公募情報

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「輸送機等の革新的な構造を実現する複合材料等の接着技術」に関する研究開発構想（個別研究型）のうち、複合材料等の接着技術確立に資する革新的計測技術等の要素技術

対象分野
対象課題

・複合材料等の接着技術確立に資する革新的計測技術等の要素技術

助成金額

提案する研究開発課題の内容に即して最も適切であると考える予算計画（積算）に基づき、研究開発費をご提案ください。ただし、提案にあたっては、総額3 億円（間接経費含む）を上限とします。

助成期間

研究開発開始から５年（60 か月）以内とします。研究開発開始時期は 2026 年 5 月を想定して提案してください。

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公益財団法人 博報堂教育財団第21回 児童教育実践についての研究助成

対象分野
対象課題

子どもたちのあらゆる成長の礎となる「ことばの力」を育む研究や、児童教育実践の質を向上させる研究を助成します。
※児童教育の対象は小・中学生とします。ただし、児童教育への反映が明確な場合に限り、幼児、高校生に関する研究も可とします。

◎　「ことばの力」を育む研究
　•　国語・日本語教育の諸分野における研究
　•　あらゆる学びの場におけることばの教育に関する研究
◎　児童教育実践の質を向上させる研究
　 •　多様な場における教育実践の質を向上させる研究

助成金額

• （1 ヵ年助成）…… 1 件につき 200 万円を限度に助成します。 • （2 ヵ年助成）…… 1 件につき 300 万円を限度に助成します。

助成期間

2026年4月1日から1年間または2年間（応募時に選択のこと）

応募要件

下記のいずれかに該当する方を対象とします。
•　日本の学校・教育委員会に所属する教育実践に携わる方 （例えば教諭、指導主事、相談員、
特別支援教育の支援員等。）
•　日本の大学・公的研究機関に所属する研究者 （例えば准教授、講師、助教、博士課程の院生等。
若手支援のため、教授やそれに相当する職は除く。）
※　所属機関の所在地は、日本国内に限り、日本在住者のみ対象とする。
※　有給・無給、常勤・非常勤、年齢、国籍、学位は不問（ただし、学生の場合は修士号取得
以上とする。）
※　個人研究、グループ研究ともに可。グループ研究の場合は、応募時点で全員が応募資格に
適すること。

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公益財団法人 高橋産業経済研究財団令和８年度 助成金（一般公募）

対象分野
対象課題

募集対象テーマ
下記の分野での研究・活動を対象として募集します。ただし、産学協同研究テーマについては、
助成の対象とはいたしません。
① 科学技術
② 数理科学またはコンピュータサイエンス
③ 環境
④ 資源
⑤ 医療または医学
⑥ 災害対策
⑦ 地域社会対策
⑧ 国際交流または人材育成

助成金額

１年間につき100万円から300万円（１０万円単位）の範囲で申請いただけます。

助成期間

助成期間は１年間から３年間

応募要件

応募要領「３．応募対象テーマ」に取組んでいる大学・高専の研究者(教授、准教授、専任講師、助教)、
又民間の研究機関・団体が推進しているプロジェクト活動の代表者とします。

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公益財団法人 高橋産業経済研究財団令和８年度 助成金（学校推薦）

対象分野
対象課題

募集テーマ
下記の分野での研究・活動を対象として募集します。ただし、産学協同研究テーマについては、
助成の対象とはいたしません。
① 科学技術
② 数理科学またはコンピュータサイエンス
③ 環境
④ 資源
⑤ 医療または医学
⑥ 災害対策
⑦ 地域社会対策
⑧ 国際交流または人材育成

助成金額

１年間につき100万円から300万円（10万円単位）

助成期間

助成期間は１年間から３年間

応募要件

応募要領「３．応募対象テーマ」に取組んでいる大学・高専の研究者(教授、准教授、専任講師、助教)、
又民間の研究機関・団体が推進しているプロジェクト活動の代表者とします。

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公益財団法人　明治安田厚生事業団第41回　若手研究者のための健康科学研究助成

対象分野
対象課題

ａ．指定課題：健康増進のための実装研究（50歳未満）
　　※エビデンスに基づく健康増進策を社会に普及・定着させる方法の開発とその評価を行う「社会実装型」の研究
ｂ．一般課題：健康増進に寄与する学術研究（40歳未満）
※a・bいずれも、いわゆる疾病の治療そのものおよび創薬に関するテーマは除く
※研究者１人につきaかbいずれか１件のみ応募可

助成金額

a. 指定課題：３００万円（１件以内） 、b. 一般課題：１００万円（１２件以内）

助成期間

２年間 ※受贈決定通知（2025年12月上旬）が届いてから、成果報告書の提出期限（2028年1月20日）まで

応募要件

健康科学研究に従事し、修士以上の学位を有する方（医学・歯学の学士などを含む）、かつ所属長または指導教官の推薦を受けた方。
指定課題は50歳未満、一般課題は40歳未満。
※2025年7月1日（応募開始）時点の年齢

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一般財団法人　代謝異常治療研究基金研究助成（令和８年度）

対象分野
対象課題

令和８年度課題
①代謝異常に基づく血管障害の治療，又は進展抑制に関する研究
②代謝異常の面からみた老化防止に関する研究

助成金額

１件年間１００万円以内

応募要件

同一研究内容に対する助成は原則として３年を限度とする
同一教室への助成は原則として２件を限度

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公益財団法人コニカミノルタ科学技術振興財団令和７年度 コニカミノルタ画像科学奨励賞

対象分野
対象課題

AI、エレクトロニクス、ICT、医療、生命科学、生物、バイオテクノロジー、材料、デバイス、光学、環境、スマート農業、エネルギー、ロボティクス等の幅広い技術領域を対象とします。
これら様々な研究分野における「光と画像」に関わる研究で、社会課題の解決に寄与する斬新な発想による挑戦的な研究を以下の３分野に分けてテーマ募集します。

①光と画像に関する材料及びデバイスの研究
②光と画像に関するシステム及びソフトウエアの研究
③光と画像に関するその他の先端的な研究

助成金額

奨励賞（優秀賞）２件程度　助成金1件 200万円 奨励賞　　　　　８件程度　助成金1件 100万円

応募要件

日本の大学、国公立及び民間公益研究機関に所属する研究者で、奨励賞は個人またはグループ、連携賞は異分野の研究者2名以上を応募資格とします。大学院生も応募可能です。
尚、両賞とも応募年齢は40才以下（本年9月30日時点）とします。

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公益財団法人 金型技術振興財団令和７年度 海外交流助成

対象分野
対象課題

海外で開催される金型関連技術および金型を利用する成形関連技術、それらの基礎と
なる工学分野の国際会議（研究発表、招待講演、座長などの役割がある事）への参加、
及び技術調査等への参加、並びに金型関連技術の国際会議（学会等）開催に対し助成
する

助成金額

＜国際会議等への参加＞総額５０万円／１件２５万円以内（１件～２件程）、＜金型関連の国際会議開催＞総額３０万円／（１件程度）

助成期間

助成対象期間 令和７年４月１日～令和８年５月３１日 (左記期間に開催される国際会議など)

応募要件

国内の大学、高等専門学校、企業の研究部門などに準ずる機関等の若手研究者・技術者、
大学院生、学部生を対象とし、所属機関の長（学長、研究科長、学部長、研究所長など）
の推薦を受けられる方とします。また、金型関連技術の国際会議開催に対する助成は、
主催関係機関の責任者、又はこれに準ずる方とします

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2025年度 NEXUS 日本－フィリピン共同公募「スマート農業」

対象分野
対象課題

1. スマートでコスト効率の高い農業の実現に向けた高度モニタリング・最適化システムの構築
2. 農業生産および収穫後プロセスの自動化のための次世代スマート農業技術/インフラの開発
3. 地域と農地の多様性を反映したスマート農業技術の設計と実装
4. 顧みられない未利用種（NUS）に対するスマート育種・栽培アプローチ
5. 持続可能性と気候変動適応のためのスマートでレジリエントな農業モデルの構築

助成金額

直接経費：最大3,600万円　間接経費：直接経費の30%

助成期間

36か月

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業 技術開発テーマ「船外利用効率化技術」

対象分野
対象課題

船外利用効率化技術

助成金額

支援総額：65 億円　１件あたり 65 億円を上限とし、１件程度を採択します。

助成期間

支援開始後２年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長４年程度迄）の支援を可能とします。

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業　技術開発テーマ 「空間自在利用の実現に向けた技術」

対象分野
対象課題

空間自在利用の実現に向けた技術
（A）軌道上製造・組立技術の開発
（A-1）
⚫ 軌道上での衛星搭載用大型アンテナ等の製造や、宇宙ステーション等での部品製造・再利用等に向けた金属・樹脂・複合材等の積層技術の開発・サブスケールでの実証
⚫ 軌道上での高精度６軸 3D 積層技術の開発・サブスケールでの実証 等
（A-2）
⚫ 軌道上での衛星搭載用大型アンテナや宇宙ステーション用拡張モジュール等の組立に向けた建材の展開及び接合（必要に応じて解体）技術の開発・実証 等
　
（B）軌道上物体除去技術の開発
⚫ 地上又は軌道上からのレーザアブレーション方式によるデブリの能動的除去技術の開発・機能検証
⚫ 軌道上での構造体展開によるデブリの受動的除去技術の開発・機能検証等

（C）宇宙状況把握技術の開発
⚫ 地上又は軌道上からのレーダ又は光学観測等による高精度な多地点観測に向けた要素技術の開発・機能検証
⚫ 上記で得られたデータの解析・統合やカタログ化技術の開発・機能検証
⚫ 上記で得られた統合データやカタログを用いたアプリケーション（衝突回避システム等）の開発・機能検証等

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

支援期間
（A）軌道上製造・組立技術の開発
（A-1）支援開始後３年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長３年程度迄）の支援を可能とします（打上げ・軌道上実証に係る期間を含む）。
（A-2）支援開始後３年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長３年程度迄）の支援を可能とします（打上げ・軌道上実証に係る期間を含む）。
（B）（C）
支援開始後２年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長２年程度迄）の支援を可能とします。
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支援規模（支援件数）
支援総額を 165 億円とし、（A）から（C）それぞれの支援規模及び支援件数は下記のとおりとします。ただし、申請状況や提案内容に応じて、支援総額の範囲内で、（A）から（C）の間で支援件数や１件あたりの支援規模を調整することも可能とします。
（A）軌道上製造・組立技術の開発
A-1 及び A-2 ともに、１件あたり 50 億円 （打上げ・軌道上実証費用を含む）を上限とし、A-1 及び A-2 合わせて２～３件程度を採択します（３件以上を採択する場合は、ステージゲート評価を通じて支援対象事業者を絞り込むことを前提とします。また、A-1 又は A-2 のみでの採択も可とします）。
（B）軌道上物体除去技術の開発
１件あたり 15 億円を上限とし、１～２件程度を採択します。
（C）宇宙状況把握技術の開発
１件あたり 20 億円を上限とし、１～２件程度を採択します

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業 　技術開発テーマ 「衛星光通信を活用したデータ中継サービスの実現に向けた研究開発・実証」

対象分野
対象課題

衛星光通信を活用したデータ中継サービスの実現に向けた研究開発・実証

助成金額

支援総額：235 億円程度（打上げ・軌道上実証費用を含む）１件あたり 235 億円程度を上限とし、１件を採択します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

支援開始後３年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長２年程度。ただし、ステージゲート評価を踏まえ、支援総額の範囲内でさらに必要な期間（１年程度）を追加することができる。）の支援を可能とします。

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一般財団法人 名古屋大学出版会第37回 名古屋大学出版会学術図書刊行助成

対象分野
対象課題

中部11県（愛知県、岐阜県、三重県、滋賀県、静岡県、長野県、福井県、石川県、富山県、新潟県、山梨県）の大学に、在職するかそれに準ずる研究者の優れた学術的研究成果で、日本語による個人著作。
16万～32万字（400字換算で400～800枚）

助成金額

1件につき150万円以内（出版費に充当）

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公益財団法人　神澤医学研究振興財団2025年度（第29回）研究助成金

対象分野
対象課題

（１）リプロダクティヴ・エイジの女性に発現する各種疾患の成因、予防、診断、治療等に関する研究
（２）加齢と共に女性に発現する各種疾患の成因、予防、診断、治療等に関する研究

助成金額

1件につき250万円（総額　2,500万円）とする。

応募要件

研究領域に関する基礎又は臨床研究を国内において行う若手研究者とする。 （若手研究者とは、2025年4月1日現在満41歳未満、すなわち誕生日が1984年（昭和59年）4月2日以降の者）

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公益財団法人　神澤医学研究振興財団2025年度（第28回）海外留学助成金

対象分野
対象課題

（１）リプロダクティヴ・エイジの女性に発現する各種疾患の成因、予防、診断、治療等に関する研究
（２）加齢と共に女性に発現する各種疾患の成因、予防、診断、治療等に関する研究

助成金額

1件につき100万円（総額　400万円）とする。

応募要件

研究領域に関する基礎又は臨床研究のため、期間1年以上の海外留学を行う日本国内の研究機関在籍の若手研究者であり、かつ、その留学期間が2026年1月1日より2026年12月31日の間にかかるものとする。（若手研究者とは、2025年4月1日現在満41歳未満、すなわち誕生日が1984年（昭和59年）4月2日以降の者）

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公益財団法人 薬力学研究会2025年度 研究助成金

助成金額

1件あたり100万円

助成期間

原則1年

応募要件

・日本国内の大学・研究機関等に在籍する研究者 。
・2025年4月1日現在40歳以下の研究者、ただし、産前・産後休業又は育児休業を取った者は、40歳以下の制限に、その日数を加算することができる。

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公益財団法人　総合健康推進財団2025年度　第41回一般研究奨励助成

対象分野
対象課題

研究助成の対象は、幼少から高齢者までの住民であること、調査や研究の場はFieldを主とする。

（１）栄養と健康
　栄養を通した健康増進に関する具体的な手法の研究
（２）老化と健康
　老化に起因する健康障害の予防に関する研究（体力、筋力、頭脳力、行動力など）
（３）保健対策と健康
　疾病予防　特に生活習慣病の予防および健康管理手法の開発などに関する研究
（４）衣食住と健康
　衣類の衛生、食中毒の予防、シックハウス病などの対策に関する研究
（５）代替医療と健康
　代替医療ならびに伝統医療などによる疾病予防に関する研究（漢方、アーユルヴェーダなど）
（６）生活環境と健康
　温暖化、大気汚染、水質汚濁など、環境の変化に起因する健康障害に関する研究（地震など自然災害に起因する健康障害　　の予防に関する研究も含む）
（７）福祉と健康
　高齢者や障害者の福祉施設における虐待などを含め精神的、肉体的負担の軽減及び入所者の心身の健康化に関する研究
（８）産業と健康
　職場の環境や人間関係から発生するストレスやそれらを取りまく生活習慣病に関する研究

但し、原則として
①疾病の診断治療に直接関与する研究
②検査手法やその器機の開発
③バイオ細胞による研究
④動物のみを用いた研究
は女性の対象から除外いたします。
対象研究費について
1.学会出席の旅費及び学会参加の費用
2.PC、統計ソフト等の費用
は助成の金額から除外する。

助成金額

助成件数は10件程度とし、1件当たりの助成金額は100万円を限度といたします。

助成期間

2026年 1月 1日～12月31日の１年間　

応募要件

1）本助成は、2025年４月１日現在４０歳以下の若手研究者を対象とする。
2）同一人の研究者による応募は1課題限りとする。
3）日本国内の研究機関等に所属する研究者とする。（ただし、国籍は問合わない）
4）選考委員会開催時点で他の団体等から助成を受けたことが判明した研究については、助成の対象外とする。

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一般財団法人近藤記念医学財団2025年度　学術奨励賞

対象分野
対象課題

生活習慣病を中心とする各種疾病の早期発見に繋がる臨床検査・画像診断・予防医学に関する研究であること。

助成金額

１研究あたり、５０～１００万円とする。

助成期間

対象となる研究の実施期間は原則２年以内とし、新規の研究に限定する。

応募要件

診療あるいは医学研究に従事している個人、またはグループとする。

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公益財団法人　ノバルティス科学振興財団第39回ノバルティス研究奨励金

助成金額

1件100万円　　35件程度

助成期間

1年間（2026年4月1日～2027年3月31日）延長は認めない。

応募要件

（１）日本国内で行われる研究が対象。申請者は原則として、博士号を有する研究者（2025年3月末までの取得見込み含む）。国籍不問
（２）申請者の単独研究。申請者が中心の場合は共同研究も可
（３）当財団が指定する指定推薦先に所属する研究者：必ず自身が所属する大学・研究機関の長、研究科長、学部長、施設所長または病院長の推薦を受けて申請することとする。指定推薦先に所属する研究者は財団関係者の推薦を認めない。
（４）当財団が指定する指定推薦先以外からの申請者：指定推薦先リストの末尾に記した当財団関係者の推薦を必要とする。
（５）当奨励金を過去に受領した研究者は、助成期間終了後３年間を経過していれば応募可能とする。但し、前回とは研究目的を異にしていること。
（６）当財団の現選考委員の研究室に所属する研究者、ならびに現選考委員と共同研究を行う研究者は申請者となれない。

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公益財団法人　ノバルティス科学振興財団2025年度　研究集会助成

対象分野
対象課題

生物・生命科学、関連する化学および情報科学の領域において、我が国で開催される国際色豊かな研究集会を下記基準に基づき助成する。
（１）国外からの参加者を含み、国際色豊かで、学術的意義の大きい研究集会であること。
（２）1,000名を越す大規模な研究集会は、原則として助成の対象としない。
ただし、関連して国内の機関が主催するシンポジウム、招待講演、セミナー等は助成対象とする。
（３）2国間の研究集会は、原則として助成の対象としない。
（４）他の財源から多額の収入が得られると予想される研究集会よりも、当財団からの助成が有効となるような研究集会を優先する。
（５）2025年4月～2026年3月末に開催される研究集会を対象とする。

助成金額

1件　40万円　　5件程度。

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