公募情報【過去の情報一覧】

京都大学 化学研究所令和7年度 国際共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

※詳細は公募要領をご参照ください。
下記のような分類（型）ごとに研究課題を募集いたします。いずれの課題についても、分類ないし
分野の担当者もしくは当研究所で対応する共同研究者にご一報の上、ご申請下さい。

2-1．分野選択型（計画研究型）研究課題
　2-1-1．分野選択型【基幹分野】研究課題
　　ビーム科学分野
　　　基本テーマ：先進量子ビームの開発と新奇診断分析手法の創出
　　元素科学分野
　　　基本テーマ：元素科学に基づく物質創製・機能創出
　　バイオ情報学分野
　　　基本テーマ：バイオ情報を含む複合情報の融合解析
　　物質合成分野
　　　基本テーマ：複合機能材料の戦略的創製
　　現象解析分野
　　　基本テーマ：複合測定に基づく物質解析
　2-1-2．分野選択型【特定分野】研究課題
　　量子情報・スピントロニクス分野
　　　基本テーマ： 量子情報・スピントロニクス分野
　　スピン生命フロンティア分野
　　　基本テーマ：MR 計測における新たなスピンプローブの開発
2-2．課題提案型研究課題
2-3．連携・融合促進型研究課題
2-4．施設・機器利用型研究課題

助成期間

１年間（令和７年４月１日から令和８年３月３１日まで）。

応募要件

国公私立大学、国公私立研究機関、独立行政法人等の専任研究者、または、これに準ずる者。

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自然科学研究機構 国立天文台2025年度国立天文台共同開発研究

対象分野
対象課題

国立天文台研究教育職員または特任教員（年俸制職員）と共同した観測・実験に関わる新しい
装置等の開発・製作、また、基礎的開発研究についての共同研究。
なお、国立天文台の望遠鏡等に装置を設置する場合は、当該プロジェクトの長の了承を得て
いること。

助成期間

台外執行：契約締結日～2026年3月31日、台内執行：2025年4月1日～2026年3月31日

応募要件

（次の各号のすべてに該当する者）
(1) 国･公･私立大学及び国･公立研究所等の研究者又はこれに準ずる者（大学院在学中
　の者は指導教員と連名で申し込むこと）
(2) 共同開発研究の申請および実施について、所属機関長の承諾を得ており、所定の様
　式による承諾書を提出できる者
（3） 府省共通研究開発管理システム(e-Rad)で資格停止の措置を受けていない者

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京都大学 エネルギー理工学研究所2025年度　「ゼロエミッションエネルギー研究拠点」共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

ゼロエミッションエネルギーを指向する次の４種類の研究課題を広く公募します。
なお、研究代表者あるいは利用代表者として申請できるのは、（Ａ）企画型共同研究、
（Ｂ）提案型共同利用・共同研究、（Ｃ）共同利用の３種類の内のいずれか一種類のみで、
かつ１件のみです。また、集会代表者として（Ｄ）研究集会に申請できるのは１件のみです。
※（Ｄ）については（Ａ）, （Ｂ）, （Ｃ）に申請していても申請可能です

（Ａ）企画型共同研究
　本研究所共同利用運営委員会（以後、「運営委員会」と略称）が、既存分野間の融合的な
　研究を促進することを目的にして企画した課題テーマに基づいて、本研究所の研究者と
　共同で行う研究課題。
（Ｂ）提案型共同利用・共同研究
　申請者が提案し、本研究所の研究者と共同で行う研究課題
（Ｃ）共同利用
　本研究所の設備・施設を利用する研究計画
（Ｄ）研究集会
　ゼロエミッションエネルギー研究に関する研究集会の開催

応募要件

大学および国・公立研究所等の研究機関の研究者、または、これと同等の研究能力を有すると本研
究所所長が認める者。原則として、所属機関もしくは公的機関による研究倫理教育を受講している
こと（※必要に応じて受講証明書を提出していただく場合があります）。

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新潟大学脳研究所令和７年度 新潟大学脳研究所共同利用・共同研究の公募

対象分野
対象課題

（１）脳神経病理標本資源に関する共同研究
（提供できる資源・知識・技術） 脳疾患の脳固定標本，脳凍結組織や脳ゲノム資源の供与，保管，分析，評価 他
（２）脳疾患ゲノム解析に関する共同研究
（提供できる資源・知識・技術） 脳疾患の個別 SNP 解析，脳疾患関連遺伝子の DNA 配列解析，脳疾患関連遺伝子の発現 解析 他
（３）脳疾患動物モデルの作製・解析に関する共同研究
（提供できる資源・知識・技術） C57BL/6 系統 ES 細胞を用いた遺伝子改変脳疾患モデルマウスの作製，既成脳疾患モデ ル（マウス，ラット）の譲渡，マウス及びラットの微生物クリーニング，胚・精子の 凍結保管，交配困難動物の繁殖，脳疾患モデル動物の組織病理学検査，生化学的検査， 行動解析 他
（４）非侵襲的脳機能画像解析技術開発と臨床医学への応用に向けた橋渡し共同研究
（提供できる資源・知識・技術） 神経疾患の非侵襲画像診断技術開発，画像処理技術開発，それを用いた診断法，治療法開発に関する橋渡し共同研究 他
（５）その他 当研究所の資源を活用した研究

助成金額

申請に基づき，配分額を決定します。 ※１研究あたりの共同研究費採択額 上限 30 万円

助成期間

１年（令和７年４月１日から令和８年３月３１日まで）とします。なお，同一研究課題での 研究期間は最長３年間（新規申請の年度若しくは随時申請の年度，継続２年）までです。

応募要件

大学,国公立の研究機関の研究者,またはこれに準ずる機関の研究者で当研究所長が適当と認めた者。

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長崎大学熱帯医学研究所2025年度 熱帯医学研究拠点共同研究

対象分野
対象課題

① 一般共同研究課題：本研究所を活用することができる熱帯病・新興感染症（グローバルヘルス領域を含む）の基礎及び応用研究プロジェクト
②海外拠点連携共同研究課題：本研究所のアジア・アフリカ感染症研究施設（ケニア拠点、ベトナム拠点）と連携して実施する研究プロジェクト
③シーズ研究発掘課題：将来的な共同研究につながるシーズを発掘するもので、本研究所で有する以下を活用する熱帯病・新興感染症（グローバルヘルス領域を含む）のプロジェクト
④研究集会または人材育成・研修などの取組：熱帯医学・国際保健医療学に係る今日的課題への考察や提言、蓄積されてきた研究課題の総括やとりまとめ、新しい共同研究課題の企画や準備に資する研究討論集会で、本研究所の教員と共同で開催するもの。または、熱帯医学・国際保健医療学分野の研究者や専門家の育成や研修などに関する取組
※詳細は公募要項をご確認ください。

助成金額

※課題ごとに異なるため、公募要項をご確認ください。

助成期間

2025年度中

応募要件

大学の教員その他研究機関に所属する研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。なお、研究組織には大学院学生及び国外の研究機関等の研究者を含めることができます。
必ず本研究所の対応教員とメール等で十分な打合せ行った上で申請してください。申請書類に、本研究所対応教員のコメントの記載が必要です。

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長崎大学高度感染症研究センター2025年度 新興感染症制御研究拠点の共同研究

対象分野
対象課題

高致死性感染症・新興感染症について，長崎大学高度感染症研究センターの教員と共同で，センターの研究施設（BSL-2，BSL-3実験室、ブラジル拠点を含む）及び設置機器を活用する基礎及び応用研究プロジェクトを募集します。
※予算執行期間：2025年度中

助成金額

100万円（旅費・消耗品等）

助成期間

R7.4.1～R8.3.31

応募要件

研究代表者は大学の教員，その他研究機関に所属する研究者又はこれに準ずる機関の研究者とします。なお，研究組織に大学院学生を含めることができます。

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東北大学加齢医学研究所令和７年度東北大学加齢医学研究所 共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

(１) モデル生物を用いた加齢関連の研究
(２) 加齢・発生分化・生体防御の基盤的研究
(３) 腫瘍制御に関する研究
(４) 脳の発達・加齢に関する研究
(５) 革新的医療機器開発に関する研究

助成金額

共同研究に必要な研究経費（消耗品費及び旅費）は、各テーマ20万円を上限として本研究所で負担します。

助成期間

令和７年 4 月 1 日から令和８年 3 月 31 日まで（継続課題は累計３年までとする）

応募要件

大学並びに公的研究機関に所属する教員・研究者・大学院生（申請は 1 人 1 件までとする）

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東京科学大学 総合研究院 フロンティア材料研究所2025年度 共同利用研究

対象分野
対象課題

フロンティア材料研究所における共同利用研究（以下共同研究という）は、「先端無機材料に
関する研究を目的として、研究所内外の研究者が拠点教員と協力して本研究所で実施する研究
あるいは本研究所が主催する集会」で、以下の５つの研究種目があります。
また、緊急に共同研究が発生した場合、機動的共同研究（流動型）としてこれらの研究種目
いずれかで随時申請を受け付けます。

1)国際共同研究：
　拠点教員と海外の研究組織に所属する研究者が、本研究所の施設、設備、データ等を利用
　して共同で行う研究。研究の規模によって A,B がありますので、申請書作成要領を参照
　してください。
2)一般共同研究：
　拠点教員と国内機関に所属する所外研究者が、本研究所の施設、設備、データ等を利用
　して共同で行う研究。研究の規模によって A,B,C がありますので、申請書作成要領を
　参照してください。
3)特定共同研究：
　拠点教員が代表となり、所外の研究者と共に、特定の研究課題について、本研究所の施設、
　設備、データ等を利用して共同で行う研究。
　２０２５年度特定研究課題（詳細は特定研究課題の概要を御覧下さい。）
　① 可視-近赤外光応答型新規ヨーク-シェルナノ構造光触媒の創製による太陽光水素製造
　② 高活性かつ高均質な複合酸化触媒の開発
　③ 建築物の応答特性を踏まえた非構造部材の耐震性能評価
　④ マテリアルデジタルトランスフォーメーションによる電子機能材料・デバイスの開発
4)国際ワークショップ：
　本研究所が主催する共同利用研究推進のための具体的課題による小規模な国際研究討論
　集会。
5)ワークショップ：
　本研究所が主催する共同利用研究推進のための具体的課題に関する小規模な研究討論集会。

※すぐれた研究に対する表彰
　すぐれた研究に対しては フロンティア材料研究所学術賞が授与されます。
　https://www.msl.titech.ac.jp/crp_top/research_award/
※会議等共催支援制度について
　研究代表者が中心となって開催する学会、シンポジウム、講演会、研究会等に対して、
　共催として支援を行う制度を用意しています。アブストラクト代、印刷費、通信費等一部
　経費を本研究所が補助するものです。

応募要件

申請資格者としては、知的財産権の取扱いについて本研究所と同意できる博士相当と認められる
研究者です。研究分担者には、技術職員、大学院生を含めることができます。学部生は研究協力者
となります。但し、研究協力者には旅費等は支給されません。
なお、代表者１人の申請数の上限は、国際・一般共同研究で１件、国際ワークショップ・ワーク
ショップで１件までです。

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京都大学大学院生命科学研究科　附属放射線生物研究センター令和７年度（2025 年度）CORE Program 研究

対象分野
対象課題

放射線生物学研究の進展と当該分野の人材育成を目指す研究

助成期間

令和7年（2025年）4月1日以降、令和8年（2026年）3月31日まで

応募要件

大学・研究機関の正規の教職員又はこれに準ずる研究者（大学院生は、研究協力者に含めることが可能）。
※詳細は公募要領をご確認ください。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所２０２５年度 課題提案型共同研究

対象分野
対象課題

課題提案型共同研究では、国内外の大学・関連研究機関の施設・装置（基盤施設型の施設・装置を含む、ＱＳＴの施設・装置を除く）を研究プラットフォームとして共同利用する共同研究、及び複数の大学が連携したネットワーク型共同研究を実施します。従来の一般共同研究「ネットワーク型研究」を本共同研究に統合し、「ネットワーク型研究」の対象であった「核融合科学研究所及び複数の大学の有する設備を連携させて実施する研究」や「複数の大学のシミレーションコードの連携によるコード開発」なども本共同研究の対象とします。

助成金額

１年あたり１００万円を上限とします。

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等とします。
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則として旅費のみを
　　申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗品等については購入費用の申請ができます。

【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属する研究者、機関に
　所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者または研究協力者として同じ研究課題に
　　参加していることが必要です。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所２０２５年度 研究コア提案型共同研究

対象分野
対象課題

研究コア提案型共同研究では、核融合科学分野における重要課題に複数の大学・関連研究機関が連携して取り組むことにより、普遍的な学術的・技術的知見の創出及び強い研究チームの創成によるコミュニティの研究力強化を目的とする共同研究を募集します。本共同研究は、新しい学術の創成、及び大型競争的資金の獲得につながる他分野との競争力強化を目指します。

助成金額

１年あたり１，０００万円を上限とします。

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等とします。
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができます。
【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属する研究者、機関に
　所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者または研究協力者として同じ研究課題に
　　参加していることが必要です。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所２０２５年度 一般共同研究

対象分野
対象課題

一般共同研究のカテゴリ
　１）核融合科学学際研究
　２）核融合プラズマ研究
　３）核融合工学研究
　４）プラズマシミュレータ共同研究
　５）研究会

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等とします。
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則として旅費のみを
　　申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗品等については購入費用の申請が
　　できます。
【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属する研究者、機関に
　所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者または研究協力者として同じ研究課題に
　　参加していることが必要です。

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フランス大使館 科学技術部エクスプロラシオン・フランスプログラム2025

対象分野
対象課題

すべての科学分野

助成金額

往復航空券＋滞在費（詳細後記）

助成期間

2025年3月1日～2025年12月31日迄で、2か月未満

応募要件

＜参加条件＞
・大学、研究機関、日本企業の研究室に所属する研究者
　学生は対象外
・訪問は2025年3月から12月の間に実施されること。
・訪問終了後、1ヶ月以内に訪問報告書を在日フランス大使館に提出すること。

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学習院大学 東洋文化研究所2025年度 「東アジア学」共創研究プロジェクト研究課題募集

対象分野
対象課題

研究プロジェクトの主たる考察対象地域
　東アジアを中心とする地域、またはこれらの地域と深くかかわる各地域。
　ただし、日本のみを対象とする研究は含まない。

助成期間

2025年度の1年間

応募要件

博士の学位を有する者もしくは大学・研究機関の研究者（常勤・非常勤を問わない）また
はこれに相当する者。なお、採用の際には、学習院大学客員研究員となっていただきます
（任期 1 年間）。
※採用期間中は他の研究費助成制度の受給を妨げませんが、その場合はその研究費が本
プロジェクトの研究課題と同一でなく、研究費を助成する機関が本プロジェクトによる
受給を認めている必要があります。

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国立遺伝学研究所2025年度 共同研究・研究会「NIG-JOINT」

対象分野
対象課題

(1) 共同研究
　① 共同研究（Ａ）
　・対象は国内及び国外の研究機関等に所属する研究者とし、本研究所に来所して共同研究
　　を実施するための旅費を支給します。
　・１件あたりの申請額は１５０千円を上限とします。
　②共同研究（Ｂ）
　・対象は国内及び国外の研究機関等に所属する研究者とし、本研究所に来所して共同研究
　　を実施するための旅費及び研究費（原則として所内で使用する消耗品費等）を支給しま
　　す。
　・共同研究者全体の延べ来所日数の合計が７日以上となるように計画・実施される必要が
　　あります。
　・１件あたりの申請額は、旅費と研究費の合計で７００千円を上限とします。
　・採択件数は共同研究（Ａ）に比して限られます。
　・共同研究（Ｂ）として採択されなかった場合、共同研究（Ａ）として再度審査を行うこ
　　とができます。これを利用したい場合は、申請書の該当欄に「○」を付すとともに、（Ａ）
　　の場合の所要経費も入力してください。ただし、その場合、旅費申請額は国内の研究者
　　については１５０千円を上限とし、◎共同研究（Ａ）の補足に則り、海外の研究者につ
　　いては２００千円を上限とします。（２０２５年度限りの特別措置）
　③ 国際共同研究
　・対象は国外の研究機関等に所属する研究者とし、本研究所に来所して共同研究を実施す
　　るための旅費を支給します。
　・１件あたりの申請額は共同研究（Ａ）の上限（２００千円）を超える申請額で
　　３５０千円を上限とします。
　・採択件数は５件程度を予定しています。
　・国際共同研究として採択されなかった場合、共同研究（Ａ）として再度審査を行うこと
　　ができます。これを利用したい場合は、申請書の該当欄に「○」を付すとともに、（Ａ）
　　の場合の所要経費も入力してください。ただし、その場合、申請額は２００千円を上限
　　とします。

（２）研究会
　・対象は国内、国外の研究機関等に所属する研究者及び所内研究者とし、研究会に参加す
　　るための旅費を支給します。
　・オンライン会議システムによる開催の場合は、オンライン会議ツールの必要最小単位
　　の契約料を支給します。
　・１件あたりの申請額は、３５０千円を上限とします。
　◎以下の通り、国際枠を設置します。
　・「国際枠」とは、２０２５年度限りの特別措置として、海外研究者の招聘にかかる所要
　　経費を追加で支援する枠組みです。国際枠を使用して開催する場合、海外招聘者の発表
　　と英語での開催を義務とします。この条件に該当する申請については、国際枠として取り
　　扱います。
　・海外研究者の招聘にかかる所要経費（３５０千円）を追加で申請できます。１件あたり
　　の申請額の合計は、通常の申請額と国際枠の支援の合計で７００千円を上限とします。
　　その場合、申請書の該当欄に「〇」を付すとともに、海外研究者の招聘にかかる所要経
　　費も入力してください。なお、海外研究者の招聘にかかる費用が３５０千円を超える場
　　合は、研究会の全体予算（上限７００千円）から支出することが可能です。ただし、国
　　内研究者の招聘にかかる所要経費の上限は３５０千円となり、これを超えることはで
　　きません。

応募要件

原則として国内の大学、大学共同利用機関法人、独立行政法人の研究機関等に所属する研究
者、又は国外の研究機関等に所属する研究者とします。なお、大学院生は研究代表(申請)者に
はなれませんが、共同研究者に含めることができます。

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大阪大学蛋白質研究所大阪大学蛋白質研究所 共同利用・共同研究拠点事業

対象分野
対象課題

①共同研究員
②国際共同研究
③生体超分子複合体構造解析 ビームライン共同利用研究課題
④超高磁場NMR 共同利用研究課題
⑤クライオ電子顕微鏡共同利用研究課題
⑥MicroED 共同利用研究課題
⑦蛋白質研究所セミナー
⑧客員フェロー

助成金額

※各事業の募集要項をご確認ください。

助成期間

※各事業の募集要項をご確認ください。

応募要件

※各事業の募集要項をご確認ください。

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東京大学 物性研究所2025年度前期東京大学物性研究所共同利用

対象分野
対象課題

(1) 一般，物質合成・評価設備，スーパーコンピュータ，
　 国際超強磁場科学研究施設（強磁場コラボラトリー課題を含む）の共同利用
(2) 長期留学研究員
(3) 短期留学研究員
(4) 短期研究会

応募要件

国・公立大学法人，私立大学及び国公立研究機関（以下「大学等」という）の教員，研究者
並びにこれに準ずる者。ただし，上記の者が行う大学等の研究活動に限ります。大学院学生
にあっては大学等の教員の指導の下，研究を行う者。

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核融合科学研究所2025年度 核融合科学研究所共同研究（核融合開発共同研究）

対象分野
対象課題

１．炉心プラズマ研究（分類コード 5-1）
２．核融合開発萌芽研究（分類コード 5-2）
３．核融合工学研究（分類コード 5-3）

助成期間

１年

応募要件

【研究代表者】
国内外の大学、及び公的機関の研究者並びにこれに準ずる職員等とします。
なお、大学等の場合、研究代表者は助教以上の職にある者とします。
※核融合研の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則として
　旅費のみを申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗品等
　については購入費用の申請ができます。
【研究協力者】
国内外の大学、及び公的機関の研究者並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属
する研究者、機関に所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専
攻科生（※）、大学４年生（※）、大学院学生（※）も含むことができます。
※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者又は研究協力者として同じ
　研究課題に参加していることが必要です。

※詳細は公募要領をご参照ください。

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千葉大学真菌医学研究センター令和7年度千葉大学 真菌医学研究センター共同利用・共同研究公募について

対象分野
対象課題

病原真菌・放線菌を含む各種病原体についての基礎研究、これらの病原体による感染症についての研究、これらの病原体に対する宿主感染防御機構についての研究、また関連する異分野領域からの研究計画を含みます。本センターの研究設備や生物資源を有効に利用する課題であり、センター教員（教授・准教授）と共同して研究を行う計画であることを前提とします。

助成金額

１件当たり250千円以内（単年度）

助成期間

令和7年4月から令和8年3月までの間の一定期間

応募要件

大学の教員その他研究機関に所属する研究者又はセンター長がこれと同等の研究能力を有すると認める者で、病原真菌・放線菌を含む各種病原体についての基礎研究、これらの病原体による感染症についての研究、これらの病原体に対する宿主感染防御機構についての研究、および関連する異分野領域の研究に従事している方を対象とします。

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大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 分子科学研究所2025年度（通年･前期）共同利用研究

対象分野
対象課題

（Ａ）課題研究
（Ｂ）協力研究
（Ｃ）研究会
（Ｄ）若手研究活動支援
（Ｅ）分子科学国際研究集会（岡崎コンファレンス）
（Ｆ）ＵＶＳＯＲ施設利用
（Ｇ）機器センター施設利用（マテリアル先端リサーチインフラ）
（Ｈ）装置開発室施設利用※2

※詳細はHPをご確認ください。

助成金額

予算の範囲内において本研究所で支出します。

助成期間

（通年）2025年4月1日 ～ 2026年3月31日 （前期）2025年4月1日 ～ 2025年9月30日

応募要件

大学及び国・公立研究所等の研究機関の研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。
（大学院博士課程後期在学中の者を含む。ただし、ＵＶＳＯＲ施設利用の代表者にはなれません。）

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