公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 栢森情報科学振興財団2023年度 フォーラム・シンポジウム等開催助成

助成金額

年度内助成総額 200万円

応募要件

情報科学に関する学術的発展に寄与する国際会議、学術講演会、フォーラム、シンポジウム、セミナー、
研究集会・研修会であって、2023年12月1日から 2025年3月末までの間に開催されるものであること。

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公益財団法人 栢森情報科学振興財団2023年度 研究助成

対象分野
対象課題

情報に関する科学の基礎的・萌芽的または総合的研究

助成金額

200万円/件（上限）

助成期間

研究助成金交付決定後 2 年以内

応募要件

次の各号の要件を満たすもの
(1)情報科学に関する学術的発展に寄与する研究であること
(2)研究の計画および方法が、目的を達成するために適切であり、かつ十分な成果を
　期待し得るものであること
(3)研究を実施する者（研究実施者）が、研究を計画に従って遂行するに足る能力を
　有すること

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公益財団法人関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団2023年度 研究助成

対象分野
対象課題

・エネルギー・リサイクル分野
・総合防災科学分野

助成金額

100万円以下

助成期間

２０２４年４月から１年間または２年間

応募要件

原則として、同一助成種類の連続した助成は致しません。(前年度に助成をお受けになった方は、
同じ種類の助成にはお申込みできません)
・大学等（主として関西地域の大学等。大学等とは、大学院、大学の学部、短期大学、高等専門学校、
　大学附置研究所、大学共同利用機関）に勤務する研究者
・常勤の方のみ（非常勤は対象外）。
・応募資格に年齢制限はありませんが、若手研究者(概ね40歳以下)、研究歴が短い研究者(概ね研究歴
　10年未満)を主要対象とします。

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公益財団法人 旭硝子財団2024年度 ブループラネット地球環境特別研究助成

対象分野
対象課題

化学・生命、物理・情報、建築・都市、人文・社会科学、環境フィールド研究の5分野で、SDGsの目標に
沿った地球環境に関わる基礎研究から、社会実装に向けた検証を試みる研究までとする。
テーマの遂行にあたっては、専門の異なる研究者との連携を推奨する。
研究領域等詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

1,000～3,000万円

助成期間

2～4年間

応募要件

以下の諸項目は、チーム代表者に適用されます。なお、チームメンバーとして参加される方（最大3名）で、
助成金の直接受領を希望される方にも、全員、適用されます。下記の所属機関（アカデミア）以外の方も
チームメンバーとして参加できますが、助成金の直接受領はできません。
1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
　　（但し大学附属病院専従の方は対象外です）
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
　　・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の
　　　雇用が見込まれること
　　・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金をチーム代表者および助成金を直接受領するチームメンバーの
　　各所属機関が研究費として管理する前提のもとに、各所属長が応募を承認していること
4. 年齢：制限はありません
5. 助成および応募の重複：応募時点でチーム代表者とチームメンバーが当財団からの研究助成を
　　受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

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公益財団法人 旭硝子財団2024年度 サステイナブルな未来への研究助成＜発展研究コース＞

対象分野
対象課題

以下の3 分野について助成を行います。各分野の具体的な研究領域は応募要項をご参照ください。
・建築・都市分野
　　人間生活の歴史と現状、将来を視野に置いた建築･都市空間に関わる研究
・人文・社会科学分野
　　持続可能な社会の実現に向けた人文・社会科学的な研究
・環境フィールド研究
　　自然環境の保全、自然と人が共生する社会の構築に資するフィールド調査を中心とする研究

助成金額

建築・都市分野：300～600万円、人文･社会科学分野：250～400万円、環境フィールド研究分野：300～600万円

助成期間

2～4年間

応募要件

1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
　　（但し大学附属病院専従の方は対象外です）
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
　　・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の
　　　雇用が見込まれること
　　・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を
　　承認していること
4. 年齢：発展研究コースは、年齢制限を設けません
5. 助成および応募の重複：応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に
　　対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

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公益財団法人 旭硝子財団2024年度 サステイナブルな未来への研究助成＜提案研究コース ＞

対象分野
対象課題

以下の3 分野について助成を行います。各分野の具体的な研究領域は応募要項をご参照ください。
・建築・都市分野
　　人間生活の歴史と現状、将来を視野に置いた建築･都市空間に関わる研究
・人文・社会科学分野
　　持続可能な社会の実現に向けた人文・社会科学的な研究
・環境フィールド研究
　　自然環境の保全、自然と人が共生する社会の構築に資するフィールド調査を中心とする研究

助成金額

建築・都市分野：100～250万円、人文･社会科学分野：100～200万円、環境フィールド研究分野：100～200万円

助成期間

1年間または2年間

応募要件

1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
　　（但し大学附属病院専従の方は対象外です）
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
　　・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の
　　　雇用が見込まれること
　　・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を
　　承認していること
4. 年齢：提案研究コースは、1978年1月1日以降生まれであること。
5. 助成および応募の重複：応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に
　　対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

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公益財団法人 旭硝子財団2024年度 研究奨励

対象分野
対象課題

以下の2 分野について助成を行います。各分野の具体的な研究領域は応募要項をご参照ください。
・化学・生命分野
　　化学･生命科学系の研究で、物質･材料、生命･生物に関わる研究、およびこれらに関係の深い研究
・物理・情報分野
　　物理･情報系の研究で、材料･デバイス･システム、情報･制御ならびに設計･生産に関わる研究、
　　およびこれらに関係の深い研究

助成金額

300万円/件（上限）

助成期間

2024年4月から1年間または2年間

応募要件

1. 所属機関：主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
　　（但し大学附属病院専従の方は対象外です）
2. 職位：上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
　　・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の
　　　雇用が見込まれること
　　・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認：当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を
　　承認していること
4. 年齢：1978 年1 月1 日以降生まれであること
5. 助成および応募の重複：応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に
　　対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと

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公益財団法人 中島記念国際交流財団2024年度 日本人独立研究者始動助成金

対象分野
対象課題

対象分野は、次に掲げる研究分野とし、将来の発展が期待できる研究を対象とします。
(1) 情報科学
(2) 生命科学

助成金額

1,000 万円以内/件

助成期間

原則 3 年間

応募要件

我が国の大学・研究機関等に所属する研究者のうち、自らが主宰する研究室を立ち上げて間もない
（3～4 年以内）、令和 6 年 4 月 1 日現在 48 歳以下の日本人研究者とします。
　注 1）「研究室主宰者」は、申請研究の主要結果を論文発表する際に、当該論文の責任著者
　　　　（通常は最終著者）となる研究者を指します。
　注 2）日本に永住を許可されている外国人は、応募できます。
　　　　（在留カードもしくは特別永住者証明書のコピーを 1 部提出してください。）

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公益財団法人 中島記念国際交流財団2024年度 日本人若手研究者研究助成金

対象分野
対象課題

対象分野は、次に掲げる研究分野とし、原則として一人で行う研究であって、将来の発展が期待できる
研究を対象とします。
(1) 情報科学
(2) 生命科学

助成金額

500万円以内/件

助成期間

原則として年度内

応募要件

我が国の大学・研究機関等に所属する若手研究者のうち、主として日本学術振興会の特別研究員経験者とします。
なお、若手研究者とは、令和 6 年 4 月 1 日現在 37 歳以下の研究者とします。
　注 1 日本学術振興会の特別研究員経験者でなくても、応募は可能です。
　注 2 令和 6 年 4 月以降、引き続き又は新たに大学院生である者は応募できません。
　注 3 日本に永住を許可されている外国人は、応募できます。
　　　（在留カードもしくは特別永住者証明書のコピーを 1 部提出してください。）

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団令和5年度 助成（開催助成）

対象分野
対象課題

電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、新素材、エネルギー、
環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する
基礎研究は全て含まれます。
国内で開催される研究発表会、シンポジウム及び国際会議等（含むリモート開催）の開催費用の一部を助成します。

助成金額

1件当り上限20万円

助成期間

2023年10月～2024年10月に開催されるもの

応募要件

・大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
・年齢制限なし

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団令和5年度 助成（出版助成）

対象分野
対象課題

電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、新素材、エネルギー、
環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する
基礎研究は全て含まれます。
定期的に刊行される内外学術雑誌への投稿費用等の一部を助成します。

助成金額

掲載料等（オープンアクセス料金を含む）に対して 1 件当り上限12万円

助成期間

助成応募時点で投稿済みで、2023年4月～2024年3月の間に掲載される論文。

応募要件

・大学等に所属する常勤の方。
・博士研究員(非常勤)・大学院生・学部学生・高専 4 年生以上
・原則としてファーストオーサー
・年齢制限なし

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団令和5年度 助成（研究助成）

対象分野
対象課題

電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、新素材、エネルギー、
環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する
基礎研究は全て含まれます。
助成の趣旨に適合する基礎研究分野に関する試験研究費用を助成します。

助成金額

Ａ1:100万円/件、Ａ2：200万円件、Ａ3：300万円/件

助成期間

A1研究：2024年4月から1年、A2・A3研究：2024年4月から1年もしくは2年

応募要件

・大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
・年齢制限（45 才以下　＊2023年4月1日現在の年齢）

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公益財団法人　ノバルティス科学振興財団2023年度　研究集会助成

対象分野
対象課題

生物・生命科学、関連する化学および情報科学の領域において、我が国で開催される国際色豊かな研究集会を下記基準に基づき助成する。
（１）国外からの参加者を含み、国際色豊かで、学術的意義の大きい研究集会　　　　であること
（２）1,000名を越す大規模な研究集会は、原則として助成の対象としない。
ただし、関連して国内の機関が主催するシンポジウム、招待講演、セミナー等は助成対象とする
（３）2国間の研究集会は、原則として助成の対象としない
（４）他の財源から多額の収入が得られると予想される研究集会よりも、当財団からの助成が有効となるような研究集会を優先する
（５）2024年4月～2025年3月末に開催される研究集会を対象とする

助成金額

1件　40万円　　5件程度

助成期間

2024年4月～2025年3月末に開催される研究集会

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公益財団法人　ノバルティス科学振興財団第37回ノバルティス研究奨励金

助成金額

1件100万円　　35件程度

助成期間

1年間（2024年4月1日～2025年3月31日）延長は認めない。

応募要件

（１）日本国内で行われる研究が対象。申請者は原則として、博士号を有する研究者（2024年3月末までの取得見込み含む）。国籍不問
（２）申請者の単独研究。申請者が中心の場合は共同研究も可

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公益財団法人　がん集学的治療研究財団第44回　一般研究助成

対象分野
対象課題

臨床応用が可能となりうる「癌の集学的治療」に関する研究
（但し、これに関連する研究、たとえば患者の負担を軽減するための研究、患者に優しい癌薬物療法、予後因子の検索、チーム医療の構築、近い将来展開が期待される基礎的研究、がんの集学的治療に繋がる診断方法及びがんの集学的治療に繋がる医療機器を含めた治療方法などの研究の応募も可とします）

助成金額

80万円/件

助成期間

1年を原則とする。

応募要件

下記の４要件を満たすものに限る。
イ．５０歳未満の研究者
ロ．同一課題に対して、他から多額の研究助成を受けていないこと
ハ．臨床応用が可能となりうる「癌の集学的治療」に関する研究
（但し、これに関連する研究、たとえば患者の負担を軽減するための研究、患者に優しい癌薬物療法、予後因子の検索、チーム医療の構築、近い将来展開が期待される基礎的研究、がんの集学的治療に繋がる診断方法及びがんの集学的治療に繋がる医療機器を含めた治療方法などの研究の応募も可とします）
二．当財団から助成を受けている場合、助成受領者の応募は受領後５年を経過していること

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公益財団法人　日本糖尿病財団第3回 日本糖尿病財団・ノボノルディスクファーマ研究助成

対象分野
対象課題

糖尿病の食事療法、運動療法に関する基礎的または臨床的研究

助成金額

1 件 100 万円以内とし、20 件程度とする。

助成期間

2023年12月1日から2024年11月30日までの1年間とする。

応募要件

・日本国内に在住する研究者であること。
・所属する施設長の推薦を受けていること。
但し、
・昨年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成との重複応募は不可とする。
・昨年度、同一研究室から本研究助成による助成を受けている方がいる場合、応募は不可とする。
・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人　日本糖尿病財団第10回 日本糖尿病財団・ベーリンガーインゲルハイム研究助成

対象分野
対象課題

糖尿病の食事療法、運動療法に関する基礎的または臨床的研究

助成金額

1件 180～300万円の範囲内とし、3～5件とする。

助成期間

2023年12月1日から2024年11月30日までの1年間とする。

応募要件

・応募締切日の年齢が 45 歳以下で、日本国内に在住する研究者。
・所属する施設長の推薦を受けていること。
但し、
・昨年度、当財団から助成を受けている方、及び本年度の同時募集研究助成との重複応募は不可とする。
・同一研究室から複数の応募があった場合、いずれも不可とする。

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公益財団法人鈴木謙三記念医科学応用研究財団令和５年度調査研究助成

対象分野
対象課題

趣旨に添う調査研究のうち令和５年度は、下記の課題に関する研究に対して
助成金を交付します。
課題１ ：より豊かな生活に貢献する医療技術に関する研究
（１）日常身体活動・機能の非侵襲的な測定装置の開発
（２）ＱＯＬの向上を目指した医療技術の開発
課題２ ：生活習慣病における医学、薬学の萌芽的研究
（１）病態の解明と病態モデルの開発
（２）生理活性物質と創薬に関する研究
課題３ ：心臓電気現象の異常を探求し医療の明日を拓く研究

助成金額

課題1：1件につき500万円以下、課題2・課題3：1件につき300万円以下とします。

助成期間

助成金の使用期限は１年間です。

応募要件

国、公、私立の大学、研究所、病院などの研究機関において上記１の趣旨に添う調査研究に従事しているものとします。
ただし助成課題については、
（１）選考委員及び当財団から過去５年以内に助成を受けた方は、対象から除きます。
（２）助成を受けた方と同教室で類似テーマでの申請はご遠慮ください。
（３）応募は、１教室（１研究室）から１課題とします。
（４）課題２は、満４５歳以下[昭和５２年（１９７７年）８月１日以降生まれ]の研究者を対象とします。
（５）企業との共同研究は対象から除きます。

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公益財団法人発酵研究所2024年度 学会・研究部会助成

対象分野
対象課題

微生物の分類に関する研究（分離、分類、保存）を推進するための研究部会等を設置し、活動を助成します。

助成金額

500万円

助成期間

2024年4月〜2026年3月（2年）

応募要件

・学会単位で申請すること。
・申請者は申請内容を説明できる方とする。

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公益財団法人発酵研究所2024年度 研究室助成

対象分野
対象課題

【研究課題】
　1.微生物研究室間連携による共同研究の実施
　2.微生物研究室間連携による共同教育の実施

助成金額

2,000万円

助成期間

2024年4月〜2028年3月

応募要件

・地方にある国立大学、公立大学、私立大学*のいずれかに属する研究室
　*三大都市圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県）に所在する大学、
　 旧帝国大学および指定国立大学は対象外
・2つ以上5つ以内の研究室が共同で実施
・他の地方にある大学、高等専門学校との連携も可

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