公募情報

公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（４）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：翌年 1 月 1 日～6 月 30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（３）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：11 月 1 日～翌年 4 月 30 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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公益財団法人 電気通信普及財団電気通信普及財団海外渡航旅費援助募集要項（通年募集）（２）

対象分野
対象課題

援助対象とする海外渡航
　・申込者が中心となって行った情報通信に関する研究について、海外で開催される
　　国際会議などに出席し発表する場合
　・海外で開催される国際会議などにおいてセッション等の議長若しくはパネリスト
　　あるいはプログラム委員会メンバーとして会議に参加する場合
　・海外における情報通信に関する国際機関が主催する会議での討議に参加する場合

（注）国際機関が主催する会議での討議に参加とは、国際的利害事項について審議等
　　　を行う機関に国の代表者等として出席する場合をいいます。
　　　申し込まれる場合は事前にご連絡ください。

助成金額

11~29万円　※地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

援助対象となる会議等開催日：9 月 1 日～翌年 2 月 28 日

応募要件

援助申込の対象者
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、大学院生でいわゆる博士課程（後期）
に在学する方。40 歳以下（申込年度の 4 月 1 日時点）で、所属する機関の長の推薦を
受けた方。なお、大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外とします。

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一般財団法人キヤノン財団2025年「新産業を生む科学技術 ～産業のイノベーションに向けて～」

対象分野
対象課題

分野としては、ＩＣＴ・エレクトロニクス・ロボティクス、健康・医療・生命科学、バイオテクノロジー、環境・資源・エネルギー、マテリアル・デバイス・プロセス、そのほかサービスサイエンス(注） などの広範な科学技術分野を対象としています。分野横断的な提案、今までにない新しい学術領域を作るような提案も歓迎します。
また日本の経済発展には地域の活性化が不可欠であり、地域の産業創成に貢献する科学技術
研究も歓迎します。

助成金額

１件あたり2,000万円（上限） （10件程度）

助成期間

原則、3 年間とします。

応募要件

① 日本国内に居住し（国籍は問いません）、国内の大学および大学院（付属機関を含む）、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤務し、研究代表者が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限されていない事
共同研究者の居住地は国内外を問いませんが、研究者代表は責任をもって共同研究者の研究の進捗や、海外への送金・使途など研究費を管理してください。
・研究代表者が他の応募案件の共同研究者となることは問題ありません。
・大学院生・学生は共同研究者にはなれません。

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一般社団法人 日本損害保険協会2025年度交通事故医療研究助成（特定研究）

対象分野
対象課題

２０２５年度　特定研究課題
① 難治性慢性疼痛（CRPSを含む）の病態解明と新たな治療法の開発
② 骨盤外傷に対する新規治療法に対する研究
③ 交通事故後のリハビリテーションに有用なロボット技術の開発

助成金額

原則300万円～500万円

助成期間

原則として助成金の交付日より2年間

応募要件

交通外傷に携わる医師および医療関係等の研究者（個人またはグループ）とします。
特定研究では研究を統括する責任者が研究代表者として申請してください。

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一般社団法人 日本損害保険協会2025年度交通事故医療研究（一般研究助成）

対象分野
対象課題

後遺障害認定対策としての交通事故医療に関する研究
交通事故医療に関する臨床的研究とします（働き方改革に伴う救急医療体制のあり方に関する研究を含む。）

助成金額

原則100万円

助成期間

原則として助成金交付日より1年間

応募要件

交通外傷に携わる医師および医療関係等の研究者（個人またはグループ）とします。
一般研究の採択者は採択通知後、所属長の推薦書を提出いただくため、予め所属長の推薦を得てください（実施要領第11条参照）。

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一般財団法人　日本漢方医学教育振興財団2025 年度 漢方医学教育研究助成

対象分野
対象課題

本助成金の目的に沿った独創的・新規性・汎用性のある研究を対象とする。
本年度は
・教育研究助成Ⅰ〈財団テーマ指定〉：研修医・専攻医を対象とした漢方医学教育 （卒前・卒後のシームレスな医学教育を含む）
・教育研究助成Ⅱ〈自由テーマ〉：上記Ⅰ以外を対象とした漢方医学教育とし、地域 医療教育・多職種連携教育・当財団の教材を使用した教育に関するテーマも歓迎 します。なお、基礎研究および臨床研究は対象外です。

助成金額

一般研究２年間：１件150万円以内（５件程度） グループ研究２年間：１件350万円以内（１～２件程度）

助成期間

原則２年間（2025 年11月1日～2027年10月31日）なお、助成金は１年毎に交付

応募要件

大学、研究所、病院、その他公的私的研究機関において、医学生・初期研修医に対する漢方医学教育のシステム構築を図り、研究を行う研究者（教員）及び 研究機関グループ

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7年(2025 年)度 海外招聘補助金（2026年度前半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

学術集会等の会長（学会長または実行委員長）
招聘される研究者は学術集会において招待講演あるいは特別講演を行う外国在住の研究者であって、一般の口頭発表あるいはポスター発表を行う研究者等は対象外。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和7年(2025年)度 海外招聘補助金（2025年度後半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

学術集会等の会長（学会長または実行委員長）
招聘される研究者は学術集会において招待講演あるいは特別講演を行う外国在住の研究者であって、一般の口頭発表あるいはポスター発表を行う研究者等は対象外。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025年)度 海外派遣補助金（2026年度前半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

1) 海外で開催される創薬並びに生命科学に関する国際会議等において招待講演あるいは特別講演を行う日本在住の 40 歳以下の研究者（一般の口頭発表あるいはポスター発表などは対象外）。
2) 原則、営利企業に属している研究者は除く。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和7年(2025年)度 海外派遣補助金（2025年度後半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

1) 海外で開催される創薬並びに生命科学に関する国際会議等において招待講演あるいは特別講演を行う日本在住の 40 歳以下の研究者（一般の口頭発表あるいはポスター発表などは対象外）。
2) 原則、営利企業に属している研究者は除く。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025 年)度 海外留学助成金Ｂ(現在留学中の方）

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、所定の期間（助成を開始後）に1年以上、海外の研究機関で研究を行うことが内定している方
2)申請時に海外の研究機関において研究を行っている方
3)博士号を取得している研究者で原則、申請時に35歳以下の方（出産・育児等ライフイベントを考慮）
4)日本在住の経験があり、日本の創薬・生命科学研究に貢献できる方
5)本財団が定める研究テーマのいずれかに関する研究に従事できる方
6)留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている方
7)営利企業に属していない方、及び研究テーマが商業目的ではない方

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025年)度 海外留学助成金Ａ(これから留学される方)

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、所定の期間に留学を開始し、1年以上海外の研究機関で研究を行うことが内定している方
2)申請時に日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行っている方
3)博士号取得者もしくは留学開始までに博士号取得見込みである研究者で原則、申請時に35歳以下の方（出産・育児等ライフイベントを考慮）
4)原則、2026年12月末日までに留学が開始できる方
5)本財団が定める研究テーマのいずれかに関する研究に従事できる方
6)留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている方
7)申請者の現在の研究指導者からの留学承諾書を提出できる方
8)原則、営利企業に属していない方、及び研究テーマが商業目的ではない方

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和8 年(2026 年)度 国際交流研究助成金

助成期間

原則 1 年以上、最長 2 年（来日から 2 年間）原則として令和 ８ 年(2026 年)4 月以降 9 月までの間に来日して研究を開始すること。

応募要件

受入研究者（申請者）の要件
1)日本国内の生命科学研究・創薬科学研究（臨床研究を含む）分野の大学研究機関等に所属する常勤の研究者(講師、室長相当以上)
2)原則、営利企業に属している研究者は除く

「招聘される研究者の資格」は参考情報を参照

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 ７年(2025年)度 特別研究助成金 SRG2022（Special Research Grant 2022）

助成金額

200万円

助成期間

1年（助成金交付から2027年3月31日）

応募要件

1)創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うことにより、革新的かつ注目すべき業績をあげている原則申請時に 50歳以下の研究者
2)申請時点から遡って 2 年以内に独立して新たに研究室を立ち上げた研究者、あるいは近い将来立ち上げることが確約されている研究者。研究テーマは問わない
3)日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
4)原則、営利企業に属している研究者は除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 ７年(2025 年)度 特別研究助成金 SRG2023（Special Research Grant 2023）

助成金額

150万円

助成期間

1年（助成金交付から2027年3月31日）

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究において、現時点で独創的かつ先進的研究テーマに取り組んでいる 45 歳以下の女性研究者
2) 日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行っており、かつ申請時点で Principal Investigator（PI）ではない研究者
3) 1)の年齢制限に関しては、出産・育児のライフイベントを経験された方は年齢制限を 48 歳以下とする
4) 原則、営利企業に属している研究者は除く
5) 大学院生を除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和７年(2025 年)度 研究助成金Ⅱ

対象分野
対象課題

(1) 化学あるいは物理学を基盤とした創薬及び創薬関連研究
(2) 生物学あるいは基礎医学を基盤とした基礎及び応用研究
(3) 臨床医学を基盤とした研究
(4) がんに関する基礎及び応用研究

助成金額

150万円

助成期間

1年（助成金交付から2027年3月31日）

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うことにより、画期的成果をあげており、さらに意欲的に研究に取り組んでいる原則申請時に 40 歳以下の研究者（出産・育児等ライフイベントを考慮）
2）本財団が定める 4 つの研究テーマに関する研究に従事している研究者
3) 日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
4) 原則、営利企業に属している研究者は除く
5) 大学院生は除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025 年)度 研究助成金Ⅰ

対象分野
対象課題

(1) 化学あるいは物理学を基盤とした創薬及び創薬関連研究
(2) 生物学あるいは基礎医学を基盤とした基礎及び応用研究
(3) 臨床医学を基盤とした研究
(4) がんに関する基礎及び応用研究

助成金額

400万円（初年度200万円、次年度200万円に分けて交付）

助成期間

2年（助成金交付から2028年3月31日）

応募要件

1)創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うことにより、注目すべき革新的業績をあげており、さらに意欲的に研究に取り組んでいる研究者
2)本財団が定める4 つの研究テーマに関する研究に従事している研究者
3)日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
4)原則、営利企業に属している研究者は除く
5)大学院生は除く

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一般財団法人　サンスター財団金田博夫研究助成基金　2025年度　海外留学募集

対象分野
対象課題

糖尿病や歯周病に関する研究のために海外への留学を希望する医科分野、歯科分野の若手研究者

助成金額

留学期間を最長２年間とし、渡航費及び滞在費を補助 渡航費 100 万円 帰国費 1 万ドル 滞在費として 10 万ドル（6 か月毎に 4 回に分けて支給します。） ＊本助成金を研究費に充当は不可

助成期間

最長 2 年間

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されてい
る者。
（1）2025 年 4 月 1 日現在、博士の学位を取得後 5 年未満の者（2020 年 4 月 2 日以降に学位を取得した者。申請時において学位取得見込みの者も対象とする。） *。
（2）原則として 2026 年 1 月 1 日～同年 12 月 31 日の間に出発し、留学が開始できる者。
（3）留学先で研究内容について討議ができる程度の英語力を有する者。
（4）本助成の趣旨を達成するための充分な知識と業績を有する者。
（5）他の同趣旨の奨学資金等を重複して受給しない者（申請時における重複申請は可とする）。
（6）下記の推薦者の要件を満たしている者から、推薦を受けられる者。
（7）過去の応募者の再応募も可とする（ただし、過去に本助成を受けた者は除く）。
*傷病・育児・出産その他の事由により考慮が必要な場合は、選考委員の判断で配慮する。

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公益財団法人　今井精一記念財団2025年度（第６回）助成

対象分野
対象課題

周産期・新⽣児医学、婦⼈科腫瘍学、⽣殖医学、⼥性医学等における独創的、先端的な研究

助成金額

1件150万円

助成期間

助成年度の翌々年12月末日まで（＝助成金の使用期限）

応募要件

助成対象の研究を行い、推薦者(※)より推薦を受けた、2025年4月1日現在満41歳未満の者

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