公募情報

公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 研究奨励金

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・
転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

１件２００万円、総助成件数は１００件の予定。

助成期間

助成金交付から２０２７年４月３０日までとする。

応募要件

前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の若手研究者で、１９８８年４月１日以降出生の者
（但し医学部等６年制の学部卒業者は１９８６年４月１日以降出生の者）

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 研究助成金

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・
転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

１件５００万円、総助成件数は８０件の予定。

助成期間

助成金交付から２０２７年４月３０日までとする。

応募要件

前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の研究者
（単独研究でも共同研究でもよい。共同研究の場合は主たる研究者が応募すること。）

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業 技術開発テーマ　～高頻度物資回収システム技術～

対象分野
対象課題

我が国の民間事業者の事業拡大に資する、低軌道拠点※から実験サンプルを回収するための高頻度物資回収システムに関する技術開発（システム検討、基本設計、詳細設計、プロトタイプモデル等を用いた設計検証等）を行います。

※低軌道拠点のイメージとしては、下記資料を参考にしてください。「今後の ISS及びポスト ISS の利用拡大に向けた我が国の地球低軌道活動について」（2025 年 4 月18 日 文部科学省 研究開発局 研究開発戦略官（宇宙利用･国際宇宙探査担当）付）
https://www.mext.go.jp/content/20250416-mxt_uchukai01-000041775_3.pdf

助成金額

支援総額：25 億円　１件あたり 25 億円を上限とし、１件程度を採択します。

助成期間

支援開始後２年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長１年程度）の支援を可能とします。

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度トレーニングコース派遣

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

交通費・日当・宿泊料を事業経費の範囲内にて支給

助成期間

応募者が参加許可を受けたトレーニングコース（単なる学会参加は除く）の参加に必要となる渡航期間

応募要件

日本国内の大学院博士後期課程に在籍する者

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度情報交換セミナー

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

①日本で開催の場合 … 日本人講演者の国内旅費及び会議費 ②米国で開催の場合 … 日本人講演者の交通費・日当・宿泊料 上記の経費について，2,500,000円程度を上限

助成期間

２０２６年度（２０２６年６月～２０２７年２月の間に開催）

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する者（科学研究費助成事業の応募資格のある者）

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度グループ共同研究

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

日本側グループ組織の代表者及び分担者が米国で共同研究を実施する際の交通費・日当・宿泊料を支給します。各年度あたり１２０万円程度を上限

助成期間

２０２５年度から２～３年間

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する者（科学研究費助成事業の応募資格のある者），分担者については学生も可。

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度共同研究者派遣

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

交通費・日当・宿泊料を支給します。

助成期間

原則として１１ヶ月以内。応募者が日本国内の大学院博士後期課程 に在籍する者は，１ヶ月以上６ヶ月以内とする。

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する若手研究者（文部科学省科学研究費助成事業の応募資格があり，２０２５年９月１８日現在、博士の学位取得後１０年以内の者）（２０１５年９月１９日以降に学位を取得した者）又は，日本国内の大学院博士後期課程に在籍する者

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業 技術開発テーマ　～高頻度打上げに資するロケット製造プロセスの刷新～

対象分野
対象課題

本技術開発テーマの目標の達成を目指し、申請時点において TRL レベル５相当以上の以下の技術開発項目を実施します。なお、原則として、前述の通り、申請時点において TRL レベル５相当以上に達している技術開発を提案の要件としますが、申請時点において TRL レベルが５に満たないものであっても、本技術開発テーマの目標を達成することが可能であるとする提案は妨げません。以下のいずれかの提案を可能とします。

⚫ 大型部品であるロケット構造体の難加工・特殊加工の効率化を実現する製造技術開発
⚫ 組立等の人手を要する作業の効率化を実現する技術開発
⚫ 品質保証検査の効率化を実現する技術開発

助成金額

支援総額（最大）：245 億円程度（飛行実証費用を含まない）１件あたり 60 億円程度を上限とし、10 件程度を採択します。た

助成期間

支援開始後２年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長２年程度）の支援を可能とします。

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業 技術開発テーマ 　～地球環境衛星データ利用の加速に向けた先端技術～

対象分野
対象課題

技術開発テーマの目標の達成を目指し、以下の技術開発項目を実施します。なお、利用システムの技術的実現性の検討や、プロトタイプ製作に必要な要素技術の研究開発から着手する提案を対象とします

⚫ 地球環境衛星データを主軸に、画像判読・変化検出の複合解析技術、生成 AI・数値モデル・社会経済モデル・大規模言語モデルや長期・短期の予測技術等を活用した、ニーズに照らして求められる多様なデータを組み合わせた革新的なシステム（集合知モデル）及び集合知モデルを事業化するために必要となるアクセシビリティ・ユーザビリティの高い UI 等の利用ツールの開発。

⚫ 上記を組み合わせた利用システムの初期プロトタイプの製作。

⚫ 上記の利用システムについて、用途に応じた適切なフィードバックと段階的な高度化を繰り返すことによる、事業化に向けた技術実証。

助成金額

支援総額：40 億円　１件あたり 20 億円を上限とし、３件程度を採択します。

助成期間

支援開始後３年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長３年程度迄）の支援を可能とします。

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公益財団法人NSKメカトロニクス技術高度化財団2025年度 集会助成（後期）

対象分野
対象課題

(1)集会助成の対象領域は、メカトロニクス技術に関するものです。ここでメカトロニクス
　技術とは、機械の運動に関する技術と運動の電子制御に関する技術を一体化した技術で、
　要素技術、基礎技術、システムおよび応用を含みます。詳しくは財団HP・研究開発への
　助成の「1. 研究の対象」をご覧下さい。
(2)本年度の助成対象集会は、大学、試験研究機関、学会等が主催し、国内で開催される
　国際研究集会とします。ただし、総会、年次大会など国内学会の定期大会は除きます。
　集会予算として6,000万円を上限目安とします。
(3)実行委員会の名簿提出、集会のホームページが立ち上がっている事を条件とします。

助成金額

原則として１件あたり50万円を限度

助成期間

集会の開催日：原則として後期分2026年3月～2026年12月

応募要件

応募者の資格（註1）
応募者の資格は次の機関に所属して常勤する研究者（註2）とします。
(1) 大学（附置研究所を含む）
(2) 高等専門学校（準ずるものを含む）
(3) その他当財団が認めた研究機関

（註1） 応募者は実行委員長（実行委員長が教育研究機関に所属して
　　　　いない場合は実務担当者）とする。
（註2） 博士の学位を有し、かつ教授、准教授、講師ならびにこれらに
　　　　準ずる者

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）二国間交流事業　共同研究・セミナー　令和8(2026)年度分

対象分野
対象課題

＜対象分野＞　相手国等により異なるため、下記の募集要項参照

助成金額

相手国等により異なるため、下記の募集要項参照

助成期間

相手国等により異なるため、下記の募集要項参照

応募要件

＜日本側及び相手国参加者の要件＞
・相手国等により異なるため、下記の募集要項参照
＜申請資格＞
・申請日時点で科学研究費助成事業の応募資格を持つ者。
　また、原則として常勤の研究者であること。

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）令和8（2026）年度リンダウ・ノーベル賞受賞者会議派遣事業

対象分野
対象課題

３分野合同（物理学、化学、生理学・医学関連）

助成金額

往復交通費、会議参加費

助成期間

令和 8（2026）年 6 月 28 日（日）～7 月 3 日（金）

応募要件

１．国・地域
申請時点で、日本国籍を持つ者又は我が国に永住を許可されている外国籍の者。
※ 我が国に永住を許可されている外国籍の者の場合は、採用後に在留カードの写しなどの提出を求めます。

２．所属
申請時に我が国の大学等学術研究機関※（以下「国内の研究機関」という。）又は海外の大学等学術研究機関（以下「海外の研究機関」という。）に所属している者。
※ 我が国の学術研究機関：
科学研究費補助金取扱規程（昭和 40 年文部省告示第 110 号）第２条に規定されている研究機関
①大学及び大学共同利用機関
②文部科学省の施設等機関のうち学術研究を行うもの
③高等専門学校
④文部科学大臣が指定する機関
※ 特別研究員（PD）採用者は、受け入れ先の研究機関から申請を行うことができます。

３．在籍年次等
申請時点、本会からリンダウ・ノーベル賞受賞者会議評議会への推薦時及び令和 8（2026）年 7 月 3 日（金）時点の全てにおいて、以下のいずれかである者。

①博士課程学生
・博士課程後期（又はそれに相当する課程）に在学する者。国内の研究機関に所属する場合は、大学設置基準に基づき、次のいずれかである者。
１）区分制の博士課程後期第 1 年次相当以上
２）一貫制の博士課程第 3 年次相当以上
３）医学、歯学、薬学又は獣医学系の 4 年制の博士課程第 1 年次相当以上
※ 会議開催時までに博士課程後期に進学する予定の者も含みます。ただし、採用後、在籍する研究機関を確認し、博士課程後期に進学しなかったことが明らかとなった者については参加を認めません。
②ポスドク研究者
・博士の学位取得後 5 年以内である者。
・独立したグループリーダーの地位に就いていない者。
※ 出産・育児のため、研究を中断していた場合は、その期間を考慮し、（学位取得後 5 年以上）であっても申請を受け付けます。（その場合、事前にご相談ください。）

４．その他
過去に本会議に参加したことがない者。

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2025年度JST_インド若手科学頭脳循環プログラム「LOTUS Programme」

対象分野
対象課題

本プログラムにおいては、科学技術の最先端分野における「国際的な研究コミュニティへの持続的な参画および連携の基盤構築」に資する国際頭脳循環の促進を目指します。その観点から、以下の分野①～⑦の 7 分野を主たる対象とします。

分野① AI・情報（AI and Information）
例：「人間理解・尊重」、「多様性」、「持続可能」の理念のもと、Society 5.0 の実現に向けた AI・情報研究

分野② バイオ（Biotechnology）
例：バイオエコノミー・持続可能な農業の推進、環境負荷の低減等に係るバイオテクノロジー研究

分野③ エネルギー（Energy）
例：カーボンニュートラルの実現に向けたエネルギー研究

分野④ マテリアル（Materials）
例：カーボンニュートラルや循環経済等に資するマテリアル研究

分野⑤ 量子（Quantum）
例：生産性革命の実現や国および国民の安全・安心の確保に貢献する量子コンピュータや量子技術に係る研究や革新的な機能を有する量子物質の研究

分野⑥ 半導体（Semiconductors）
例：半導体産業基盤の強靱化に係る研究

分野⑦ 通信（Telecommunications）
例：デジタル社会に対応した次世代インフラの整備に資する情報通信技術の研究

その他、日印間の国際協働における重要な基盤として認められる分野や、今後日印間で協働して研究を推進することが科学技術力の維持・発展の鍵となる分野の提案も可能とします。

助成金額

招へい者 1 名あたり最長 12 ヶ月間、滞在費 200,000 円/月＋海外旅行傷害保険の加入経費を支援します。さらに、消費税相当額および一般管理費を実施機関に対する支援金とします。

助成期間

最長12か月

応募要件

１．応募者（日本側実施主担当者）の要件
a. 応募者自らが、日本国内の研究機関に所属して当該研究機関において研究を実施する体制を取ること。
※ 応募者の国籍は問いません。
※ 申請時点で、インド側研究機関と共同研究をすでに行っている必要はありません。
※ インドの大学等同一の研究機関、または複数の研究機関から、複数名の招へい者を受け入れる提案も可能です。ただし、研究活動の内容を鑑み、招へい者１人当たり、申請書１件とします（１人の応募者が複数の提案を申請することは可能です）。

b. 招へい期間を通じ、招へい者の責任者として日印における当該共同研究の責務を負うことができる研究者であること。

c. 応募にあたって、以下の点を誓約できること。
・ 実施計画が採択された場合、研究参加者（日本側実施主担当者、招へい者など）は、研究活動の不正行為(捏造、改ざんおよび盗用)ならびに JST 支援金の不正使用を行わないこと。
・ 申請書に記載している過去の研究成果において、研究活動の不正行為は行われていないこと。

２．招へい者の要件
　　インドの大学等の研究機関において、大学院生（博士課程等）又はポストドクターとして在籍している原則40歳以下の者。
※招へい者が初来日者である必要はありません。「さくらサイエンスプログラム（A/B/C/Dコース）」との重複申請も可能ですが、さくらサイエンスプログラムと本プログラムで、同一の招へい者について招へい期間を重複して招へいする申請書は認められません。

３．受入れ機関の資格要件
　　大学、研究開発法人等国内に研究開発拠点を有し、日本の法律に基づく法人格を有している機関であり、インド側研究機関と共同研究を実施している、または実施を予定している機関。
※所属先のない個人、またはインド側研究機関等からの申請は受け付けません。

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業 AIPネットワークラボ 日米情報通信研究

対象分野
対象課題

プログラム名：Verticals-enabling Intelligent Network Systems (VINES)

研究開発の対象：The scope of this program includes areas critical to future generations of wireless networks and network systems, such as new wireless devices, circuits, protocols, and systems for 6G and beyond (not limiting to cellular); security, privacy, and resiliency; mobile edge computing; distributed machine learning and inferences across mobile devices; and fine-grained and real-time dynamic spectrum allocation and sharing.

スキーム：トラック1（基礎研究）JSTはトラック1の公募を実施します。

※本公募の事務局である NSF サイトに掲載されている公募要領（英文）をご参照ください。併せて、日本側研究代表者は公募要領別紙も参照し、注意事項等をご確認ください。本公募においては基礎研究を支援する Track1 のみを対象としますのでご注意ください。
https://www.nsf.gov/funding/opportunities/vines-verticals-enabling-intelligentnetwork-systems

助成金額

本公募でJSTが日本側研究チームを支援する予算は、研究課題あたり約3年間で合計1.1億円（間接経費込み）程度を予定しています。

助成期間

JSTは令和8年4月からの研究開始を予定しています。研究終了については、JSTは令和11年3月末を予定していますが、NSFは研究開始日より36ヶ月を予定しています。

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公益財団法人 武田科学振興財団2026年度 海外研究留学助成

助成金額

海外渡航費往復60万と滞在費年600万を4年間助成

助成期間

4年間

応募要件

・日本国籍保持者、または永住者で、留学出立年度末（2027年3月末に38歳以下の者）
・医師資格（MD）を有し、博士号（PhD）保持者またはPhD取得を目指す大学院博士課程在籍者
・国内在住で、2年以上の留学を受け入れる海外の学術研究期間が内定している者
・2026年4月1日～2027年3月31日に海外へ出立できる者
・所属する機関長からの推薦を受けられる者（但し、PhD未取得者は在籍する大学院研究科長の推薦が必須）。推薦者の推薦は1名限り
・留学中の年間収入が本奨学金を除いて600万円以下の者
・2026年2月9日（月）10:00-16:00、大阪で開催される認定式に出席できる者

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公益財団法人　中谷財団2025（令和7)年度交流助成（交流プログラム）第３回

対象分野
対象課題

ＢＭＥ（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～
●医療や人々の健康に貢献しうる独創的でイノベーティブなアプローチをおこなう研究を対象とします。
●BMEを補足する言葉として、「生命科学と理工学の融合境界領域」と付記しました。 生物学、医学等を生命科学とし、物理学や化学等の応用を工学としたうえで数学やAIなど情報科学も含むことを明確にする意味で工に理を加えて理工学とし、それらが連携した研究領域が対象であることを示す融合境界領域という言葉で表現しました。
●医療の発展や健康の増進を見据えた幅広い研究分野において、基礎から応用まで広く対象とします。

【海外派遣】 海外での国際会議・研究会等に参加し研究発表を行うとともに海外の専門家と交流を行い、対象研究分野の発展に貢献する研究者、技術者を対象とした助成です。
【日本招聘】 日本での会議・研究会・技術集会等にてご講演いただくことを目的に海外から研究者、技術者を招聘し、国内の専門家と交流を行い、対象研究分野の発展に貢献するものを対象とした助成です。

助成金額

・【海外派遣】１件最大40万円 （渡航費＋滞在費） ・【日本招聘】１名最大50万円 （渡航費＋滞在費）＊1申請あたり被招聘者3名まで

助成期間

・【海外派遣】募集対象：2026年2月〜2026年6月に開催されるもの ・【日本招聘】募集対象：206年4月〜2026年8月に開催されるもの

応募要件

【海外派遣】
・日本の大学およびこれに準ずる研究機関に属する研究者、または技術者。（大学院生も応募いただけます）
・募集締切日に40歳以下の方。
・申請請者の所属機関長による推薦・出張承諾書、および発表の採択通知が必要です。
・同一研究科（専攻）から、同一の会議または研究会への採択については、最大2名までとさせていただきます。（応募は制限いたしません）

【日本招聘】
・応募者は、招聘する日本側受入責任者とし、大学およびこれに準ずる研究機関に属する者とします。
・国内で開催される会議等の内容が分かる資料(パンフレット等)を提出してください。
・被招聘者に関する資料(代表的な論文の要約等)を提出してください。

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公益財団法人　中谷財団2025（令和7)年度交流助成（交流プログラム）第２回

対象分野
対象課題

ＢＭＥ（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～
●医療や人々の健康に貢献しうる独創的でイノベーティブなアプローチをおこなう研究を対象とします。
●BMEを補足する言葉として、「生命科学と理工学の融合境界領域」と付記しました。 生物学、医学等を生命科学とし、物理学や化学等の応用を工学としたうえで数学やAIなど情報科学も含むことを明確にする意味で工に理を加えて理工学とし、それらが連携した研究領域が対象であることを示す融合境界領域という言葉で表現しました。
●医療の発展や健康の増進を見据えた幅広い研究分野において、基礎から応用まで広く対象とします。

【海外派遣】 海外での国際会議・研究会等に参加し研究発表を行うとともに海外の専門家と交流を行い、対象研究分野の発展に貢献する研究者、技術者を対象とした助成です。
【日本招聘】 日本での会議・研究会・技術集会等にてご講演いただくことを目的に海外から研究者、技術者を招聘し、国内の専門家と交流を行い、対象研究分野の発展に貢献するものを対象とした助成です。

助成金額

・【海外派遣】１件最大40万円 （渡航費＋滞在費） ・【日本招聘】１名最大50万円 （渡航費＋滞在費）＊1申請あたり被招聘者3名まで

助成期間

・【海外派遣】募集対象：2025年10月〜2026年2月に開催されるもの ・【日本招聘】募集対象：2025年12月〜2026年4月に開催されるもの

応募要件

【海外派遣】
・日本の大学およびこれに準ずる研究機関に属する研究者、または技術者。（大学院生も応募いただけます）
・募集締切日に40歳以下の方。
・申請請者の所属機関長による推薦・出張承諾書、および発表の採択通知が必要です。
・同一研究科（専攻）から、同一の会議または研究会への採択については、最大2名までとさせていただきます。（応募は制限いたしません）

【日本招聘】
・応募者は、招聘する日本側受入責任者とし、大学およびこれに準ずる研究機関に属する者とします。
・国内で開催される会議等の内容が分かる資料(パンフレット等)を提出してください。
・被招聘者に関する資料(代表的な論文の要約等)を提出してください。

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公益財団法人　中谷財団2025（令和7)年度交流助成（留学プログラム）

対象分野
対象課題

ＢＭＥ（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～
●医療や人々の健康に貢献しうる独創的でイノベーティブなアプローチをおこなう研究を対象とします。
●BMEを補足する言葉として、「生命科学と理工学の融合境界領域」と付記しました。 生物学、医学等を生命科学とし、物理学や化学等の応用を工学としたうえで数学やAIなど情報科学も含むことを明確にする意味で工に理を加えて理工学とし、それらが連携した研究領域が対象であることを示す融合境界領域という言葉で表現しました。
●医療の発展や健康の増進を見据えた幅広い研究分野において、基礎から応用まで広く対象とします。

助成金額

・【海外留学】滞在費　月額50万円+渡航費(上限30万円） ・【日本留学】滞在費　月額20万円

助成期間

・【海外留学】短期留学は１カ月～最大11カ月　長期留学は１年～最大３年 ・【日本留学】１年～最大２年

応募要件

【海外留学】・大学およびこれに準ずる研究機関に属する研究者または技術者で、現在の所属機関を休職し、私費で留学する者（海外の大学院博士後期課程に進学する場合も対象とする）
・募集締切日（2025.9.16）に40歳以下の者で、日本国籍または日本の永住権を有する者（但し、ライフイベントにより研究から離れた期間を考慮します）
・既に留学中の者は除きます。
・留学先が発行した留学期間(開始日と終了日)が明記されている入学許可書等を提出すること。
・留学中に現在の所属機関より報酬が支払われないこと。（私費留学とはみなしませんので、ご応募いただけません。）

【日本留学】 ・応募者は留学者を受け入れる日本の大学およびこれに準ずる研究機関に属する者で、留学の受入責任者(研究室の責任者)といたします。
・応募者の所属機関長の推薦・留学受入承諾書が必要です。

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公益財団法人 中谷財団2026（令和8）年度 研究助成【長期大型研究】

対象分野
対象課題

BME （ Bio Medical Engineering ）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～
・医療や人々の健康に貢献しうる独創的でイノベーティブなアプローチをおこなう研究を対象とします。
・BMEを補足する言葉として、「生命科学と理工学の融合境界領域」と付記しました。
生物学、医学等を生命科学とし、物理学や化学等の応用を工学としたうえで数学やAIなど情報科学も含むことを明確にする意味で工に理を加えて理工学とし、
それらが連携した研究領域が対象であることを示す融合境界領域という言葉で表現しました。
・医療の発展や健康の増進を見据えた幅広い研究分野において、基礎から応用まで広く対象とします。

助成金額

年間最大6,000万円を最長5年間（総額3億円）1件

助成期間

2026年4月から5年間

応募要件

国内外の研究人材交流による先進的な研究や既存の枠を超えた融合的な研究により、将来的に新しい
技術や学術・応用分野を拓くための基盤を生み出すとともに次代を担うグローバルに活躍できる若手
研究者の育成に資する研究に対して助成を行います。

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）令和8年度 第2回 外国人研究者招へい事業 - 外国人招へい研究者(短期)【S】

対象分野
対象課題

人文学、社会科学及び自然科学の全分野

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