公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 ソルト・サイエンス研究財団2026年度 研究助成

対象分野
対象課題

助成の種類　　※詳細は募集要項をご参照ください。
1） 一般公募研究
　助成期間： 2026年 4月 1日から2027年 3月31日 （1年間）
　分野： 理工学、医学、食品科学の3分野
　　※ 分野別の助成対象研究課題を募集要項 別紙１に示します。
2） プロジェクト研究
　助成期間： 2026年 4月 1日から2029年 3月31日 （3年間）
　分野： 医学分野
　　※ 詳細を募集要項 別紙２に示します。

助成金額

一般公募研究：140万円以下、プロジェクト研究：200万円以下

助成期間

一般公募研究：2026年4月1日から2027年3月31日 （1年間）、プロジェクト研究助成期間：2026年4月1日から2029年3月31日（3年間）

応募要件

日本国内の大学、公的研究機関等で研究に携わる者（学生・研究生等を除きます）が対象となります。
特に、若手研究者、女性研究者の積極的な応募を期待します。
＜留意事項＞
　・財団からの助成回数に制限はありません。過去の助成回数にかかわらず応募が可能です。
　・一般公募研究は、3年間まで連続して助成を受けることができます。ただし、3年間連続
　　助成を受けた翌年1年間は一般公募への応募はできません。つまり、2023年度から3年間
　　連続して一般公募研究助成を受けた方は、今回一般公募研究への応募はできません。
　・プロジェクト研究は、上記の3年間連続で一般公募研究助成を受けた場合でも応募が可能
　　です。
　・2024年度以前の助成での終了手続きが完了していない場合は応募できません。
　・同一研究室からの申請は助成の種類・分野に関わらずに1件に限ります。
　　また、1研究者1申請となります。
　・応募資格等で不備のある申請は受理いたしません。

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大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 基礎生物学研究所2026年度自然科学研究機構 基礎生物学研究所 共同利用研究公募

対象分野
対象課題

(1) 超階層生物学共同利用研究
(2) 新規モデル生物開発共同利用研究
(3) 個別共同利用研究
(4) 統合ゲノミクス共同利用研究
(5) 統合イメージング共同利用研究
(6) 大型スペクトログラフ共同利用実験
(7) 生物遺伝資源新規保存技術開発共同利用研究
(8) 研究会
(9) トレーニングコース

助成金額

本研究所の予算の範囲内において支出します。経費は、基礎生物学研究所で使用していただきます。ただし、(7)生物遺伝資源新規保存技術開発共同利用研究については他の機関で使用することが可能です。

助成期間

２０２６年４月１日～２０２７年３月３１日

応募要件

提案代表者（代表者）は、以下の（１）から（３）のいずれかに該当する研究者とします。
(1) 大学及び公的研究機関に所属する常勤の研究者
(2) 大学及び公的研究機関に所属する非常勤の研究者のうち、以下の①、②のいずれかに該当する者。
　① e-Radに「科研費の応募資格有り」として研究者情報が登録されている研究者。
　② 研究活動を行うことを職務として大学又は公的研究機関に所属し、実際に研究活動に従事している研究者（大学院生は除く）。
(3) 基礎生物学研究所長が十分な研究能力を有すると認めた者
また、共同利用研究分担者として、(1) から (3) に該当する研究者に加えて、大学院生、学部学生、技術職員等も参加することが可能です。

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公益信託 成茂神経科学研究助成基金公益信託 成茂神経科学研究助成基金 令和８年度

対象分野
対象課題

神経科学

助成金額

（1）研究助成金　30～70万円程度 （2）講演会等助成金　10～30万円程度 ※各助成とも詳細は応募要領でご確認ください

応募要件

(1)国内の研究機関に所属する研究者とします。
(2)申込は、1人1対象項目とします。
※上記１．助成の対象（１）および（２）ともに、40才以下または博士号取得後10年以内の研究者を優先します。
また、出産・育児、その他考慮すべき理由等がある場合には「大学卒業後の主な略歴」欄に簡潔に理由を記入してください。
※上記１．助成の対象（１）研究助成金については、学部生・大学院生および過去５年以内の研究助成金受賞者は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団2025年度11月期 シンポジウム・セミナー等開催援助

対象分野
対象課題

下記の①、②に関するもので、新たな活動に取り組まれるなど開催経費の一部の援助を
必要とするものを対象とします。また、営利を目的として開催するものは対象としません。
①情報通信の研究、普及・発展に関して学術的に寄与する会議等（学術分野）
　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　・定期的に開催される会議に対して継続して援助することは、原則として行いません。
　　複数回の援助申込については、間隔が空いていれば開催趣旨、企画内容により対象
　　とします。
②情報通信の普及、利活用の振興に社会的に寄与するシンポジウム・セミナー等（社会貢献分野）
　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　・情報通信月間参加行事として行われるような講演会は除きます。

助成期間

援助の対象期間：原則、2026年4月から2027年3月までに開催するもの

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公益財団法人電気通信普及財団2025年度 研究調査助成

対象分野
対象課題

電気通信普及財団では、情報通信の利用を促進し情報社会の進展に寄与するために行われる、
　①情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野における研究調査
　②情報通信に関する技術分野における研究調査
　③①の人文学･社会科学分野及び②の技術分野のいずれにも直接的に該当しない、情報通
　　信に関する学際分野における研究調査
に対して、助成金を給付します。

助成金額

1件当たり年間300万円までとします。

助成期間

原則、助成採択の翌年度(2026年度)の１年間とし、必要に応じ２年間又は３年間とします。

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）とします。
若手研究者の方からの新しい取組などに対して、広く助成を行うようにしています。
助成申込者は、個人の場合は本人、共同研究の場合には代表者とします。

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公益財団法人 SBS鎌田財団2025年度 物流研究助成

対象分野
対象課題

物流の振興・発展に資する ①学術研究 ②研究集会、シンポジウム、セミナー等の開催を対象とします。
【 テーマ一例 】
　・効率的で持続可能な物流システムの構築に関連するもの。
　・持続可能な物流ネットワークの構築に関連するもの。
　・労働環境整備・安定輸送・新たな労働力の確保など構造改革に関連するもの。
　・その他、これからの持続可能な社会構築における「物流」全般。

助成金額

1件あたり限度額を50万円とします。

助成期間

2026年4月1日～2027年3月31日までの1年間。

応募要件

大学・大学院・その他研究機関に在籍し、物流分野に係る研究活動に従事する個人または
団体を対象とします。

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公益財団法人 池谷科学技術振興財団2026年度　助成金

対象分野
対象課題

（１）研究助成
　先端材料及びこれに関連する科学技術分野における研究に対する助成を行うもので、基礎研究
　から応用研究まで幅広く対象としますが、主に以下の分野の研究で、かつ応募時点で具体的に
　研究に着手しており、助成期間内で一定の成果が期待できる研究に対して助成します。
　１）構造・機能材料の研究
　２）環境・エネルギー材料の研究
　３）その他、先端材料および学際領域の研究

（２）国際交流等助成は、先端材料及びこれに関連する科学技術分野における研究に関して実施
　される、以下の国際交流に対して助成します。
　１）派遣助成：過去に当財団の研究助成を受けた者が、海外でその研究成果を発表するための
　　　活動費用
　２）招聘助成：海外において先進的な研究を行う研究者を招聘し、学会等にて国際交流を行う
　　　ための活動費用

※詳細は公募元ＨＰをご参照ください。

助成金額

（１）研究助成：300万円/件、（２）国際交流等助成：75万円/件(※国際交流等助成の対象国が別紙記載アジア圏22か国の場合は最大50万円/件)※間接経費10％を含む

助成期間

研究助成：2026年4月1日から2028年3月31日の2年間、国際交流等助成：2026年4月1日から2027年3月31日の1年間（原則として、渡航1か月前を目途に交付します。）

応募要件

本助成事業の対象者は、以下のとおりとします。
（１）日本国内にある大学と大学附属研究所、大学共同利用機関法人、高等専門学校、公的研究
　　　機関を主たる勤務先とする研究者で、勤務先の所属長から当該研究助成申請の承諾を得る
　　　ことができる研究者であること。
（２）申請テーマに取り組むことが、雇用契約上や職務内容上に支障がない研究者であること。
（３）科研費研究者番号（e-Rad番号）を取得している研究者であること。
（４）研究期間を通して、研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報
　　　告を確実に行える研究者であること。
　　　なお、研究期間中の所属先の変更は原則認められませんが、新旧両所属先が研究の継続を
　　　認め、設備等を含めて研究継続に支障がない場合に限り認めることがあります。また、
　　　申請研究者に予期しなかった事情が生じ、研究継続が困難になった場合には、研究を中止
　　　し、助成金の返還を求めることがあります。
（５）職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約が生じない研究者であること。また、
　　　他の外部資金とのエフォート率の整合性が確保されていること。
（６）当財団の助成に連続して採択されていない研究者であること。
（７）当財団に対して、同一年度の複数の応募申請をしていない研究者であること。
（８）経済安全保障関連法令に抵触する技術の国外流出に関与していないこと。
（９）反社会的勢力との関与がないこと

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三菱マテリアル株式会社2025年度 産学共同研究

対象分野
対象課題

（１）資源循環
　電子材料やモビリティ材料を始めとした非鉄金属を含む材料のリサイクルであり、サーキュラー
　エコノミーとカーボンニュートラルの両立が可能なプロセス技術、経済合理性を成立させる低コ
　スト技術、およびリサイクル素材を活用した電子材料・モビリティ材料の創出。
　対象元素は、鉄以外の銅、貴金属、半導体及びそのプロセスに関連する元素（Siを除く）。
（２）脱炭素
　再生可能エネルギーの活用を前提とした電化技術、化石燃料を使用しないプロセス技術（バイオ
　技術を除く）。

※詳細は公募元ＨＰをご参照ください。

助成金額

「共同研究」は年間200万円（税別、間接経費込み）以内、「本格開発」は年間2,000万円（税別、間接経費込み）以内

助成期間

「共同研究」、「本格開発」共に、原則として期間は最長3年間

応募要件

国内・国外の国公立私立大学、公的研究機関等に所属する研究者。

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公益財団法人 I-O DATA財団第9回 研究開発助成

対象分野
対象課題

いずれの場合も基礎研究は対象とせず、情報通信技術を活用した新事業または新用途の創出に
つながる研究開発といった社会実装を目的とし、その実現に向けた行動をともなう研究開発を
対象とします。
また、上記に該当する研究開発のうち、以下のいずれかの方法により、社会への貢献や還元が
期待できる課題を重視します。
・研究開発目的とする社会課題解決またはビジネスモデル構築が社会の持続的発展に資すること
・研究開発活動におけるインターフェースの明確化やアーキテクチャー構築により、広く他者
　との協働・連携を可能とすること
・オープンソースやオープンデータに大きく寄与すること

　種別（A）・・・IT*による、またはIT*を活用して見落とされがちな社会的課題の解決を目指す
　　　　　　　　研究開発を対象とします。
　種別（B）・・・IT*を活用した新事業または新用途の創出につながる研究開発について、助成
　　　　　　　　期間終了後早期（3年程度）に事業化可能な研究開発を対象とします。
　種別（C）・・・下記のいずれかの研究開発を対象とします。
　　　　　　　　・IT*による医療・健康分野における情報の伝達･共有･保存・セキュリティに
　　　　　　　　　関する課題の解決
　　　　　　　　・IT*による防災・減災分野における課題の解決
　種別（D）・・・下記の研究開発を対象とします。
　　　　　　　　・データを確実に保全する仕組みの構築
　　　　　　　　・保全されたデータを利活用する手法の確立

　* ここでのITとは、情報を取得、加工、保存、伝送するための科学技術であり、コンピュータ・
　　スマートフォン等の情報端末や、インターネット等の通信に関する技術、および、IoT、
　ビッグデータ、AI、クラウドに関する技術等を含みます。

助成金額

1件250万円以内

助成期間

2026年4月から2027年3月までの、原則として1年以内の期間で実施される研究開発活動に対して助成します。

応募要件

国内の大学・研究機関、専門学校および企業等に所属し、情報通信技術を活用した新事業
または新用途の創出につながる研究開発に取り組む個人またはグループを対象とします。
※若手研究者（40 歳以下）および設立・創業後10 年以内の団体の研究開発を優先します。
※申請者およびその所属機関の変更は原則として認めません。ただし、社名変更など申請
　者が研究課題を遂行する環境や状況に大きな影響のない場合は、その変更を認めること
　があります。

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一般財団法人 電子回路基板技術振興財団2025年度 研究助成（調査・研究への助成）

対象分野
対象課題

電子回路基板技術に関する基礎技術、応用技術及び生産技術に係る調査・研究
への助成
＜最近注目している領域、以下に例示します＞
　高速伝送技術／ＥＶ技術（大電流・高放熱技術等）／設計シミュレーション
　技術／ウェアラブル技術

・調査・研究の実施期間
　助成の対象となる調査・研究は次の期間内に実施され、成果が得られるもの
　とします。
　（例１）１年の場合：2026 年 4 月１日から 2027 年 3 月 31 日までの 1 年間
　（例２）２年の場合：2026 年 4 月 1 日から 2028 年 3 月 31 日までの 2 年間
　（例３）３年の場合：2026 年 4 月 1 日から 2029 年 3 月 31 日までの 3 年間

助成金額

100万円を基準としますが、内容によって増減することがあります。

応募要件

応募資格者は、次の機関・団体等、または同機関・団体等に所属する常勤の
研究者・技術者等とします。
（１）大学及び高等専門学校
（２）国公立等の研究機関
（３）その他本財団で認めた機関・団体・一般企業等

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公益財団法人 杉浦記念財団第15回 杉浦地域医療振興助成（活動分野）

対象分野
対象課題

「地域包括ケアの実現」「健康寿命の延伸」に関する住民参加型の活動で、実際に行っている、又はこれから行おうとしているものを対象とします。
　多職種協働の範囲としては、保健・医療・福祉等の従事者間のものに限らず、行政、非営利団体、企業等との連携も可とします。
　本財団として期待する活動例は、特に高齢者人口が急激に増加する都市部での在宅医療に関する活動、介護予防などの連携に関する活動、在宅患者の医薬品の適正使用に対応する連携に関する活動、一般の方に広く参加をいただける活動等です。
　講演会、ワークショップ等の開催等、実際の連携活動の推進をしていること等を期待しています。

助成金額

１件につき５０万円を限度とします。

助成期間

2026年4月1日(水)～2027年3月31日(水)までの1年間とします。

応募要件

①日本国内で活動する個人又は団体、とりわけ、高齢人口が急激に増加している都市で地域医療従事者等として実際に業務を行っている多職種の皆様の応募を期待しています。
②同一活動内容に関する申請は、１件に限ります。
③既に本助成を受けた同一個人又は団体が、２年連続で同一内容の助成を申請することはできません。
④他団体（科学研究費等）から同一内容で助成を受けている、又は助成を申請中の場合は、応募書類に必ず記載してください。

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公益財団法人 杉浦記念財団第15回 杉浦地域医療振興助成（研究分野）

対象分野
対象課題

「地域包括ケアの実現」「健康寿命の延伸」に関する研究で、実際に行っており、効果を検証しようとしているものを対象とします。
　多職種協働の範囲としては、保健・医療・福祉等の従事者間のものに限らず、行政、非営利団体、企業等との連携も可とします。
　調査に関しては、実践へのアプローチの内容を入れてください。
　本財団として期待する研究例は、特に高齢者人口が急激に増加する都市部での在宅医療に関する研究、介護予防などの連携に関する研究、在宅患者の医薬品の適正使用に対応する連携に関する研究、一般の方に広く参加をいただける研究等です。
　講演会、ワークショップ等の開催のみでなく、実際の連携活動の推進をしていることを期待しています。
　基礎研究に関しては、臨床への展開を記載してください。

助成金額

１件につき２００万円を限度とします。

助成期間

2026年4月1日(水)～20276年3月31日(水)までの1年間とします。（継続も検討予定）

応募要件

①日本国内で研究する個人又は団体、とりわけ、高齢人口が急激に増加している都市で地域医療従事者等として実際に業務を行っている多職種の皆様の応募を期待しています。
②同一研究内容に関する申請は、１件に限ります。
③既に本助成を受けた同一個人又は団体が、２年連続で同一内容の助成を申請することはできません。
④他団体（科学研究費等）から同一内容で助成を受けている、又は助成を申請中の場合は、応募書類に必ず記載してください。

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公益財団法人　杉浦記念財団第15回杉浦地域医療振興賞

対象分野
対象課題

研究者、専門職（医師、歯科医師、看護師、薬剤師、介護福祉士等）、その他（自治体、ＮＰＯ、ボ ランティア等）の方で、全国に波及する可能性を有する活動を行っている団体・個人。 但し、その活動が現在も継続しているものに限ります。

助成金額

褒賞金として上限200万円

応募要件

世の中全体が激動期であるので、この褒賞の内容が羅針盤の役割を果たせるものであることが望ましい。その観点から以下の４点を選考の基準とします。
・地域から全国への展開ができる内容であること
・長年にわたり地域のために貢献していること、あるいは、今後も継続性のある活動であること（論文の数などではない）。
・イノベーティブなもの（地域医療の新しい仕組みづくりの提案）であり、今後広く公表する必要があること。
・過去にも相応の実績を有すること

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公益財団法人 榊原記念財団第24回（2026年度）榊原記念研究助成金

対象分野
対象課題

【心不全に迫る：基礎と臨床から】

助成金額

1件200万円を上限とし、5件以内の予定

助成期間

2026年9月～2028年8月（2年間）

応募要件

１．大学又は研究機関に所属する研究者。
２．年齢40歳未満の者。
３．候補者自身が計画した研究課題を持つこと。
４．大学・大学院・研究所等の教授、准教授、病院・研究所等の部長職以上の職にある者は対象としない。
　※お一人で複数のテーマでの応募は受付けません。
　　尚、一度この研究助成をお受けになられた方は、ご遠慮ください。

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公益財団法人第一三共生命科学研究振興財団2026年度 PI セットアップ研究助成

対象分野
対象課題

・生命科学研究分野：基礎生物学研究及び疾病原因・病態に関する研究
・創薬基盤研究分野：新規生体機能物質の創出を目的とした研究・技術開発
・新領域研究分野　：上記2 分野に属さない、新分野・境界領域研究
　　　　　　　　　　（社会医学系の研究や小規模な調査研究等も含む）

助成金額

１件あたり400万円

助成期間

2026年4月1日～2028年3月31日

応募要件

(1) 生命科学、特に疾病の予防と治療に関する諸分野の基礎的研究並びに臨床への応用的 研究に意欲的に取り組んでいる研究者が研究責任者（PI：principal investigator）として、日本国内で研究機関間の移動を伴って（同一研究機関内での移動も含みます）、新たに主宰する独立した研究室/研究ユニットを立ち上げるに当たり、研究ユニットセットアップ支援助成を行います。
(2) 2025 年度に、日本国内で新たに主宰する独立した研究室/研究ユニットを立ち上げた、あるいは2026年度に立ち上げ予定の、2026年4月1日現在で45歳以下の研究者（産休等の理由で研究活動を中断された研究者では、その期間に応じて年齢上限を考慮します。詳細は事務局までお問合せください）。申請時点で海外滞在者・外国籍の方も応募可能です。

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公益財団法人ウイルス肝炎研究財団令和７年度 肝炎に関する研究助成事業「研究奨励金」

対象分野
対象課題

ウイルス肝炎に関する基礎・臨床分野でその研究成果がウイルス肝炎の成因と治療，予防に有用な影響を与えるものと期待される優れた個人，団体および共同研究グループの研究者。

助成金額

原則として、１件当たり１００万円を贈呈する。

助成期間

採択～令和９年（2027年）３月末

応募要件

※同じテーマで他の助成金（科研費，AMEDおよび他の助成事業）に該当しないこと。

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公益財団法人 日本板硝子材料工学助成会令和8年度 研究助成

対象分野
対象課題

主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究。
例えば、ガラス・セラミックス等のバルク・薄膜あるいはナノレベルのハイブリッド構造で、
フォトニクス、エレクトロニクス、医用、環境、省エネルギー、各種構造材等に用いる材料
（複合材料を含む）に関する基礎研究および応用研究。（注：純粋な金属は含みません。）

助成金額

1件140万円以下

助成期間

3年間

応募要件

常勤の研究者に限ります（営利企業に所属されている方は対象外となります）。
大学院学生は応募できません。
令和５年度以降に弊財団の助成を受けられた方は、今回の応募資格はありません。

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公益財団法人 JKA2026年度補助事業（研究補助（公益事業振興に資する研究））

対象分野
対象課題

若手研究者のキャリアアップとなる以下の研究を支援します。
　①幸せに暮らせる社会を創るための活動に資する研究
　②ギャンブル等依存症に係る研究
　③女性のスポーツの機会の向上に係る研究
　④女性アスリートの競技力や社会的評価の向上に資する研究

　※若手研究者とは、大学等研究機関に所属し、当該組織の研究活動に実際に従事し、
　　概ね15年以内にある者をいう。
　※同一研究者が①～④を重複して要望することはできません。
　※④については、女性アスリートや指導者等、「身体・生理的課題」、「心理・社会的
　　課題」又は「組織・環境的な課題」のいずれかに係るものとする。

※詳細は公募元ホームページをご参照ください。

助成金額

補助金上限額：300万円

助成期間

１年

応募要件

大学等研究機関※1に所属し、当該組織の研究活動に実際に従事している者※2

（注）補助金交付要望書を提出してから当該事業が完了するまでの間に所属機関の変更等により
　　　上記の条件を満たさなくなった場合は、原則として補助金の交付を受けられない、又は
　　　補助金の交付決定が取り消されるものとします。
※1 大学等研究機関には大学（短期大学を含む）、大学共同利用機関法人、高等専門学校を指します。
※2 申請者は研究者本人（大学院生等の学生でないこと）とし、申請に当たっては所属長の了承が
　　必要となります。

※詳細は公募元ホームページをご参照ください。

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公益財団法人 JKA2026年度補助事業（研究補助（機械振興に資する研究））

対象分野
対象課題

機械振興に資する「独創的な研究の促進を通じた成果の社会還元」、「若手研究者の
キャリアアップによる人材育成」、「新技術又は新製品の実用化を目指す研究」及び
「複数年に渡る継続した研究」

助成金額

補助金上限額 ①個別研究：500万円、②若手研究：200万円、③開発研究：1,500万円、④ステップアップ研究：1,000万円、⑤複数年研究：500万円×2年

応募要件

大学等研究機関※1に所属し、当該組織の研究活動に実際に従事している者※2
学問領域は公募元ホームページをご確認ください。

（注）補助金交付要望書を提出してから当該事業が完了するまでの間に所属機関の変更等
　　　により上記の条件を満たさなくなった場合は、原則として補助金の交付を受けられ
　　　ない、又は補助金の交付決定が取り消されるものとします。

※1 大学等研究機関とは、大学（短期大学を含む）、大学共同利用機関法人、高等専門学校
　　を指します。
※2 申請者は研究者本人（大学院生等の学生でないこと）とし、申請に当たっては所属長の
　　了承が必要となります。

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公益財団法人サントリー文化財団2025年度 若手研究者のためのチャレンジ研究助成

助成金額

１件あたり100万円（上限）

助成期間

2026年4月1日から2027年3月31日までの1年間

応募要件

(1) 原則として、2026年4月1日時点で博士前期（修士）課程修了以上35歳以下の若手研究者による
　　人文学、社会科学分野の個人研究を対象とします。
(2) 助成期間中に開催される中間報告会にて、異分野の研究者と積極的に交流し、学際的視野を広げ
　　たいという意欲を持った方からの申請を求めます。
(3) 申請者の国籍、所属は問いませんが、書類作成、学際的な議論への参加が可能な日本語能力を
　　持つことを条件とします。申請書は、本人作成の日本語によるものだけを受け付けます。
(4) 申請者は過去に本プログラムの助成を受けていない者とします（当財団の他プログラムは含みません）。
(5) 他機関の助成との併願・同時受給は可能です。
(6) 本年度の助成対象は 15 件程度とします。

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