公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 電気通信普及財団国際交流人材育成援助（2025 年度）

対象分野
対象課題

①情報通信分野における我が国と開発途上国との国際交流を促進する活動プロジェクト
　特に、情報通信分野における開発途上国の人材育成を促進する活動プロジェクト
②情報通信分野における国際交流を通じて、我が国の情報通信分野における人材育成を
　促進する活動プロジェクト

助成金額

1 件年間当たり 200 万円程度

助成期間

原則、2026年度を初年度とする連続する 3 年間を限度

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公益財団法人 電気通信普及財団シンポジウム・セミナー等開催援助募集要項（2025年度5月期）

対象分野
対象課題

下記の①、②に関するもので、新たな活動に取り組まれるなど開催経費の一部の援助を
必要とするものを対象とします。また、営利を目的として開催するものは対象としません。
①情報通信の研究、普及・発展に関して学術的に寄与する会議等（学術分野）
　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　・定期的に開催される会議に対して継続して援助することは、原則として行
　　いません。複数回の援助申込については、間隔が空いていれば開催趣旨、
　　企画内容により対象とします。
②情報通信の普及、利活用の振興に社会的に寄与するシンポジウム・セミナー等（社会貢献分野）
　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　・情報通信月間参加行事として行われるような講演会は除きます。

助成期間

原則、2025 年 10 月から 2026 年 9 月までに開催するもの

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（５）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：3 月 1 日～8 月 31 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（４）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：翌年 1 月 1 日～6 月 30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（３）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：11 月 1 日～翌年 4 月 30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（２）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：9 月 1 日～翌年 2 月 28 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（１）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：7 月 1 日～12 月 31 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団長期海外研究援助（2025年度）

助成金額

援助の対象費用：① 滞在費の一部（原則、1 日 80 米ドルを限度）、② 往復海外渡航費（エコノミークラス運賃）

助成期間

援助の対象期間：原則、6 ヶ月～1 年以内（原則、2025 年 10 月から 2026 年 9 月末までに派遣開始）

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等又は研究機関に所属する研究者の方（博士の学位を取得
（又はこれに相当する課程を修了）し、研究実績を有する、大学等の常勤の研
究者）で、原則、40 歳以下の方。若手研究者の方の研究活動に対して援助を
行います。

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公益財団法人 電気通信普及財団特別講義開設援助（2025年度）

助成金額

各年度の特別講義開設の経費（原則、100 万円以下）

助成期間

原則、2026 年度を初年度とする連続する 3 年間を限度

応募要件

援助申込者
日本の大学又は大学院の学部、研究科等の組織を代表する職位の方。こ
れまでに本特別講義開設援助を受けている学部、研究科からの援助申込に
ついて、ご遠慮いただくことがあります。

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公益財団法人 電気通信普及財団2025年度 学術研究出版助成

対象分野
対象課題

助成の対象分野
　学術研究出版助成の対象分野は以下のとおりとします。
　①情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野
　②情報通信に関する技術分野
　③情報通信に関する学際研究分野（上記①または②のいずれにも直接的に該当しな
　い情報通信に関する研究）

助成金額

1 件あたり最大 200 万円（1 万円単位）

応募要件

助成申込の対象者
　日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後
　期]）とします。助成の申込者は単著の場合は著者本人、共著の場合は代表者とします。

助成申込の条件
　① 申込時に完成原稿もしくはそれに準じた原稿を提出すること
　② 出版社による出版承諾書*の提出
　③ 2026 年 9 月末までに出版すること（申込時に申請した時期までとする）
　　*当財団により申込が採択された場合に、当該出版社が必ず出版する旨を記載

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一般財団法人キヤノン財団2025年「新産業を生む科学技術 ～産業のイノベーションに向けて～」

対象分野
対象課題

分野としては、ＩＣＴ・エレクトロニクス・ロボティクス、健康・医療・生命科学、バイオテクノロジー、環境・資源・エネルギー、マテリアル・デバイス・プロセス、そのほかサービスサイエンス(注） などの広範な科学技術分野を対象としています。分野横断的な提案、今までにない新しい学術領域を作るような提案も歓迎します。
また日本の経済発展には地域の活性化が不可欠であり、地域の産業創成に貢献する科学技術
研究も歓迎します。

助成金額

１件あたり2,000万円（上限） （10件程度）

助成期間

原則、3 年間とします。

応募要件

① 日本国内に居住し（国籍は問いません）、国内の大学および大学院（付属機関を含む）、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤務し、研究代表者が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限されていない事
共同研究者の居住地は国内外を問いませんが、研究者代表は責任をもって共同研究者の研究の進捗や、海外への送金・使途など研究費を管理してください。
・研究代表者が他の応募案件の共同研究者となることは問題ありません。
・大学院生・学生は共同研究者にはなれません。

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一般社団法人 日本損害保険協会2025年度交通事故医療研究助成（特定研究）

対象分野
対象課題

２０２５年度　特定研究課題
① 難治性慢性疼痛（CRPSを含む）の病態解明と新たな治療法の開発
② 骨盤外傷に対する新規治療法に対する研究
③ 交通事故後のリハビリテーションに有用なロボット技術の開発

助成金額

原則300万円～500万円

助成期間

原則として助成金の交付日より2年間

応募要件

交通外傷に携わる医師および医療関係等の研究者（個人またはグループ）とします。
特定研究では研究を統括する責任者が研究代表者として申請してください。

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一般社団法人 日本損害保険協会2025年度交通事故医療研究（一般研究助成）

対象分野
対象課題

後遺障害認定対策としての交通事故医療に関する研究
交通事故医療に関する臨床的研究とします（働き方改革に伴う救急医療体制のあり方に関する研究を含む。）

助成金額

原則100万円

助成期間

原則として助成金交付日より1年間

応募要件

交通外傷に携わる医師および医療関係等の研究者（個人またはグループ）とします。
一般研究の採択者は採択通知後、所属長の推薦書を提出いただくため、予め所属長の推薦を得てください（実施要領第11条参照）。

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一般財団法人　日本漢方医学教育振興財団2025 年度 漢方医学教育研究助成

対象分野
対象課題

本助成金の目的に沿った独創的・新規性・汎用性のある研究を対象とする。
本年度は
・教育研究助成Ⅰ〈財団テーマ指定〉：研修医・専攻医を対象とした漢方医学教育 （卒前・卒後のシームレスな医学教育を含む）
・教育研究助成Ⅱ〈自由テーマ〉：上記Ⅰ以外を対象とした漢方医学教育とし、地域 医療教育・多職種連携教育・当財団の教材を使用した教育に関するテーマも歓迎 します。なお、基礎研究および臨床研究は対象外です。

助成金額

一般研究２年間：１件150万円以内（５件程度） グループ研究２年間：１件350万円以内（１～２件程度）

助成期間

原則２年間（2025 年11月1日～2027年10月31日）なお、助成金は１年毎に交付

応募要件

大学、研究所、病院、その他公的私的研究機関において、医学生・初期研修医に対する漢方医学教育のシステム構築を図り、研究を行う研究者（教員）及び 研究機関グループ

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7年(2025 年)度 海外招聘補助金（2026年度前半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

学術集会等の会長（学会長または実行委員長）
招聘される研究者は学術集会において招待講演あるいは特別講演を行う外国在住の研究者であって、一般の口頭発表あるいはポスター発表を行う研究者等は対象外。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和7年(2025年)度 海外招聘補助金（2025年度後半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

学術集会等の会長（学会長または実行委員長）
招聘される研究者は学術集会において招待講演あるいは特別講演を行う外国在住の研究者であって、一般の口頭発表あるいはポスター発表を行う研究者等は対象外。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025年)度 海外派遣補助金（2026年度前半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

1) 海外で開催される創薬並びに生命科学に関する国際会議等において招待講演あるいは特別講演を行う日本在住の 40 歳以下の研究者（一般の口頭発表あるいはポスター発表などは対象外）。
2) 原則、営利企業に属している研究者は除く。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和7年(2025年)度 海外派遣補助金（2025年度後半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

1) 海外で開催される創薬並びに生命科学に関する国際会議等において招待講演あるいは特別講演を行う日本在住の 40 歳以下の研究者（一般の口頭発表あるいはポスター発表などは対象外）。
2) 原則、営利企業に属している研究者は除く。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025 年)度 海外留学助成金Ｂ(現在留学中の方）

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、所定の期間（助成を開始後）に1年以上、海外の研究機関で研究を行うことが内定している方
2)申請時に海外の研究機関において研究を行っている方
3)博士号を取得している研究者で原則、申請時に35歳以下の方（出産・育児等ライフイベントを考慮）
4)日本在住の経験があり、日本の創薬・生命科学研究に貢献できる方
5)本財団が定める研究テーマのいずれかに関する研究に従事できる方
6)留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている方
7)営利企業に属していない方、及び研究テーマが商業目的ではない方

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025年)度 海外留学助成金Ａ(これから留学される方)

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、所定の期間に留学を開始し、1年以上海外の研究機関で研究を行うことが内定している方
2)申請時に日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行っている方
3)博士号取得者もしくは留学開始までに博士号取得見込みである研究者で原則、申請時に35歳以下の方（出産・育児等ライフイベントを考慮）
4)原則、2026年12月末日までに留学が開始できる方
5)本財団が定める研究テーマのいずれかに関する研究に従事できる方
6)留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている方
7)申請者の現在の研究指導者からの留学承諾書を提出できる方
8)原則、営利企業に属していない方、及び研究テーマが商業目的ではない方

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