公募情報【過去の情報一覧】

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「脳波等を活用した高精度ブレインテックに関する先端技術」に関する研究開発構想（個別研究型）

対象分野
対象課題

（1）計測技術・素材開発
（2）心身状態を把握するシステム開発・検証
（3）計測技術・素材開発および心身状態を把握するシステム開発・検証

助成金額

※各総額最大、間接経費含む（1） （2）2.5 億円（3） 5 億円

助成期間

研究開発開始～５年（60 か月）以内

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「多様な物質の探知・識別を可能とする迅速・高精度なマルチガスセンシングシステム技術」に関する研究開発構想（個別研究型）

対象分野
対象課題

「多様な物質の探知・識別を可能とする迅速・高精度なマルチガスセンシングシステム技術」に関する研究開発構想（個別研究型）

助成金額

60 億円（間接経費含む）上限

助成期間

研究開発開始～５年（60 か月）以内

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「ノウハウの効果的な伝承につながる人作業伝達等の研究デジタル基盤技術」に関する研究開発構想（個別研究型）

対象分野
対象課題

「ノウハウの効果的な伝承につながる人作業伝達等の研究デジタル基盤技術」に関する研究開発構想（個別研究型）

助成金額

構想全体で最大 50 億円（間接経費含む）

助成期間

研究開発開始～ 5 年（60 か月）以内

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「耐熱超合金の高性能化・省レアメタル化に向けた技術開発及び革新的な製造技術開発」に関する研究開発構想（プロジェクト型）

対象分野
対象課題

（1）拠点研究開発
（2）加工技術に係わる要素技術開発（フィージビリティスタディ）

助成金額

※各総額最大、間接経費含む（1）７３億円（2）２億円

助成期間

（1）研究開発開始～５年（60 か月）以内（2）研究開発開始～２年間（24 か月）

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和６年度　次世代治療・診断実現のための創薬基盤技術開発事業「次世代送達技術を用いた医薬品研究開発」領域

対象分野
対象課題

（1）実用化推進のための横断的な伴走・マネジメント支援
（2）開発候補品のリード最適化研究
（3）開発候補品の非臨床試験および製造方法の確立

助成金額

※応募要件に記載

助成期間

（1）（3）令和6年11月（予定）～令和11年度末（2）令和6年11月（予定）～令和9年度末（中間評価でステージアップした課題は令和11年度末）

応募要件

※各A:初年度1課題当たり年間上限、B：2年目以降1課題当たり年間上限。間接経費含まず。
（1）A：35百万円　B:70百万円
（2）A：20百万円　B:40百万円
（3）A：150百万円　B:300百万円

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公益財団法人難病医学研究財団令和6年度医学奨励助成事業（疫学枠）

対象分野
対象課題

難病法において規定されている難病（具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病）について、準備的、予備的研究を含む疫学研究とする。

助成金額

一人につき 200 万円

助成期間

最長2年間

応募要件

現に難病の診療に携わっている国内の医師や研究者で令和6年6月30日現在、満40才に達していない者とする。ただし、出産や育児のため、これまでの期間に研究（キャリア）の中断期間がある女性の場合は、満45才未満まで可能とする。

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公益財団法人難病医学研究財団令和6年度医学奨励助成事業（臨床枠）

対象分野
対象課題

難病法において規定されている難病（具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病）について、患者を対象とした診断や治療を行う臨床研究とする。

助成金額

一人につき 200 万円

応募要件

現に難病の診療に携わっている国内の医師や研究者で令和6年6月30日現在、満40才に達していない者とする。ただし、出産や育児のため、これまでの期間に研究（キャリア）の中断期間がある女性の場合は、満45才未満まで可能とする。

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公益財団法人難病医学研究財団令和6年度医学研究奨励助成事業（一般枠）

対象分野
対象課題

難病法において規定されている難病（具体的には「発病の機構が明らかでない」「治療法が確立していない」「希少な疾病」「長期の療養を必要とする」の4要素を満たす難病）の成因や病態の解明及び治療の原理に関わる基礎的研究とする。

助成金額

一人につき 200 万円

応募要件

難病の専門分野における国内の医師や研究者で令和6年6月30日現在、満40才に達していない者とする。ただし、出産や育児のため、これまでの期間に研究（キャリア）の中断期間がある女性の場合は、満45才未満まで可能とする。

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公益財団法人難病医学研究財団令和7年度国際シンポジウム開催事業

助成期間

令和7年4月1日から令和8年3月31日の間に開催

応募要件

難病法において規定されている難病の研究を行っている国内の大学又は研究施設等の研究者とし、申請は 1 人につき 1 件とする。

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公益財団法人 中谷医工計測技術振興財団2025（令和7）年度 研究助成【調査研究】

対象分野
対象課題

【対象研究分野】
BME（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～

【助成対象】
対象研究分野において基礎医学または臨床医学における計測技術（解析技術も含む）の有用性、活用状況、
必要性（ニーズ）、可能性（シーズ）、研究動向などの調査研究に対し助成を行います。

助成金額

２年間で最大３００万円

助成期間

2025年4月から最大2年間

応募要件

対象研究分野において基礎医学または臨床医学における計測技術（解析技術も含む）の有用性、活用状況、
必要性（ニーズ）、可能性（シーズ）、研究動向などの調査研究に対し助成を行います。

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公益財団法人 中谷医工計測技術振興財団2025（令和7）年度 研究助成【開発研究】【奨励研究】

対象分野
対象課題

【対象研究分野】
ＢＭＥ（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～

【助成対象】
【開発研究】対象研究分野において独創的な発想に基づく研究であって、実用化が期待
　　　　　　できる技術であるか、または、それに寄与することが期待されるもの。
【奨励研究】対象研究分野において独創的な発想に基づく夢のある研究であって、将来
　　　　　　の実用化に向けた基盤技術として期待されるもの。
　　　　　　（若手研究者の育成を目的とした助成のため、研究責任者の年齢は、
　　　　　　　募集締切日に 40 歳未満であること。）

助成金額

【開発研究】１件最大５００万円 【奨励研究】年間最大２００万円

助成期間

【開発研究】2025年4月から1年間 【奨励研究】2025年4月から1年間または2年間

応募要件

大学およびこれに準ずる研究機関に属する者

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公益財団法人 中谷医工計測技術振興財団2025（令和7）年度【特別研究】

対象分野
対象課題

【対象研究分野】
　BME（Bio Medical Engineering）分野 ～生命科学と理工学の融合境界領域～

【助成対象】
　対象研究分野において基盤となる開発研究を一層発展させることにより、卓越した成果が期待でき、
　かつ実用化が見込まれる研究成果の創出に資する研究に対して助成を行います。
　

助成金額

2年間で3,000万円（初年度最大2,000万円の助成可）

助成期間

2025年4月から最大2年間

応募要件

大学およびこれに準ずる研究機関に属する者

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公益財団法人　大和証券財団2024年度（第51回）調査研究助成

対象分野
対象課題

（１）中高年・高齢者特有の疾病に関する医学並びに医療に関する調査研究
（２）高齢者の寝たきり予防、並びにリハビリテーション、在宅医療、介護に関する調査研究

助成金額

上記【1】の調査研究に対し30名、1研究あたり一律100万円 上記【2】の調査研究に対し8名、1研究あたり一律70万円

助成期間

2024年10月1日（火）～ 2025年9月30日（火）

応募要件

国内の大学、研究機関、医療機関に所属する50歳未満（2024年7月31日現在）の研究者とします。
※2022年度及び2023年度に当財団から助成を受けた方は、本年度の応募資格はありません。
※1研究者につき1研究の応募とさせていただきます。

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公益財団法人 武田科学振興財団2025年度 海外研究留学助成

助成金額

海外渡航費往復60万と滞在費年600万

助成期間

4年間

応募要件

・日本国籍保持者、または永住者で、留学出立年度末（2026年3月末に38歳以下の者）
・医師資格（MD）を有し、博士号（PhD）保持者またはPhD取得を目指す大学院博士課程在籍者
・国内在住で、2年以上の留学を受け入れる海外の学術研究期間が内定している者
・2025年4月1日～2026年3月31日に海外へ出立できる者
・所属する機関長からの推薦を受けられる者（但し、PhD未取得者は在籍する大学院研究科長の推薦が必須）。推薦者の推薦は1名限り
・留学中の年間収入が本奨学金を除いて600万円以下の者
・2025年2月21日（金）11:00-14:00、大阪で開催される認定式に出席できる者

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やずや　食と健康研究所2024年度　助成研究（研究グループ部門）

対象分野
対象課題

①「食と教育・勉学」②「食と生活・睡眠」③「食とスポーツ・運動」

助成金額

(1) 50万円以下 (2)51～100万円

助成期間

2024年12月初旬より1年間、2年間の助成年限より選択 2年以上の長期にわたり調査・研究を行うことが想定される研究は、研究計画書の内容から助成期間を検討する。

応募要件

年齢・役職は問わない。複数人の研究者等から構成されるグループの中から、問い合わせ対応として代表者１名が応募する。
グループ構成者の所属は同一である必要はないが、実務家も含めるなど研究実施体制を反映した構成であること。

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やずや　食と健康研究所2024年度　助成研究（チャレンジ部門）

対象分野
対象課題

大テーマ：「食と健康」
小テーマ：①「食の安全」　②「食と予防医療」　③「食と運動」　④「食と生活」　⑤「食と社会」　⑥「食と食育」　⑦「食と文化」　⑧「食と健康にかかわる歴史」⑨「その他」

助成金額

最大50万円を上限

助成期間

2024年12月初旬より1年間、2年間の助成年限より選択

応募要件

45歳未満（応募申込期限：2024年7月25日時点）の者。資格・役職は問わない。研究経験が浅く、新しい研究にチャレンジしたいと考えている若手研究者。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和６年度　難治性疾患実用化研究事業（医療機器・ヘルスケア、疾患基礎研究）【若手育成枠あり】（2次公募）

対象分野
対象課題

(1)希少難治性疾患に対する画期的な医療機器の実用化に関する研究分野
(2)希少難治性疾患の克服に結びつく病態解明研究分野

助成金額

※各1課題当たり年間上限、間接経費含まず（1）20,000千円（2）8,000千円

助成期間

令和6年10月（予定）～令和8年度末（最長2年6ヶ月）

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2024年度　戦略的国際共同研究プログラム（SICORP） EIG CONCERT-Japan（第11回）

対象分野
対象課題

持続可能な農業のためのデジタルトランスフォーメーションとロボティクス（Digital Transformations and Robotics in Sustainable Agriculture）

助成金額

1,820万円（上限）

助成期間

2025年4月～2028年3月末（3年間）

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自然科学研究機構 分子科学研究所2024年度（後期）共同利用研究

対象分野
対象課題

公募事項
（A)　課題研究
（B)　協力研究
（C)　研究会（随時受付）
（D)　若手研究活動支援（随時受付）
（E)　分子科学国際研究集会（岡崎コンファレンス）
（F)　ＵＶＳＯＲ施設利用
（G)　機器センター施設利用（随時受付）
（H)　装置開発室施設利用（随時受付）
※1（Ａ）課題研究と（Ｂ）①協力研究については、ＵＶＳＯＲのビームラインの一部を利用可能です。
※2（Ｂ）➁協力研究（マテリアル先端リサーチインフラ）、（Ｃ）研究会、（Ｄ）若手研究活動支援、（Ｇ）機器センター施設利用（マテリアル先端リサーチインフラ）、（Ｈ）①装置開発室施設利用②装置開発室施設利用（マテリアル先端リサーチインフラ）は、随時申請を通年で受け付けています。後期定時申請の公募はありませんので、通年の随時申請にご申請ください。

助成期間

研究期間：（後期）２０２４年１０月１日 ～ ２０２５年３月３１日

応募要件

大学及び国・公立研究所等の研究機関の研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。
（大学院博士課程後期在学中の者を含む。ただし、ＵＶＳＯＲ施設利用の代表者にはなれません。）

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST)2024年度 ASPIRE 日独共同公募

対象分野
対象課題

量子技術に関する日本とドイツの二国間研究プロジェクト
募集テーマ：Research related to quantum computing and quantum technology in general, including quantum materials with innovative functionality, which contributes to the realization of a productivity revolution.
（生産性革命の実現や国及び国民の安全・安心の確保に貢献する量子コンピュータや量子技術に係る研究や革新的な機能を有する量子物質の研究）

助成金額

1課題あたり最大3億8,000万円（直接経費の30％にあたる間接経費を含む場合、最大5億円）／5年間 JSTは日本側研究者、相手国FAは相手国側研究者の活動費を支援

助成期間

最大5年間（2025年2月～2030年3月）

応募要件

日本側研究者の要件：
日本国内の研究機関に所属し、その機関で研究を実施している研究者、およびその研究者により構成された研究チーム
研究倫理に関する教育プログラムを修了している必要があり

ドイツ側研究者の要件：
DFGの規程に基づきます。詳細は公募要領およびDFGのウェブサイトを確認してください。
https://www.dfg.de/en/news/news-topics/announcements-proposals/2024/ifr-24-34

共同研究体制の要件：
日本およびドイツそれぞれの大学や研究機関等から1機関以上がコンソーシアムを組み、2機関以上の共同研究体制で応募してください。

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