公募情報

一般社団法人 Jミルク『乳の学術連合』学術研究　2027年度「乳の社会文化」

対象分野
対象課題

１　酪農や牛乳乳製品の価値創造
２　牛乳乳製品の食生活への受容
３　日本の酪農乳業の持続可能性とSDGsへの貢献
４　乳及び酪農乳業に関する社会的・文化的視点からの研究
　　※詳細は募集元HPをご参照ください。

助成金額

年間1件当たり原則として70万円（消費税込）以内とする。なお、海外渡航調査を行う場合は100～150 万円（消費税込）程度とする。

助成期間

同一研究計画に対する委託期間は、原則として2027年4月1日から2028年3月31日までとする。なお、研究成果を踏まえ、研究の継続を希望する場合は、改めて本学術研究への応募申請を行うことができる。

応募要件

国内の大学及び短期大学、専修学校、国･地方公共団体の設置する研究所、独立行政法人の研究機関等で学術研究を行っている研究者（大学院生を含む）や研究グループ、専門家や実践者(教諭など)、もしくは特定の組織に属さない個人とする。

詳細を見る

一般社団法人 Jミルク『乳の学術連合』学術研究　2027年度「牛乳乳製品健康科学」

対象分野
対象課題

１　牛乳の成分や特徴的な栄養素が持つ医学的・生理学的・栄養学的価値に関する研究
２　食品としての牛乳乳製品やこれを構成要素とする食事の健康への役割に関する研究
３　女性の健康に対する牛乳乳製品の有用性に関する研究
　　※詳細は募集元HPをご参照ください。

助成金額

1 件当たり原則として 150 万円(消費税込)以内

助成期間

原則として１年を超えないものとする。 但し、研究の内容によっては、最長3年まで認める場合もあるが、1年を超える期間の研究を申請する場合は、全期間にわたる研究計画・支出計画を申請書に明確に記すこと。

応募要件

国内の大学および短期大学、高等専門学校、国・地方公共団体の研究所、独立行政法人の研究機関等で学術研究を行っている個人またはグループの研究者等(大学院生含む)とする。

詳細を見る

公益信託　時実利彦記念脳研究助成基金2027年度 時実利彦記念賞

対象分野
対象課題

脳神経系の機能およびこれに関連した生体機能の解明に意義ある研究とする。

助成金額

「時実利彦記念賞」として賞状および副賞（研究費）200万円を授与する。

応募要件

研究者として継続して研究を行っているもの。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助（通年募集）（６）会議等開催：2028.3.1～8.31

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：2028年３ 月 1 日～2028年８月 31日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助（通年募集）（５）会議等開催：2028.1.1～6.30

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：2028年１ 月 1 日～2028年６ 月 30日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助（通年募集）（４）会議等開催：2027.11.1～2028.4.30

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：2027年 11 月 1 日～2028年４月30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助（通年募集）（３）会議等開催：2027.9.1～2028.2.28

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：2027年９ 月 1 日～2028年２ 月 28 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助（通年募集）（２）会議等開催：2027.7.1～12.31

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：2027年７月 1 日～12月31 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団海外渡航旅費援助（通年募集）（１）会議等開催：2027.5.1～10.31

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：2027年５月 1 日～10 月 31 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

詳細を見る

公益財団法人 電気通信普及財団シンポジウム・セミナー等開催援助（2026年度11月期 ）

対象分野
対象課題

下記の①、②に関するもので、新たな活動に取り組まれるなど開催経費の一部の援助を
必要とするものを対象とします。また、営利を目的として開催するものは対象としません。
①情報通信の研究、普及・発展に関して学術的に寄与する会議等（学術分野）
　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　・定期的に開催される会議に対して継続して援助することは、原則として行いません。
　　複数回の援助申込については、間隔が空いていれば開催趣旨、企画内容により対象
　　とします。
②情報通信の普及、利活用の振興に社会的に寄与するシンポジウム・セミナー等（社会貢献分野）
　・1 件当たり 100 万円以下・ 5 件程度採択
　・開催趣旨、企画内容が新しい取組を優先します。
　・情報通信月間参加行事として行われるような講演会は除きます。

助成期間

援助の対象期間：原則、2027年4月から2028年3月までに開催するもの

詳細を見る

公益財団法人電気通信普及財団2026年度 研究調査助成

対象分野
対象課題

電気通信普及財団では、情報通信の利用を促進し情報社会の進展に寄与するために行われる、
　①情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文学･社会科学分野における研究調査
　②情報通信に関する技術分野における研究調査
　③①の人文学･社会科学分野及び②の技術分野のいずれにも直接的に該当しない、情報通
　　信に関する学際分野における研究調査
に対して、助成金を給付します。

助成金額

1件当たり年間300万円までとします。ただし，博士後期課程学生の申込の場合，年間100万円を上限とします。

助成期間

原則、助成採択の翌年度(2027年度)の１年間とします。ただし真に必要な場合は，精査のうえ２年間又は３年間が認められる場合があります。

応募要件

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）とします。
若手研究者の方からの新しい取組などに対して、広く助成を行うようにしています。
助成申込者は、個人の場合は本人、共同研究の場合には代表者とします。

詳細を見る

公益財団法人 長瀬科学技術振興財団2027年度 研究助成

対象分野
対象課題

有機化学[材料化学を含む]（Ｏ）及び生化学（B）、並びに関連分野において申請者が主体的に
進める研究
(1) 有機化学 [材料化学を含む] （Ｏ） は主として次の分野とします。
　◎ 有機合成化学の基礎及び応用研究
　◎ 高分子化学・超分子化学の基礎及び応用研究
　◎ 有機機能材料化学の基礎及び応用研究
　◎ 生体関連機能物質化学の基礎及び応用研究
　◎ グリーンケミストリーに関する基礎及び応用研究
(2) 生化学（Ｂ）は主として次の分野とします。
　◎ 微生物学の基礎及び応用研究
　◎ 酵素学の基礎及び応用研究
　◎ 分子細胞生物学の基礎及び応用研究
　◎ バイオテクノロジーに関する基礎及び応用研究

※詳細は募集要綱をご参照ください。

助成金額

１件300万円

助成期間

2027年4月から2028年3月末まで

応募要件

(1) 日本の大学・研究所等に勤務し、主体的に研究を進めている常勤の研究者
（所属機関長の承諾が必要です）
(2) 当財団に研究結果の報告書提出が可能な方
(3) 過去に長瀬研究振興賞（2011 年創設）を受賞されていない方

詳細を見る

公益財団法人 萩原学術振興財団2026年度 第7回研究助成

対象分野
対象課題

活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究
であって、次の各号に掲げるものとします。
　１．組込みシステムに関する研究
　２．AI技術に関する研究
　３．画像技術に関する研究
　４．上記に関連する技術に関する研究

助成金額

1件あたり100万円～300万円

助成期間

2027年4月1日から2028年3月31日までの1年間

応募要件

１．日本国内の大学・研究機関に属する個人またはグループで、推薦を必須とします。
２．推薦者は、所属大学・研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる
　　方とし、所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとします。
　　ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須とします。
３．公正な選考のため、選考委員の近親者(三親等内の親族)は応募資格を有しないもの
　　とします。

詳細を見る

一般社団法人 日本ボイラ協会2027年度 エネルギー機器等研究助成

対象分野
対象課題

エネルギー機器等注1に係る基礎から設計、製造、保守・点検技術に関する調査・研究分野。
例えば，別添の表に示す分野の調査・研究で，次に記すものの他，一般社団法人 日本ボイラ
協会（以下，当協会）が必要と認める分野の調査・研究。
・学術的な調査・研究
・実務的な調査・研究、既存技術の応用、実際の機器等への適用等実証的・実用的な調査・研究
・エネルギー機器等を扱う現場に適用できる技術の開発
・エネルギー機器等に関する規格・技術基準等の策定・見直しに関する調査・研究
・エネルギー機器等に関する国際規格、外国規格等に関する調査・研究
・エネルギー機器等に係る技術者教育の改善等に関する調査・研究（社会科学的なものを含む。）
注1 例えば，ボイラー，圧力容器及びその周辺機器又はシステム。

※詳細は財団HP・研究助成要項をご参照ください。

助成金額

調査・研究1 件当たりの助成金は5,000 千円(消費税を含む。)を限度とする。

助成期間

原則，1 年とする。

応募要件

大学，高等専門学校，国・公立研究機関，独法研究機関，民間企業等に所属している個人
あるいはグループとする。複数研究機関，企業等の共同研究でも差し支えない。
必要な場合，所属機関あるいは企業の直近の年度事業活動報告書の提出を求めることがある。

詳細を見る

公益財団法人 山田科学振興財団2027年度 海外研究援助

対象分野
対象課題

［公募課題］
2027年４月以降に海外の研究機関等に滞在して実施する研究計画を募集します。
審査においては、自然科学の基礎研究を主題とする内容であって、既成の物理学、化学、
生物学（基礎医学を含む）の学術体系を変革し、新たな視座から学問領域を切り拓く
可能性のある学際研究や、新たに異分野に挑もうとする研究を重視します。 また、これ
まで地道に研究を行ってきた、中小規模大学等に所属する研究者の応募や、グループ研究
として、PI（研究グループ責任者）の研究者と大学院生等が海外研究室に滞在し、共同
研究を推進する研究や、フィールド研究（海外の調査地に渡航して行う実地活動や野外
研究）も援助いたします。
ただし、申請は個人・グループで行う挑戦的・独創的な自然科学の基礎研究を対象と
しています。臨床医学のポスドク留学、新規治療法の開発研究、また、実用・応用志向
研究の渡航は対象となりませんので留意してください。

※詳細は申請要項をご参照ください。

応募要件

1. 日本国籍を有する研究者、もしくは日本の研究機関に所属する研究者
2. 上記を代表者とする研究グループ
3. 海外渡航中のリスク管理について、渡航先機関または国内所属機関が
　責任を持って対応する体制下にあること

詳細を見る

公益財団法人 トヨタ財団2026年度＜特定課題＞人口減少と日本社会

対象分野
対象課題

以下(1)～(4)の助成分野において、検証や分析を行い、その結果に基づいて将来を
見据えた新たな計画や提議を創出する取り組み
【人口の減少を緩和する視点から】
　(1)政府・地方自治体による施策、制度、取り組みに関する調査研究と提言
　(2)民間企業や地域社会等における取り組みに関する調査研究と提言
【人口減少時代への対応の視点から】
　(3)インフラストラクチャー(地域資源や共有財など)の新生･改革･運用に関する
　　調査研究と提言
　(4)地域／社会の新たなグランドデザイン(仕組みや環境、暮らし方など)に関する
　　調査研究と提言

※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

1件あたり500～1,000万円

助成期間

2年間（2027年5月～2029年4月）または3年間（2027年5月～2030年4月）

応募要件

応募・プロジェクト要件
・プロジェクト代表者および実施メンバーの半数以上が40代以下のチームであること
・調査研究に関わる専門性を有する人材が入り、領域横断的なメンバー構成になって
　いること
・助成分野(1)では若者や次世代の視点とともに民間の視点に立っていること
・助成分野(1)(2)は対象が非常に広範に及ぶため、特に以下の観点に立った調査研究で
　あること
　＊先行研究を踏まえていることや Evidence Based であること
　＊施策、制度、取り組みについて、その対象となる社会の状況を踏まえ、若者や
　　次世代の立場に立っていること
・適切な対象に向けた政策提言や公開シンポジウムの開催、制作物（映像作品、小説、
　演劇等々）等による成果発信を計画に組み込み、助成期間内に実施すること

※詳細は募集要項をご参照ください。

詳細を見る

公益財団法人 油空圧機器技術振興財団研究助成金

対象分野
対象課題

油圧・空気圧機器（※）及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、
並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に
関する技術の研究
（※）水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。

※詳細は募集要綱をご参照ください。

助成金額

１００万円／件

助成期間

原則として、令和9年4月以降に開始し、概ね2年以内に終了する研究を対象とします。

応募要件

大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属する４２歳以下（令和９年３月
３１日現在）の若手研究者（※）を対象とします。
（※）博士後期課程の大学院生を含みます。

詳細を見る

公益財団法人 八洲環境技術振興財団2026年度 募集（国際会議・研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の開催への助成（第Ⅱ期））

対象分野
対象課題

環境負荷低減、環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした、国際会議・
研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の開催を支援する。

助成金額

1件あたり最大20万円

助成期間

（第Ⅱ期）2027年4月1日～2027年9月30日

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び
高等専門学校に在籍する個人

詳細を見る

公益財団法人 八洲環境技術振興財団2026年度 募集（研究開発・調査助成）

対象分野
対象課題

環境技術分野における基礎的な技術に関する下記の研究課題について、研究に従事して
いるか、又は具体的に研究着手の段階にあり、２～３年以内に研究の成果が期待される
ものとします。
（１）再生可能エネルギー源等に関連する技術開発
（２）カーボンニュートラル燃料
（３）再生可能エネルギーへの転換、貯蔵、輸送、利用の高効率化、合理化および
　　　それらのシステム
（４）エネルギー材料、デバイス
（５）環境保全、地球温暖化防止、再生可能エネルギー導入に資する基盤技術
（６）環境技術マネジメントの基礎研究

※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

原則 100 万円/件

助成期間

2027年度の１年間

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び
高等専門学校に在籍する個人、又はグループの代表者とします。

詳細を見る

国立大学法人名古屋大学令和９年度AMED 「橋渡し研究プログラム」 preF ・シーズF ・シーズF#・シーズB ・シーズC

対象分野
対象課題

※開発課題ごとに異なるため、公募要領をご確認ください。

助成金額

※開発課題ごとに異なるため、公募要領をご確認ください。

助成期間

※開発課題ごとに異なるため、公募要領をご確認ください。

詳細を見る