～ニ．に加え、2026年4月1日現在40歳未満の方とします。
　博士の学位取得者の方については2026年4月1日現在40歳未満かつ学位取得後10年未満の
　方に限ります。但し、産前・産後休暇、育児休業の期間があり、その期間を除くことで
　40歳未満に換算でき、かつ博士の学位取得後10年未満となる方（学位未取得の方を含む）
　は応募可とします。応募内容としては、指導教員から独立して研究を開始される方など
　からの、若手らしい挑戦的な研究を期待します。
　なお、若手助成として当財団から助成を受けられるのは1度限りとします。

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公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団2026年度 研究助成

対象分野
対象課題

［研究助成の目的］　　※詳細は募集要綱をご参照ください。
　“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション等”
　に関する研究助成を通じてその理論・技術及び知識・情報の普及・発展を図り、
　もって学術・文化・経済の持続的発展及び一般消費者の利益の増進に資すること
　を目的とする。

［募集課題］　　※詳細は募集要綱をご参照ください。
　①自由課題（上記分野に関連する研究課題を自由に設定）
　②指定課題
　　1. 消費者との効果的なコミュニケーションを行う方法に関する研究
　　2. 広告・コミュニケーション研究やマーケティング研究の新たな方法論の開発
　　　につながる他領域における関連研究
　　3. 心と身体に関するマーケティング研究

助成金額

常勤研究者の部：単年研究 300万円以内／件、継続研究(2年間) 400万円以内／件、大学院生の部：単年研究 50万円以内／件、　継続研究(2年間) 60万円以内／件

助成期間

①単年研究：1ヵ年以内（2026年4月1日～2027年3月10日）、②継続研究　2ヵ年以内（2026年4月1日～2028年3月10日）

応募要件

［対象者］
　“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション”に関連する
　研究に携わる研究者で、助成を受ける期間中、大学に所属する者。

［対象部門］
　・常勤研究者の部
　　　大学に在職する助教以上の常勤研究者（個人またはグループ研究）
　・大学院生の部
　　　博士後期課程に在籍する大学院生（個人またはグループ研究）

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公益財団法人 健康・体力づくり事業財団令和８年度 健康運動指導研究助成

助成期間

令和８年５月１日から令和９年３月３１日

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公益信託時実利彦記念脳研究助成基金時実利彦記念神経科学優秀博士研究賞 2026年度

対象分野
対象課題

神経科学・脳科学研究に関する大学院博士課程の研究テーマとする。

助成金額

『時実利彦記念神経科学優秀博士研究賞』として賞状および副賞（研究費）10万円を授与する。

助成期間

2026年度

応募要件

1）申込締切日において、博士課程在学中あるいは博士号取得2年以内であること。
2）選考対象となる研究は、神経科学・脳科学研究に関する大学院博士課程の研究テーマであること。

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公益財団法人 矢崎科学技術振興記念財団2025年度 国際交流援助 研究発表（後期）

対象分野
対象課題

［助成対象］
　国際学術会議に研究発表のために渡航する渡航費用を援助

［応募分野］
　材料、デバイス、エネルギー、情報・通信、バイオサイエンス、環境

助成金額

国際学術会議に研究発表のために渡航する渡航費用として20万円以下

助成期間

対象期間（国際学術会議発表日）：翌年4月1日～7月末日

応募要件

１）日本の研究機関※と雇用契約のある35歳以下(2026年3月31日時点)の若手研究者で、
　　かつ所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
　　※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立
　　　　　　　　試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関
２）将来研究機関の研究者を目指す日本の研究機関の大学院生※（日本学術振興会の
　　特別研究員は除く）を対象とします。
　　※大学院生には、申請書に研究者としての将来の進路および、決意等を記載して
　　　頂きます。
３）過去に当財団より国際交流援助の助成を受けた研究者は、その助成を受けた年度
　　より起算して3年間は応募することができません。

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公益財団法人 矢崎科学技術振興記念財団2025年度 国際交流援助 共同研究(後期)

対象分野
対象課題

［助成対象］
　共同研究の相手より招かれて渡航する渡航費用を援助

［応募分野］
　材料、デバイス、エネルギー、情報・通信、バイオサイエンス、環境

助成金額

共同研究の相手より招かれて渡航する渡航費用として20万円以下

助成期間

対象期間（共同研究のための渡航日）：翌年4月1日～7月末日

応募要件

１）日本の研究機関※と雇用契約のある35歳以下(2026年3月31日時点)の若手研究者で、
　　かつ所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
　　※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立
　　　　　　　　試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関
２）過去に当財団より国際交流援助の助成を受けた研究者は、その助成を受けた年度より
　　起算して3年間は応募することができません。
　　※国際交流援助共同研究は、将来研究機関の研究者を目指す日本の研究機関の大学
　　　院生の応募対象ではありません。

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一般財団法人 新素材情報財団令和7年度　研究助成

対象分野
対象課題

炭素繊維等先端素材技術分野における新素材開発に関する研究

助成金額

20万円/件

助成期間

大学・団体等の研究機関において常勤で在職し、研究活動に従事している50歳以下の研究者 （大学院生、専攻科生等は対象となりません）

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公益信託 小野音響学研究助成基金令和8年度 研究助成

対象分野
対象課題

音響学に関する研究

助成金額

1件 100万円以内

応募要件

大学・研究機関等に所属して、音響学の研究に携わっている若手研究者。

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公益信託 伊藤徳三ひまし研究基金2026年度 募集（研究助成部門）

対象分野
対象課題

ひま種子､ひまし油､ひまし油誘導体（リシノール酸､セバシン酸､ウンデシレン酸､
２-オクタノール､１２-ヒドロキシステアリン酸等）に関する次の研究を対象とします。
（１）ひまし油・ひまし油誘導体の精密化学変換に関する研究
（２）ひまし油・ひまし油誘導体を利用する機能材料及び生物活性物質に関する研究
（３）ひま種子の増産に資する育種及び栽培技術に関する研究
（４）上記（１）～（３）以外のひまし油関連産業の発展に資する基礎・応用研究

助成金額

1 件１００万円以内

応募要件

大学・公的研究機関等の営利を目的としない研究機関に所属し、上記の研究に従事する
研究者・研究グループ。特に若手研究者からの応募を期待します。
＊なお、過去助成を受けた方でもその後の発展があれば応募可能です。

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公益財団法人 福岡直彦記念財団2025年度 助成金

対象分野
対象課題

対象とする学術研究分野
（１）先進的な分子機能を実現する有機化学
（２）社会の持続的発展を支える有機化学
（３）新しいブレークスルーを予感させる有機化学
　※上記、有機化学には高分子も含みます。

助成金額

１件200万円（上限）

助成期間

原則として１年間（2026年４月～2027年３月）

応募要件

日本の大学、その他研究機関に在職し、主たる仕事として研究活動に従事している研究者
（教授、准教授、講師、助教、研究員等を対象とし、大学院生、専攻科生等は対象外）と
します。
共同研究者も同様です。

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公益財団法人 藤森科学技術振興財団2026年度 研究助成

対象分野
対象課題

持続可能な未来社会の構築に向けた環境問題の解決および健康で快適な生活に向けたウェル
ネス分野に貢献する機能を有する物質、材料、機構、設計、生産、社会システムに関わる
萌芽的な研究（自然科学・工学と社会科学の両分野の研究で募集します）
　①プラスチックなどの素材循環を促進する研究
　②環境負荷を低減するエコマテリアルの研究
　③再生可能資源に関する材料、環境保全材料の研究
　④環境効率などの測定や評価指標、評価手法の研究
　⑤環境科学システム、モデル構築の研究
　⑥医療の質の向上に関する研究

例えば
　①複合素材の新たなリサイクル技術に関する研究
　②プラスチックリサイクル物性の向上に関する研究
　③プラスチックの代替となる新素材の開発と実用化に関する研究
　④環境負荷低減に資する新しい粘着・接着・接合に関する研究
　⑤高速通信、半導体分野に関する新たな低誘電材料・素材・接着に関する研究
　⑥マテリアルズ・インフォマティクスによる新たな素材に関する研究
　⑦在宅医療や医療従事者の負担軽減に関する研究
　その他、新規素材・代替素材・部材に関する基礎的研究及びメカニズム解明に関する研究

助成金額

１件100万円（原則）

助成期間

2026年4月1日から2027年3月31日までの1年間（原則）

応募要件

(1)日本の高等専門学校・大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の
　研究者、大学院後期課程在籍者およびポスドクを含みます。（所属機関⾧（理事⾧学⾧
　学部⾧学科⾧所⾧）の推薦が必要です）
(2)本財団に結果の報告書提出が可能な方。
　※同一または類似の研究について、他の財団（或いは競争的資金）等の助成金を受ける
　　場合は申請書類にその旨を記載下さい。

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