公募情報

公益信託 循環器学研究振興基金2025年度助成金

対象分野
対象課題

心臓血管疾患の機序・診断・治療・予防に関する基礎的・臨床的研究
①太い冠動脈を新生させる方法の開発
②血管炎症候群の診断と治療
③心血管疾患のリスク、アウトカムにおける慢性炎症の意義
④ＲＮＡを用いた循環器病治療法の開発
⑤心腸連関の病態について
⑥血栓症の予知に関する研究
⑦新しい画像診断法の開発、利用
⑧統合失調症における扁桃体、海馬を含む脳循環障害に関する研究
⑨その他

助成金額

１件当り原則として２００万円（総額1,400万円以内）

助成期間

２年間

応募要件

日本国内で研究を行う40歳以下の研究者で、国籍は不問　但し、教授は除く

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2025年度 ASPIRE 半導体・量子分野 日蘭共同研究提案の募集

対象分野
対象課題

Unconventional information processing technologies - research collaborations between Japan and the Netherlands
（革新的な情報処理技術のための日蘭共同研究）
研究分野：半導体・量子

助成金額

日本側支援額：1課題あたり最大2.5億円（直接経費の30％にあたる間接経費を含む）

助成期間

支援期間：最低4年～最大5年（支援開始は2026年6月を予定）

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公益財団法人日本対がん協会2025年度（第13回）リレー・フォー・ライフ・ジャパン「プロジェクト未来」 研究助成

対象分野
対象課題

[分野Ⅰ]…基礎研究・臨床研究 （がんの発症メカニズムの解明に向けた基礎研究、新薬開発に関わる基礎・臨床研究、臨床試験、疫学研究等）
※生物学的実験やオミックス解析が大きな割合を占める研究は、支持療法に関する研究でも分野 I での応募をすること。
[分野Ⅱ]…がんの支持療法、社会面に関する研究 （患者・サバイバー・家族の支援、就労、治療後遺症、リハビリ、口腔ケア、がん相談に関する研究等）

助成金額

（総額3,000万円以内）。 [分野Ⅰ]・・・1課題　300万円以内 [分野Ⅱ]・・・1課題　100万円以内

助成期間

当該年度内に使い切れなかった場合は次年度に繰り越すことができる。研究が複数年にわたる場合は、年度ごとに申請することとする（最長3年）。

応募要件

以下の①か②のどちらかを満たす者
① 日本の研究機関に所属する研究者個人、または研究グループであること。
② 日本の医療機関等に所属する従事者であること。（医師、看護師、薬剤師、技師、管理栄養士、放射線医学物理士、実験動物関係技術者、公認心理師、臨床心理士 等）
※ 申請は各年度につき、1人1件までとする
※ 過去3年以内に喫煙に関係する財団から助成を受けた申請者を除く
※ 共同研究について：同一教室内等、申請者と同一の所属部・科の研究者のみで構成される共同研究は対象としない

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）令和7年度　戦略的国際共同研究プログラム（SICORP）日本－台湾研究交流課題

対象分野
対象課題

AIシステム構成に資するナノエレクトロニクス技術

助成金額

日本側研究者は3年間で1,800万円を上限とする委託研究費を受け取ることができます。上記の委託研究費として直接経費の10％を上限とする間接経費を申請することができます。詳しくは募集要項をご覧ください。

助成期間

共同研究の実施期間は、開始日から原則3年間

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2025年度　戦略的国際共同研究プログラム（SICORP）EIG CONCERT-Japan 「海洋：気候変動緩和策と適応策」

対象分野
対象課題

共同研究の募集対象トピック
海洋：気候変動緩和策と適応策（Oceans: Climate Change Mitigation and Adaptation）

海洋環境において地球温暖化の緩和と適応に寄与する研究提案を募集します。本募集は下記に示す２つのサブトピックを中心に構成されており、これらの研究に焦点をあてて支援することを目指します。
１．CO2削減のためのブルーカーボン生態系の研究
　　気候変動に対する緩和策として大きな期待が寄せられるブルーカーボンにより、CO2隔離を促進することを目的としています。
２．気候変動への適応策を可能にするための海洋プロセスの研究
　　海洋の非生物的および生物的な変化に人間の活動を適応させるために、気候変動が海洋環境に与える影響の理解を深めて予測能力を向上させることを目的としています。

助成金額

共同研究課題が採択された場合、日本側研究者は3年間で1,820万円を上限として委託研究費を受け取ることができます。委託研究費には、直接経費の30%に当たる間接経費が含まれます。

助成期間

研究課題の支援期間は3年間です。

応募要件

欧州2カ国以上の研究機関および日本側研究機関から構成される日欧共同研究チーム（コンソーシアム）で共通の申請を行う必要があります。

＜欧州側参加国及び支援機関（12カ国12機関）＞
イタリア学術会議（Consiglio Nazionale delle Ricerche：CNR）
エストニア研究評議会（Estonian Research Council：ETAg）
キプロス研究・イノベーション基金（Research Promotion Foundation：RIF）
スペイン国家研究機構（Agencia Estatal de Investigación：AEI）
スロバキア科学アカデミー（Slovak Academy of Sciences：SAS）
チェコ教育青年スポーツ省（Ministry of Education, Youth and Sports：MEYS）
ドイツ連邦教育研究省（Federal Ministry of Education and Research：BMBF）
トルコ科学技術研究会議（Scientific and Technological Research Council of Turkey：TUBITAK）
ハンガリー研究開発イノベーション庁（National Research, Development and Innovation Office：NRDIO）
フランス国立科学研究センター（National Center for Scientific Research：CNRS）
ブルガリア国立科学基金（Bulgarian National Science Fund：BNSF）
ポーランド国立研究開発センター（National Centre for Research and Development：NCBR）

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公益財団法人 稲盛財団2026年度 稲盛科学研究機構（InaRIS）フェローシッププログラム

対象分野
対象課題

2026年度は「非平衡科学の展開」に関係する研究を対象とします
※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

毎年1,000万円を2035年度までの10年間にわたり助成します。

助成期間

2026年4月より、10年間

応募要件

下記a.からd.の要件をすべて満たす方とします。
　a. 日本に居住し、募集案内を送付した大学・機関に所属し、常勤で雇用されていること。
（注1）
　b. 独立研究者で、大学所属の場合は准教授以上とする。大学以外の所属の場合は上記に
　　相当するものとする。
　c. 助成年度開始時に50歳以下であること。（2026年4月1日時点）
　d. 稲盛研究助成を受けている方は、その研究期間が2026年4月1日時点で残っていないこと。

　注1. 任期付きの職でも可。ただし申請時および2026年度（2026年4月～2027年3月）まで
　　　申請時と同じ所属機関に雇用が保証されていること。なお、2026年度中は申請時と
　　　同じ機関で研究を行うことが望ましい。

※本プログラムは、研究者の多様性を重視し、性別、国籍問わずさまざまな研究者を
　支援するものです。特に女性研究者からの積極的な応募を歓迎いたします。

※詳細は募集要項をご参照ください。

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公益財団法人 稲盛財団2026年度 稲盛研究助成　たかめるコース

対象分野
対象課題

自然科学、人文・社会科学のあらゆる分野における自分の研究成果をさらに発展させ
その卓越性を追求する研究
　自然科学分野
　　● 理工系 ● 生物系
　人文・社会科学分野
　　● 人社系
申請にあたっては、3つの申請区分(「理工系」、「生物系」、「人社系」)の中から1つを
お選びください。

助成金額

1件1,000万円

助成期間

2026年4月より3年

応募要件

● 年齢
　2025年4月1日時点で理工系と生物系は45歳以下、人社系は55歳以下であること。
● 所属機関、役職、雇用形態等
　申請時点に下記の要件をすべて満たす方とします。
　　a. 日本に居住し、当研究助成の募集案内を送付した大学・機関に所属していること。
　　b. 常勤で所属機関に正式に雇用されていること。
　　c. 助教相当以上であること。
　　　大学にご所属の場合は助教、特任助教以上とします。
　　　ポストドクトラルフェロー、ポストドクトラルリサーチャーなど、いわゆるポス
　　　ドクは不可とします。
　　d. 申請研究に関して主体的に研究を行えること。
　　　申請する研究については、独自の考えに基づいて研究を遂行できること。
　　　プロジェクトの一員として決められた職務への専念義務のないこと。

※詳細は募集要項をご参照ください。

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公益財団法人 稲盛財団2026年度 稲盛研究助成　はぐくむコース

対象分野
対象課題

自然科学、人文・社会科学のあらゆる分野における、独創的なアイデアに基づいた
先駆的研究(探索的研究や萌芽期の研究も含む)
　自然科学分野
　　●理工系 ●生物系
　人文・社会科学分野
　　● 人社系
申請にあたっては、3つの申請区分(「理工系」、「生物系」、「人社系」)の中から1つを
お選びください。

助成金額

1件200万円

助成期間

2026年4月より2年

応募要件

● 年齢
　2025年4月1日時点で理工系と生物系は40歳以下、人社系は50歳以下であること。
● 所属機関、役職、雇用形態等
　申請時点に下記の要件をすべて満たす方とします。
　　a. 日本に居住し、当研究助成の募集案内を送付した大学・機関に所属していること。
　　b. 常勤で所属機関に正式に雇用されていること。
　　c. 助教相当以上であること。
　　　　大学にご所属の場合は助教、特任助教以上とします。
　　　　ポストドクトラルフェロー、ポストドクトラルリサーチャーなど、いわゆる
　　　　ポスドクは不可とします。
　　d.申請研究に関して主体的に研究を行えること。
　　　　申請する研究については、独自の考えに基づいて研究を遂行できること。
　　　　プロジェクトの一員として決められた職務への専念義務のないこと。

※詳細は募集要項をご参照ください。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（５）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：3 月 1 日～8 月 31 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（４）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：翌年 1 月 1 日～6 月 30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（３）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：11 月 1 日～翌年 4 月 30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（２）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：9 月 1 日～翌年 2 月 28 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7年(2025 年)度 海外招聘補助金（2026年度前半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

学術集会等の会長（学会長または実行委員長）
招聘される研究者は学術集会において招待講演あるいは特別講演を行う外国在住の研究者であって、一般の口頭発表あるいはポスター発表を行う研究者等は対象外。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025年)度 海外派遣補助金（2026年度前半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

1) 海外で開催される創薬並びに生命科学に関する国際会議等において招待講演あるいは特別講演を行う日本在住の 40 歳以下の研究者（一般の口頭発表あるいはポスター発表などは対象外）。
2) 原則、営利企業に属している研究者は除く。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025 年)度 海外留学助成金Ｂ(現在留学中の方）

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、所定の期間（助成を開始後）に1年以上、海外の研究機関で研究を行うことが内定している方
2)申請時に海外の研究機関において研究を行っている方
3)博士号を取得している研究者で原則、申請時に35歳以下の方（出産・育児等ライフイベントを考慮）
4)日本在住の経験があり、日本の創薬・生命科学研究に貢献できる方
5)本財団が定める研究テーマのいずれかに関する研究に従事できる方
6)留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている方
7)営利企業に属していない方、及び研究テーマが商業目的ではない方

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025年)度 海外留学助成金Ａ(これから留学される方)

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、所定の期間に留学を開始し、1年以上海外の研究機関で研究を行うことが内定している方
2)申請時に日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行っている方
3)博士号取得者もしくは留学開始までに博士号取得見込みである研究者で原則、申請時に35歳以下の方（出産・育児等ライフイベントを考慮）
4)原則、2026年12月末日までに留学が開始できる方
5)本財団が定める研究テーマのいずれかに関する研究に従事できる方
6)留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている方
7)申請者の現在の研究指導者からの留学承諾書を提出できる方
8)原則、営利企業に属していない方、及び研究テーマが商業目的ではない方

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和8 年(2026 年)度 国際交流研究助成金

助成期間

原則 1 年以上、最長 2 年（来日から 2 年間）原則として令和 ８ 年(2026 年)4 月以降 9 月までの間に来日して研究を開始すること。

応募要件

受入研究者（申請者）の要件
1)日本国内の生命科学研究・創薬科学研究（臨床研究を含む）分野の大学研究機関等に所属する常勤の研究者(講師、室長相当以上)
2)原則、営利企業に属している研究者は除く

「招聘される研究者の資格」は参考情報を参照

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一般財団法人　サンスター財団金田博夫研究助成基金　2025年度　海外留学募集

対象分野
対象課題

糖尿病や歯周病に関する研究のために海外への留学を希望する医科分野、歯科分野の若手研究者

助成金額

留学期間を最長２年間とし、渡航費及び滞在費を補助 渡航費 100 万円 帰国費 1 万ドル 滞在費として 10 万ドル（6 か月毎に 4 回に分けて支給します。） ＊本助成金を研究費に充当は不可

助成期間

最長 2 年間

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されてい
る者。
（1）2025 年 4 月 1 日現在、博士の学位を取得後 5 年未満の者（2020 年 4 月 2 日以降に学位を取得した者。申請時において学位取得見込みの者も対象とする。） *。
（2）原則として 2026 年 1 月 1 日～同年 12 月 31 日の間に出発し、留学が開始できる者。
（3）留学先で研究内容について討議ができる程度の英語力を有する者。
（4）本助成の趣旨を達成するための充分な知識と業績を有する者。
（5）他の同趣旨の奨学資金等を重複して受給しない者（申請時における重複申請は可とする）。
（6）下記の推薦者の要件を満たしている者から、推薦を受けられる者。
（7）過去の応募者の再応募も可とする（ただし、過去に本助成を受けた者は除く）。
*傷病・育児・出産その他の事由により考慮が必要な場合は、選考委員の判断で配慮する。

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公益財団法人　今井精一記念財団2025年度（第６回）助成

対象分野
対象課題

周産期・新⽣児医学、婦⼈科腫瘍学、⽣殖医学、⼥性医学等における独創的、先端的な研究

助成金額

1件150万円

助成期間

助成年度の翌々年12月末日まで（＝助成金の使用期限）

応募要件

助成対象の研究を行い、推薦者(※)より推薦を受けた、2025年4月1日現在満41歳未満の者

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公益財団法人 東電記念財団2025年度 国際技術交流援助（下期募集）

対象分野
対象課題

広く電気・エネルギー分野の産業・生活に関わる技術を向上させる明確な意図を持った調査・
研究、成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打ち合わせ、共同研究などのための
海外渡航・滞在費の一部を援助いたします。
※通常の留学・インターンシップは援助対象外です。

助成金額

地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

実施時期（下期募集）：2026年4月～2026年10月に実施予定のもの

応募要件

(1) 日本国内の大学もしくは同等の研究機関の若手研究者、あるいは応募時点で大学院学生
　であること。（学部生は対象外。修士 2 年・博士 3 年は渡航時も大学に所属していること。
　〔卒業後の受取は不可〕）
(2) 2026年4月１日時点において「40歳未満の者」又は「産前・産後の休暇、育児休業の
　期間を除くと40歳未満となる者」
(3) 過去に本援助を受けたことがない方。
(4) 渡航者本人が申し込むこと。
(5) 現在、当財団の研究助成（一般研究）ならびに奨学金給付を受けられている方のご応募
　も可能です。（基礎研究受給者は対象外）

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