公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 浦上食品・食文化振興財団令和7年度 研究助成

対象分野
対象課題

(1) 食品加工技術に関する研究
(2) 食品と健康に関する研究（＝「香辛料」を研究材料にするものは(3)とすること。）
(3) 香辛料食品に関する研究（＝「香辛料」を研究材料にするものすべてが該当します。）
(4) 食嗜好・食行動に関する研究
(5) 食品の安全性に関する研究

助成金額

研究助成額300万円（上限）＋国内外論文・学会発表定額補助30万円

助成期間

研究期間は 12 ヶ月程度（必要に応じて 13～24 ヶ月についても採用することがあります。)

応募要件

(1) 原則として募集要領「2. 研究課題」に掲げた課題の研究を日本国内で行っている研究者又は
　そのグループとします。若手・女性の研究者の積極的な応募を期待します。
(2) 原則として募集要領「2. 研究課題」のジャンルごとにそれぞれ 1 件またはそれ以上を採択する
　　予定です。
(3) 過年度に採択された研究者の方は①前回の採択から５年経過していること、②浦上財団の
　　研究報告書として出版が完了していること、以上 2 点を満たしている場合には再度、申請
　　が可能です。なお、5 年経過している者とは令和元(2019)年度以前採択された研究者で報告
　　書の出版も完了されている方となります。

※交付要件等詳細は募集要領をご参照ください。

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公益財団法人 自然保護助成基金2025年度 プロ・ナトゥーラ・ファンド助成

対象分野
対象課題

助成対象カテゴリー
　A．国内研究助成･･･日本国内における自然保護の基礎となる調査・研究
　B．1:国内活動助成（一般枠）･･･日本国内における自然保護のための保全・普及・啓発活動
　　 2:国内活動助成（地域型市民活動枠）･･･日本国内の地域に根差した団体による自然保護
　　　 のための保全・普及・啓発活動
　C．海外助成･･･開発途上地域における自然保護のための調査・研究、および教育・普及・啓
　　　発活動
　D．特定テーマ助成･･･当財団が指定する特定のテーマに関する調査・研究あるいは活動。
　　　2025年度は以下テーマ。
　　　「シカ類による自然環境への影響・被害・対策に関する生態系保全のための研究・活動」
　E．国内長期研究・活動助成･･･A・B1・D・Eで採択されたことのある国内のプロジェクトの
　　 うち、長期的な視点で継続することが必要だと思われる研究・活動

※詳細は募集要項をご参照ください。

助成期間

1 年プロジェクト：2025 年10 月1 日～2026 年9 月30 日 2 年プロジェクト：2025 年10 月1 日～2027 年9 月30 日

応募要件

【全カテゴリー共通】
　プロ・ナトゥーラ・ファンド助成に応募するためには、以下の①②を満たす必要があります。
　① 3 人以上8 人以下のグループで、責任者・会計責任者をそれぞれ割り当てる（兼任不可）
　　ことができること。
　　・大学や研究機関等に所属する研究者からなる研究グループ
　　・大学等に所属する学生グループ
　　・各地の市民グループ
　　・公益財団／社団法人、一般財団／社団法人、NPO 法人
　　・国内・海外の自然保護団体に属しているメンバーのグループ など
　② 自然保護のための調査・研究・活動を企画、遂行できること。
　　※プロジェクトに主体的に関わる人をグループメンバーとしてください。
　　※一般の方や学生の申請も歓迎します。
　　※年齢制限はありません。
　　※１つの団体が、プロ・ナトゥーラ・ファンド助成を同時期に重複して受け取ることはでき
　　　ません。
　　※法人として申請する場合、代表者は法人代表者ではなく、プロジェクト遂行の責任を負う
　　　者としてください。
　　※大学の研究者等が代表者で、会計実務を所属機関事務員に委託する場合でも、会計の責任
　　　は団体メンバーが負います。会計責任者は団体メンバーが分担してください。

※カテゴリー毎の補足事項等詳細は募集要項をご参照ください。

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⼀般財団法⼈ 河川情報センター令和７年度 研究助成

対象分野
対象課題

以下の研究を助成対象として公募します。
なお、本年度の新規採択数は、下記①〜⑧に関するテーマの研究の中から
４〜５件程度の予定です。
　①⽔災害に係る⽔理・⽔⽂（洪⽔予測・洪⽔氾濫を含む）
　　（⽔⽂観測技術（レーダ活⽤、流量観測⾼度化など）、洪⽔予測、浸⽔
　　　域把握技術、氾濫流解析など）
　②⽔害リスク情報（⽔害リスク情報の把握、分析、活⽤など）
　③河川情報の提供（処理・加⼯・配信技術など）
　④⽔災害情報の収集・共有
　　（浸⽔状況把握、被害状況把握、同時多発被害対応、災害情報データ
　　ベース、災害 SNS など）
　⑤⽔災害軽減に向けた⼟地関係情報・地理空間情報との連携
　⑥地域防災⼒向上（洪⽔避難誘導⽀援、広域避難、情報リテラシー、
　　地域防災教育など）
　⑦災害危機管理（発災前、発災中、発災後の全フェーズを含む）
　⑧河川事業の評価⼿法（⽔災害の地域・社会への影響分析や事業評価
　　への反映など）

※流域治⽔、デジタルトランスフォーメーション（DX）など、今⽇的なニーズに対応する研究提案を
　期待します。

助成金額

１件につき、３００万円を標準とし、１００〜４００万円（最⼤）の範囲内とします。

助成期間

助成を決定した年の11⽉1⽇〜翌年の10⽉末⽇までの1年間を基本。（研究内容から2ヵ年とする必要があるものについては、助成を決定した年の11⽉1⽇〜翌々年の10⽉末⽇までの2年間とすることが可能。）

応募要件

原則として、
・ ⽇本国内の⼤学、⾼等専⾨学校及びこれらに附属する機関の研究者
・ 国、地⽅公共団体、独⽴⾏政法⼈等及びこれらに附属する機関の研究者
・ ⺠間企業の研究者
とします。ただし、学⽣は博⼠後期課程に在籍する者に限って、共同研究者になることができます。

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田島毓堂語彙研究基金2025年度 研究助成

対象分野
対象課題

語彙研究に関する優れた個人研究または共同研究に贈呈するものです。

助成金額

最大3件程度・総額50万円以内

応募要件

大学・大学院の教員、または大学院博士課程（前期・後期）に在籍する学生もしくは
運営委員会が認める者（国籍は問わない）で、これまでに本研究助成を受給した実績
のない方。

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公益財団法人NSKメカトロニクス技術高度化財団2025年度 集会助成（前期）

対象分野
対象課題

(1)集会助成の対象領域は、メカトロニクス技術に関するものです。ここでメカトロニクス
　技術とは、機械の運動に関する技術と運動の電子制御に関する技術を一体化した技術で、
　要素技術、基礎技術、システムおよび応用を含みます。詳しくは財団HP・研究開発への
　助成の「1. 研究の対象」をご覧下さい。
(2)本年度の助成対象集会は、大学、試験研究機関、学会等が主催し、国内で開催される
　国際研究集会とします。ただし、総会、年次大会など国内学会の定期大会は除きます。
　集会予算として6,000万円を上限目安とします。
(3)実行委員会の名簿提出、集会のホームページが立ち上がっている事を条件とします。

助成金額

原則として１件あたり50万円を限度

助成期間

集会の開催日：原則として前期分2025年9月～2026年6月

応募要件

応募者の資格（註1）
応募者の資格は次の機関に所属して常勤する研究者（註2）とします。
(1) 大学（附置研究所を含む）
(2) 高等専門学校（準ずるものを含む）
(3) その他当財団が認めた研究機関

（註1） 応募者は実行委員長（実行委員長が教育研究機関に所属して
　　　　いない場合は実務担当者）とする。
（註2） 博士の学位を有し、かつ教授、准教授、講師ならびにこれらに
　　　　準ずる者

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公益財団法人三井住友海上福祉財団令和7年度 研究助成－交通事故・各種災害の防止等分野－

対象分野
対象課題

道路・鉄道（軌道）・港湾（港湾アクセスを含む）・空港（空港アクセスを含む）に関連する
交通事故、または各種災害の安全防止策、およびこれらに関連する交通現象、法制度、計画、
対策、予測法等に関する研究。

個人研究、グループ研究のいずれも可。特に若手の研究者の応募を期待します。営利企業
関係者、海外所在の研究機関に所属する研究者が代表者となる研究、実質的に完了している
研究は対象外となります。なお、より広い分野の研究者に助成を受けていただくため、同一
研究室・講座等からの応募は1件とするよう貴機関内で事前調整願います。

※詳細は応募要項をご参照ください。

助成金額

1件あたり上限を200万円

助成期間

原則として1年

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公益財団法人日本証券奨学財団2025年度 研究出版助成

対象分野
対象課題

社会科学の各分野とする　　※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

１件当たり100万円程度（1万円単位）とする

応募要件

助成対象者（代表研究者）は、日本の大学又は研究機関等において学術の研究調査に
従事している55歳（本年4月1日現在）以下の研究者とする
なお、共著の場合、代表研究者以外の共同研究者は大学又は研究機関等（日本に
限らない）に在籍する55歳（本年4月1日現在）以下の研究者とする
また、区分制における博士課程に在籍する者及び一貫制博士課程における後期博士
課程に在籍 する者を共同研究者に加えることができる

申請の条件
・申請時に完成原稿を提出すること
・当年度の3月までに出版すること

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公益財団法人 日本証券奨学財団2025年度 研究調査助成

対象分野
対象課題

社会科学の各分野とする　　※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

１件当たり100万円程度（1万円単位）

助成期間

原則として本年10月～翌年9月の研究調査に係る事案とする

応募要件

助成対象者（代表研究者）は、日本の大学又は研究機関等において学術の研究調査に従事
している55歳（本年4月1日現在）以下の研究者とする
なお、グループ研究の場合、代表研究者以外の共同研究者は大学又は研究機関等（日本に
限らない）に在籍する55歳（本年4月1日現在）以下の研究者とする
また、区分制における博士課程に在籍する者及び一貫制博士課程における後期博士課程に
在籍する者を共同研究者に加えることができる

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一般財団法人 キヤノン財団2025年 善き未来をひらく科学技術 ～未来に向けた社会課題の解決を目指して～

対象分野
対象課題

助成対象の研究分野
広範な自然科学の分野からのテーマ、また人文科学・社会科学を取り入れた自然科学のテーマが
対象となります。過去に採択されてきた研究分野以外の広範で多様な分野からの提案もお待ち
しています。
分野融合的な提案、今までにない分野を超えた新しい学術領域を作るような提案も歓迎します。

助成金額

１件あたりの助成金の上限は3,000万円

助成期間

原則、3 年間

応募要件

① 日本国内に居住し（国籍は問いません）、国内の大学および大学院（付属機関を含む）、
　大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤務し、研究代表者
　が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限されて
　いない事
　共同研究者の居住地は国内外を問いませんが、研究者代表は責任をもって共同研究者の
研究の進捗や、海外への送金・使途など研究費を管理してください。
・研究代表者が他の応募案件の共同研究者となることは問題ありません。
・大学院生・学生は共同研究者にはなれません。
以上が応募資格です。
なお、研究代表者がすでに他の機関から同一課題・同一目的で助成を受けている研究は当財
団の助成対象にならない場合があります。また、研究代表者は当財団に同一年度に複数の申請
をすること、および当財団からすでに助成を受けている場合は助成期間が重複した申請をするこ
とはできません。また、自身の過去採択件と同様、継続の研究内容は選考の対象外になります。

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公益財団法人東電記念財団2025年度 研究助成（一般研究）

対象分野
対象課題

助成対象は、以下の通りです。
(1) 着想の新しさ、実行の熱意、社会の期待が評価できること。
(2) 研究計画が具体的であること。
(3) 新しい成果・知見を生むと期待できること。
(4) 電気・エネルギー分野（電気・電子、新エネルギー、エネルギー・デバイス、メカトロニクス、
　材料、化学、環境エネルギー、原子力エネルギー、放射線等）の他、「電力システム」「広く将来の
　エネルギーの発生・輸送・利用・環境に関わるシステム」「エネルギー・資源の将来見通し」「科学
　的な視点を含む政策提言」等に関する幅広い分野の革新的な研究

なお、本助成の趣旨に適合しにくい研究として以下のものが挙げられますので、留意してください。
(1) 重要な技術課題であっても、既に公的な枠組みや大学研究機関のプログラムとして研究されて
　いるもの
(2) 研究資金が潤沢に供給される領域の研究

助成金額

上限100 万円／件（最終助成額は財団が決定します。）

助成期間

2026年4月から1年または2年

応募要件

(1) 日本国内の大学や研究機関に所属している若手研究者
(2) 役職・年齢・国籍の制約はありません。
(3) 過去に本助成を受けていない方。
(4) 現在、当財団の他の助成を受けていない方。（該当する助成が今年度で終了する場合は応募可
　能です。）
(5) 本年度、当財団の他の募集に応募していない方。（同一年度内に当財団の他の募集との併願は
　できません。）

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積水化学工業株式会社 株式会社積水インテグレーテッドリサーチ2025年度「自然に学ぶものづくり」研究助成

対象分野
対象課題

助成対象
①「自然」の機能を「ものづくり」に活用することを目指す研究が対象です。
　生物の仕組みや営みだけではなく、広く自然現象一般も含めた自然の叡智を、分野を
　問わず、「ものづくり」や「社会課題解決」に活用するもの。
　例えば、素材開発、バイオテクノロジー、エネルギー、環境、医療、ロボティクス・ＡＩ、
　建築、まちづくり・コミュニティ、メカトロニクス、健康・生活分野などに活用する研究。
　組織行動や芸術・感性工学などの学際的な研究も歓迎いたします。
②国内の研究機関における、個人研究または複数人の連携による共同研究が対象です。

募集テーマ・助成件数・助成金
下記2つの助成枠とします。

①「研究助成本賞」　1件あたり最高300万円
・ＳＤＧｓ等社会課題の解決に向け短中期的に実用化に進む研究
・独創的・先駆的研究、挑戦的萌芽研究等
※過去に当助成を受け研究ステージが上がった研究（ステップアップ）も応募が可能です。

②「若手奨励賞」　　　1件あたり100万円程度
・これから研究室を立ち上げる方・ポスドクを含むこれから研究者の道を歩む方等を対象に
　します。45歳未満を目途とします。
・対象とする研究は本賞に準じます。

※本賞と若手奨励賞への重複応募も可能です。それぞれ、個別に応募申請してください。
※本賞への応募者の中から、若手奨励賞を選定する場合もあります。

助成期間

1年間（2025年10月から2026年9月まで）

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公益財団法人 住友財団2025年度 環境研究助成

対象分野
対象課題

現在、人類が直面している大きな問題の一つに環境問題があります。地球温暖化、オゾン層破壊、酸性
雨、生物種の減少、食料と人口、砂漠化、公害等様々な問題があり、また、生物多様性の保全、カーボ
ンニュートラル実現に向けた再生資源・エネルギーの利用や持続可能な開発目標（SDGｓ）の達成など課
題も山積しております。この助成は、これらの問題・課題の解決のためには、多面的アプローチによる
分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点（人文科学・社会科学・自然科学）
からの研究に対する支援を行うものです。
・一般研究：環境に関する研究
　上記の助成の趣旨に合うものであれば、テーマ、分野を問いません。
・課題研究：以下の課題に対する研究を対象にします（詳細は募集要項（P３）を参照ください）。
　本年度募集課題
　「地球のネイチャーポジティブを実現するための学際的または国際的研究」

【注意事項】
　以下の研究は助成対象外となります。
　●営利目的、または営利につながる可能性の大きい研究
　●他の機関からの委託研究
　●実質的に完了している研究

助成金額

一般研究：最大５００万円、課題研究：最大１,０００万円

助成期間

一般研究：１年間または２年間 、課題研究：２年間または３年間

応募要件

研究者個人または研究グループを対象に、申請者（研究代表者）の資格要件は以下の通りです。
　① 国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長(大学の場合は学科
　　長・学部長以上)の承諾がとれるのであれば応募可能です。
　②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は応募可能です。
　　なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要
　　です。
　但し、申請者の所属が営利企業等(兼務を含む)の場合には応募不可です。

【注意事項】
　● 申請者(グループの場合は代表者)が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の
　　報告を確実に行えることを条件とします。
　● 申請者は、本年度当財団の研究助成に複数または重複して応募は出来ません。なお、他の申請者の共同
　　研究者として名前が記されることは問題ありません。
　● 現在、当財団の研究助成を受けている方は、助成が完了するまで対象外となりますのでご注意ください。

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公益財団法人 住友財団2025年度 基礎科学研究助成

対象分野
対象課題

数学、物理学、化学、生物学及びこれらの複合分野並びに工学の基礎分野における萌芽的研究
（注）助成対象は上記のとおりですが、複合分野や工学の基礎分野の研究であっても、応募の際は
　　　①数学、②物理学、③化学、④生物学の分野のうち最も適切と思われる１つの分野を指定して
　　　応募いただきます。

助成金額

最大５００万円（原則、申請金額と同額）

助成期間

原則として2025年11月（助成金受領日）から１年間または２年間

応募要件

2025年4月1日時点で45歳以下の若手研究者
（１） 産前・産後休暇、育児休業等の取得により研究期間の中断がある場合は年齢要件を考慮
　　　しますので、応募前に事務局にお問い合わせ下さい。
（２） 国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の
　　　場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。
（３） 上記（２）以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、
　　　応募可能です。なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長
　　　の承諾を得ることが必要です。

【注意】
● 申請者の所属が営利企業等（兼務を含む）の場合には応募不可です。
● 申請者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行える
　ことを条件とします。
● 申請者は、本年度当財団の研究助成に複数又は重複して応募はできません。
　なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。
● 2024 年度基礎科学研究助成に採択された研究者（2023 年度以前に採択された研究者で、助成期間
　の延長により助成期間中である場合を含む）の、同一テーマでの継続研究の応募も可とします（採
　択された研究の経過状況を含め「継続研究希望の理由」を申請書に付記。但し、この取扱いは１回
　限りとします）。なお、この場合も上記の年齢要件を満たさないときは応募できません。

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公益財団法人 サントリー生命科学財団サントリーSunRiSE 生命科学研究者支援プログラム

対象分野
対象課題

公募研究課題
「分子を中心に据えた、生命現象のメカニズムの解明」
　注目する生命現象と関連する分子を、観察レベルの生物学的アプローチもしくは解析レベル
　の有機化学的アプローチ等から捉え、その分子構造や動態、発現様式、他の分子との相互作用等
　を解析することにより、その生命現象のメカニズムを明らかにする基礎生命科学研究。化学、生
　物学、物理学等の従来の学問の枠にとどまらず、学際的なアプローチにより生命科学に新たな発
　見と展開をもたらす研究を歓迎します。（ここで言う分子とは、小分子からタンパク質、核酸等の
　生体高分子まで、分子実体が未同定のもの等も含みます）
　但し、以下の研究課題は対象外とします。
　・臨床医学、臨床薬学、新薬開発、疾病診断、農薬開発、機能性食品開発等
　・一般的な装置開発や有機合成反応開発等、具体的な生命現象や生体分子解析に至らない研究
　・分子を対象としない生態学、環境学等の生物学研究

助成金額

年度ごとに 10,000 千円

助成期間

2025 年度に選考し、2026 年度から 5 年間支給。

応募要件

上記の研究課題に関連する課題を実施できる研究者を対象とし、具体的には以下の条件に合致する
者とします。
(1) 自らが研究構想の発案者であるとともにその構想を実現するために自立して研究でき、日
　　本の大学、公的研究機関およびそれに準ずる研究機関等*に所属する者。Principal Investigator
　　 (PI)**もしくはそれを目指す研究者を想定していますが、生命科学基礎研究者として高い志と
　　能力を有する研究者であれば、職位、任期の有無を問いません。ただし、募集年度期首(2025年
　　4月1日)において満 45 歳以下の者とします。
(2) 国家プロジェクト等を主宰する立場にある等により、提案課題を遂行できない研究者は対象と
　　しません。
(3) 国籍は問いませんが、支援期間を通して日本国内に研究拠点を持つことを原則とします。
　　海外からの応募も可としますが、支援期間内のしかるべき時期に日本国内に研究拠点を移す
　　こととし、応募にあたって時期を申告することとします。外国人研究者は支援期間中、日本国内
　　に研究拠点を持つこと、ならびに、日本語での事務手続きが可能であることを前提とします（応
　　募書式を英語で記載することは可能です）。
(4) 女性研究者の積極的な応募を歓迎します。
(5) 応募開始時に獲得が確定している競争的研究資金の 2025 年度分の総額が 2,000 万円を目途として、
　　高額な資金を得ている者は対象外とします。
(6) 本助成を連続して受けることはできません。
(7) 当財団の他の研究助成（SUNBOR グラント等）を受給中／応募中の場合でも本助成に応募する
　　ことは可能ですが、本助成に採択された場合には、他は辞退していただきます。
(8) 当財団と共同研究中の課題で応募することはできません。

*研究機関は、科学研究費補助金取扱規定(文部省告示)第二条に規定される研究機関に準ずる。
　https://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/1307764.htm
**文部科学省の Principal Investigator の定義に準ずる。
　http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu4/037/attach/1358880.htm

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公益財団法人　岩谷科学技術研究助成2025年度 岩谷科学技術特別研究助成

対象分野
対象課題

次のテーマに関する独創的な研究とします。また、そのための新たなシステム開発や創発的
基礎研究を含みます。
　①水素関連
　　製造 、輸送 、貯蔵 、利用 、安全管理など
　②CO2関連
　　回収 、貯蔵 、利用など
　③発電・送電技術 および 蓄電技術関連
　　効率の向上 、容量の向上など
　④プラスチック等の環境課題解決技術関連
　　バイオマス・バイオマテリアル、生分解性、マイクロプラスチック、資源循環など
　⑤エネルギー・環境に関するデジタル技術関連
　　センシング 、データ管理･分析･予測 、オペレーションなど

助成金額

１件当りの助成限度額は１,０００万円

助成期間

２０２６年４月１日から始まる３年間を基本

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置・附属研究所を含む）、大学共同利用機関法人および高等
専門学校を主たる所属先とする研究者個人（学生を除く）またはグループとし、グループの場
合はその代表研究者とします。ただし、当財団の選考委員と共同研究を行う研究者は対象外
とします。また、リサーチマップを参照することがありますが、その有無を含め審査には影響
しません。なお、対象者の研究内容は上記の研究課題に関するものであり、現に研究に従事す
るか、または具体的に着手の段階にあり、２～３年以内に研究の成果が期待されるものとし
ます。
代表研究者および共同研究者は、当財団の研究助成に重複して応募することはできません。

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公益財団法人　岩谷科学技術研究助成2025年度　岩谷科学技術研究助成

対象分野
対象課題

次の分野に関する独創的な研究とします。また、そのための新たなシステムの開発や創発的
基礎研究を含みます。
①再生可能エネルギー源
　太陽エネルギー、風力エネルギー、波力・潮力エネルギー、地熱、バイオエネルギーなど
②将来に期待される燃料
　 水素、バイオ燃料、合成燃料、新燃料など
③エネルギーの変換、輸送、利用の高効率化、合理化
　太陽電池、燃料電池、二次電池、燃焼技術、廃熱回収など
④エネルギー材料
　エネルギーの貯蔵、輸送、利用、変換の高効率化に重要な役割を果たす材料など
⑤低温の利用
　液化ガスの利用、低温技術、食品・バイオ材料の貯蔵など
⑥環境保全、地球温暖化防止、エネルギー利用上の安全性
　環境汚染防止、CO2削減、グリーンケミストリー、環境監視、環境影響評価など

助成金額

１件当りの助成限度額は２００万円

助成期間

２０２６年４月１日から始まる１年間を基本

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置・附属研究所を含む）、大学共同利用機関法人および
高等専門学校を主たる所属先とする研究者個人（学生を除く）またはグループとし、
グループの場合はその代表研究者とします。ただし、当財団の選考委員と共同研究を行う
研究者は対象外とします。また、リサーチマップを参照することがありますが、その有無
を含め審査には影響しません。なお、対象者の研究内容は上記の研究課題に関するもので
あり、現に研究に従事するか、または具体的に着手の段階にあり、１～２年以内に研究の
成果が期待されるものとします。
代表研究者および共同研究者は、当財団の研究助成に重複して応募することはできません。

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公益財団法人難病医学研究財団令和7年度医学奨励助成事業（疫学枠）

対象分野
対象課題

難病法において規定されている難病（具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病）について、準備的、予備的研究を含む疫学研究とする。

助成金額

一人につき 200 万円

助成期間

最長2年間

応募要件

現に難病の診療に携わっている国内の医師や研究者で令和7年6月30日現在、満40才に達していない者とする。ただし、出産や育児のため、これまでの期間に研究（キャリア）の中断期間がある女性の場合は、満45才未満まで可能とする。

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公益財団法人難病医学研究財団令和7年度医学奨励助成事業（臨床枠）

対象分野
対象課題

難病法において規定されている難病（具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病）について、患者を対象とした診断や治療を行う臨床研究とする。

助成金額

一人につき 200 万円

応募要件

現に難病の診療に携わっている国内の医師や研究者で令和76年6月30日現在、満40才に達していない者とする。ただし、出産や育児のため、これまでの期間に研究（キャリア）の中断期間がある女性の場合は、満45才未満まで可能とする。

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公益財団法人難病医学研究財団令和7年度医学研究奨励助成事業（一般枠）

対象分野
対象課題

難病法において規定されている難病（具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病）の成因や病態の解明及び治療の原理に関わる基礎的研究とする。

助成金額

一人につき 200 万円

応募要件

難病の専門分野における国内の医師や研究者で令和7年6月30日現在、満40才に達していない者とする。ただし、出産や育児のため、これまでの期間に研究（キャリア）の中断期間がある女性の場合は、満45才未満まで可能とする。

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公益財団法人難病医学研究財団令和8年度国際シンポジウム開催事業

助成期間

令和8年4月1日から令和9年3月31日の間に開催

応募要件

難病法において規定されている難病の研究を行っている国内の大学又は研究施設等の研究者とし、申請は 1 人につき 1 件とする。

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