公募情報【過去の情報一覧】

大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2025年度グループ共同研究

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

日本側グループ組織の代表者及び分担者が米国で共同研究を実施する際の交通費・日当・宿泊料を支給します。各年度あたり１２０万円程度を上限

助成期間

２０２５年度から２～３年間

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する者（科学研究費助成事業の応募資格のある者），分担者については学生も可。

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2025年度共同研究者派遣

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

交通費・日当・宿泊料を支給します。

助成期間

原則として１１ヶ月以内。応募者が日本国内の大学院博士後期課程 に在籍する者は，１ヶ月以上６ヶ月以内とする。

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する若手研究者（文部科学省科学研究費助成事業の応募資格があり，２０２４年９月１８日現在、博士の学位取得後１０年以内の者）（２０１４年９月１９日以降に学位を取得した者）又は，日本国内の大学院博士後期課程に在籍する者

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公益財団法人　母子健康協会令和6年度　小児医学研究助成

対象分野
対象課題

課題1　小児医学に関連する研究で、「小児の健康増進、疾病の予防と治療に役立ち得る課題」を対象とする。
ただし、「子どもの心に関する医学研究」を除く。
課題2 「子どもの心に関する医学研究」を対象とする。　発達障害、心身症　等。

助成金額

1件150万円まで

応募要件

大学、研究所､病院等に所属する小児医学分野の研究に従事する45歳未満の研究
者とする｡　（応募締切の7/31時点で45歳未満であること）
ただし、産休、育休、介護などによる研究の中断がある場合は、その年数を45歳に加えた年齢未満の研究者とする。（後日中断の根拠となる書類の提出を依頼）

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公益財団法人　中冨健康科学振興財団令和6年度（第10回）講演会等開催助成金

対象分野
対象課題

下記の研究対象の領域に属する学会・講演会・シンポジウム等を対象とする。助成対象となる開催期間は、令和7年4月1日から令和8年3月31日までとする。
（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
課題番号1　筋骨格系及び結合織の機能保持に関する研究
課題番号2　皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
課題番号3　機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
課題番号4　疼痛治療に関する研究
（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
課題番号5　運動を中心とした健康増進に関する研究

助成金額

総額　1,000万円　1件につき100万円を基準とする。

応募要件

学会・講演会・シンポジウム等の開催責任者または会計責任者。

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公益財団法人　中冨健康科学振興財団令和6年度（第37回）国際交流助成金

対象分野
対象課題

下記の研究対象の領域に関する研究を行い、国際的に高い評価を得ている外国の研究者の招聘並びに、わが国の学者・研究者の海外派遣による研究交流、もしくは研究指導、研究発表等に対して研究助成を行う。
所属する施設の学部長あるいは施設長※の推薦を受け、令和7年4月1日以降、令和8年3月31日の間に開始する者。
（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
課題番号1　筋骨格系及び結合織の機能保持に関する研究
課題番号2　皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
課題番号3　機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
課題番号4　疼痛治療に関する研究
（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
課題番号5　運動を中心とした健康増進に関する研究

※　施設長：病院長、学長など（教授は不可）

助成金額

総額　200万円　招聘助成は1件につき100万円、派遣助成は1件につき100万円を基準とする。

応募要件

年齢は問わない。

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公益財団法人　中冨健康科学振興財団令和6年度（第37回）留学助成金

対象分野
対象課題

下記の研究対象の領域に関する研究を行い、所属する施設（日本国内の施設に限る）の学部長あるいは施設長※の推薦を受け、令和7年4月1日より令和8年3月31日の間に開始し、期間1年以上の国内及び海外留学を行う者。

（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
　　 課題番号1　筋骨格系及び結合織の機能保持に関する研究
課題番号2　皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
課題番号3　機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
課題番号4　疼痛治療に関する研究
（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
課題番号5　運動を中心とした健康増進に関する研究

※　施設長：病院長、学長など（教授は不可）

助成金額

総額　800万円　1件につき100万円を基準とする。

応募要件

応募開始時点で35歳未満の方。但し、ライフイベント（出産・育児・介護）により研究が中断していた場合、最長２年後まで応募可能とする。

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公益財団法人　中冨健康科学振興財団令和6年度（第37回）研究助成金

対象分野
対象課題

下記の研究対象の領域に属する研究を行い、所属する施設の学部長あるいは施設長※の推薦を受けた者。
（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
　　　課題番号1　筋骨格系及び結合織の機能保持に関する研究
　　　課題番号2　皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
　　　課題番号3　機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
　　　課題番号4　疼痛治療に関する研究
（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
　　　課題番号5　運動を中心とした健康増進に関する研究

※　施設長：病院長、学長など（教授は不可）

助成金額

総額　9,750万円　1件につき150万円を基準とする。

応募要件

応募開始時点で45歳未満の方。但し、ライフイベント（出産・育児・介護）により研究が中断していた場合、最長2年後まで応募可能とする。

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公益財団法人 中部科学技術センター令和６年度 学術・みらい助成

対象分野
対象課題

自然科学、人文科学に係わる個人研究又は共同研究とします。

助成金額

① 最優秀提案…６０万円（１件）、② 優秀提案 …３０万円（原則４件）

助成期間

助成金の使用期間：採択決定通知日から令和７年１１月３０日まで

応募要件

中部地域（愛知、岐阜、三重、静岡、長野、富山、石川、福井の８県）に所在する以下の大学等に常勤し、
申請締切時点で年齢が４０歳未満の若手研究者とします。
・国公私立大学、大学共同利用機関法人、短期大学、高等専門学校
・研究開発活動を行う独立行政法人、地方公設試験研究機関等
なお、各機関からの推薦数に制限は設けませんが、過去５年間に公益財団法人中部科学技術センターから
助成金の交付を受けた者は対象外とします。

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公益財団法人 稲盛財団2025年度 稲盛科学研究機構（InaRIS）フェローシッププログラム

対象分野
対象課題

2025年度は「数学の深化と展開」に関係する研究を対象とします。
※詳細は応募要項をご参照ください。

助成金額

研究費として毎年1,000万円を2034年度までの10年間にわたり助成

助成期間

2025年4月より、10年間

応募要件

下記a.からd.の要件をすべて満たす方とします。
　a. 日本に居住し、募集案内を送付した大学・機関に所属し、常勤で雇用されていること。
　　（注1）
　b. 独立研究者で、大学所属の場合は准教授以上とする。
　　大学以外の所属の場合は上記に相当するものとする。
　c. 助成年度開始時に50歳以下であること。（2025年4月1日時点）
　d. 稲盛研究助成を受けている方は、その研究期間が2025年4月1日時点で残っていないこと。

注1：任期付きの職でも可。ただし申請時および2025年度（2025年4月～2026年3月）まで
　　申請時と同じ所属機関に雇用が保証されていること。なお、2025年度中は申請時と
　　同じ機関で研究を行うことが望ましい。

※本プログラムは、研究者の多様性を重視し、性別、国籍問わずさまざまな研究者を支援
　するものです。特に女性研究者からの積極的な応募を歓迎いたします。

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公益財団法⼈ 稲盛財団2025年度 稲盛研究助成

対象分野
対象課題

● ⾃然科学系
● ⼈⽂・社会科学系

助成金額

1件100万円

助成期間

2025年4⽉より、原則1年ないし2年

応募要件

● 年齢
　2024年4⽉1⽇時点で⾃然科学系は40歳以下、⼈⽂・社会科学系は50歳以下であること。
● 所属機関、役職、雇⽤形態等
　申請時点に下記の要件をすべて満たす⽅とします。ただし、助成が内定した⽅で
　助成年度開始時（2025年4⽉）の所属機関が申請時点と異なる場合は、新しい所属先の
　研究機関の⻑による承諾書（注）を提出いただきます。また、異動先が海外の場合は
　本助成を受けることはできません。
a. ⽇本に居住し、当研究助成の募集案内を送付した⼤学・機関に所属していること。
b. 常勤で所属機関に正式に雇⽤されていること。
c. 助教相当以上であること。
　⼤学にご所属の場合は助教、特任助教以上とします。
　ポストドクトラルフェロー、ポストドクトラルリサーチャーなど、いわゆるポスドクは
　不可とします。
d.主体的に研究を⾏っていること。
　申請する研究については、独⾃の考えに基づいて研究を遂⾏できること。プロジェクトの
　⼀員として決められた職務への専念義務のないこと。

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一般社団法人 北陸地域づくり協会第30回 「北陸地域の活性化」に関する研究助成事業<令和 6 年能登半島地震を契機とした追加助成>

対象分野
対象課題

【対象テーマ】 　　※詳細は募集要領をご参照ください。
　防災・減災、復興
　　○自然災害の特性・災害リスクに関する研究
　　○災害に強い安全・安心な社会の構築に向けた取り組み
　　○災害時および平常時の防災支援活動
　　○被災地交流促進、災害の伝承、災害からの復興
　　○防災意識の普及・啓発・向上に向けた取り組み など
　なお、研究の成果が地域の活性化に貢献するものとし、学術的な基礎研究は対象としません。

【助成事業の種類】　　※詳細は募集要領をご参照ください。
　①技術開発支援事業
　②地域づくり研究事業
　③大学連携等による共同調査研究事業

助成金額

①技術開発支援事業、②地域づくり研究事業：20〜50万円（概算払 1/2 まで）　　③大学連携等による共同調査研究事業：200〜300万円（概算払1/2まで）

助成期間

1年間　令和7年9月19日（金）まで

応募要件

①技術開発支援事業、②地域づくり研究事業
　大学・企業・法人・任意団体・個人またはこれらの団体
③大学連携等による共同調査研究事業
　大学もしくは高専を含む２つ以上の機関

※詳細は募集要領をご参照ください。

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一般財団法人河川情報センター令和6年度 研究助成

対象分野
対象課題

以下の研究を助成対象として公募します。
なお、本年度の新規採択数は、下記①〜⑦に関するテーマの研究の中から４〜５件程度の予定です。
　① ⽔災害に係る⽔理・⽔⽂（洪⽔予測・洪⽔氾濫を含む）
　　（⽔⽂観測技術（レーダ活⽤、流量観測⾼度化など）、洪⽔予測、浸⽔域把握技術、氾濫流解析など）
　② ⽔害リスク情報（⽔害リスク情報の把握、分析、活⽤など）
　③ 河川情報の提供（処理・加⼯・配信技術など）
　④ ⽔災害情報の収集・共有
　　（浸⽔状況把握、被害状況把握、同時多発被害対応、災害情報データベース、災害 SNS など）
　⑤ ⽔災害軽減に向けた⼟地関係情報・地理空間情報との連携
　⑥ 地域防災⼒向上（洪⽔避難誘導⽀援、広域避難、情報リテラシー、地域防災教育など）
　⑦ 災害危機管理（発災前、発災中、発災後の全フェーズを含む）
　※流域治⽔、デジタルトランスフォーメーション（DX）など、今⽇的なニーズに対応する研究提案を
　　期待します。

助成金額

１件につき２００万円を標準とし、１００〜３００万円の範囲内とします。

助成期間

助成を決定した年の11⽉１⽇〜翌年の10⽉末⽇までの 1 年間を基本とします。

応募要件

原則として、
・ ⽇本国内の⼤学、⾼等専⾨学校及びこれらに附属する機関の研究者
・ 国、地⽅公共団体、独⽴⾏政法⼈等及びこれらに附属する機関の研究者
・ ⺠間企業の研究者
とします。ただし、学⽣は博⼠後期課程に在籍する者に限って、共同研究者になることができます。

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公益財団法人　三井住友海上福祉財団令和6年度 研究助成（交通事故・各種災害の防止等分野）

対象分野
対象課題

道路・鉄道（軌道）・港湾（港湾アクセスを含む）・空港（空港アクセスを含む）に関連する交通事故、
または各種災害の安全防止策、およびこれらに関連する交通現象、法制度、計画、対策、予測法等に
関する研究。

個人研究、グループ研究のいずれも可。特に若手の研究者の応募を期待します。営利企業関係者、
海外所在の研究機関に所属する研究者が代表者となる研究、実質的に完了している研究は対象外と
なります。なお、より広い分野の研究者に助成を受けていただくため、同一研究室・講座等からの
応募は1件とするよう貴機関内で事前調整願います。

助成金額

1件あたり上限を200万円とします。

助成期間

原則として1年。

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公益財団法人 野村財団2025年度 金融・資本市場のフロンティアを拓く研究助成

対象分野
対象課題

国内外の金融・資本市場に関する理論的研究、データ分析に基づく実証的研究、幅広い学問分野に
またがる学際的研究、海外の研究者も加えた国際的研究など、金融・資本市場の発展に資する
画期的、意欲的な研究プロジェクトに対する助成を行います。

助成金額

1件当たりの助成金の上限は1,000万円

助成期間

助成対象となる実施期間：2025年4月1日～2026年3月31日を初年度として最長3年まで

応募要件

わが国の大学等において常勤の職に就く個人、または当該資格を有する者を研究代表者とする
グループとします。共同研究者の資格は特に制限しません。
助成金の交付先は申請者の所属機関（グループの場合は研究代表者の所属機関）となります。

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公益信託田島毓堂語彙研究基金研究助成

対象分野
対象課題

語彙研究に関する優れた個人研究または共同研究に贈呈するものです。

助成金額

最大3件程度・総額50万円以内

応募要件

大学・大学院の教員、または大学院博士課程（前期・後期）に在籍する学生もしくは運営委員会が
認める者（国籍は問わない）で、これまでに本研究助成を受給した実績のない方。

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公益財団法人 ホソカワ粉体工学振興財団令和 6 (2024) 年度 KONA 賞・奨励賞・研究助成等

対象分野
対象課題

【事業内容】　　※詳細は募集要項をご参照ください。
　1. 粉体工学に関する褒賞（KONA 賞）
　　（1）対象
　　　粉体工学の基礎研究に従事し、かつ優れた研究業績を挙げた研究者、原則 1 名。
　　（2）賞の内容
　　　賞状および副賞として 100 万円。
　2. 粉体工学に関する研究助成
　　（1）対象
　　　国公私立大学、その他の教育・研究機関において粉体工学に関する基礎研究に従事して
　　　いる研究者。
　　（2）金額・期間
　　　1 件当り 100 万円以下、20 件程度。
　　　助成期間は原則として１か年です。
　3. 粉体工学に関する奨励賞（ホソカワ研究奨励賞）
　　（1）対象
　　　粉体工学の基礎研究に従事し、優れた業績を挙げつつある若手（推薦年の 3 月末時点で
　　　40 歳以下）の研究者、原則 1 名以上。
　　（2）賞の内容
　　　賞状および副賞として 50 万円。
　4. 粉体工学に関する研究者育成の援助
　　（1）対象
　　　粉体工学に関する基礎研究に従事する大学院の学生を対象とし、申請時において、博士
　　　後期課程の 1,2 年次（4 年制博士課程にあっては 1,2,3 年次）に在学する者、または博士
　　　後期課程に進学予定の者。
　　　（ご注意）既に同援助を受けた方は対象外となります。
　　（2）金額・期間
　　　1 件当り 30 万円（年額）。5 件程度。研究者育成期間は１か年。
　5. 粉体工学に関するシンポジウムなどの開催援助
　　（1）対象
　　　粉体工学に関する国際的なシンポジウムなどの開催費用に対する援助で、これを主催する
　　　学・協会などの団体に授与する。
　　（2）援助金額
　　　1 件当り 50 万円～100 万円、総額 100 万円程度。
　　　助成期間は原則として１か年です。
　　（3）開催時期
　　　援助対象となるシンポジウムなどの開催の時期は、令和 7 年 4 月～令和 8 年 3 月までの
　　　期間です。

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公益財団法人 東電記念財団2024年度 研究助成（一般研究）

対象分野
対象課題

助成対象は、以下の通りです。
　(1) 着想の新しさ、実行の熱意、社会の期待が評価できること。
　(2) 研究計画が具体的であること。
　(3) 新しい成果・知見を生むと期待できること。
　(4) 電気・エネルギー分野（電気・電子、新エネルギー、エネルギー・デバイス、メカトロニクス、
　　材料、化学、環境エネルギー、原子力エネルギー、放射線等）の他、「電力システム」「広く将来の
　　エネルギーの発生・輸送・利用・環境に関わるシステム」「エネルギー・資源の将来見通し」
　　「科学的な視点を含む政策提言」等に関する幅広い分野の革新的な研究

なお、本助成の趣旨に適合しにくい研究として以下のものが挙げられますので、留意してください。
　(1) 重要な技術課題であっても、既に公的な枠組みや大学研究機関のプログラムとして研究されて
　　いるもの
　(2) 研究資金が潤沢に供給される領域の研究

助成金額

上限100 万円／件

助成期間

2025年4月から1年または2年

応募要件

(1) 日本国内の大学や研究機関に所属している若手研究者
(2) 役職・年齢・国籍の制約はありません。
(3) 過去に本助成を受けていない方。
(4) 現在、当財団の他の助成を受けていない方。（該当する助成が今年度で終了する場合は応募
　可能です。）
(5) 本年度、当財団の他の募集に応募していない方。（同一年度内に当財団の他の募集との併願
　はできません。）

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公益財団法人 立石科学技術振興財団2024年度 国際会議開催助成

対象分野
対象課題

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための国際会議の開催を対象
として助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは､人間重視の視点に立った科学技術の健全な
発展に寄与したいという当財団の願いからきているものです。エレクトロニクスおよび情報工学の分野で
開催されるシンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会を日本に招致し、日本発の
国際交流を歓迎します。

助成金額

1件 100万円以下

助成期間

助成対象期間 ：2024年10月1日(火)～2025年 9月30日(火)

応募要件

(1) 当該会議の開催場所は日本国内とし、応募資格者（申請者）は日本人研究者とします。
　小規模の国際会議（100名未満）で若手の方のご応募を歓迎します。
(2) 応募資格者（申請者）は、当該会議において組織委員長もしくはプログラム委員長ならびにこれに
　準じた責任ある役割を担っていること。あるいは国際会議からセッション・オーガナイザー等の役割を
　依頼されていることとします。
(3) 当該会議に対する他の財団等からの助成（予定を含む）、または共催または後援等の有無は問いませんが、
　申請前に先方での問題の有無をご確認願います。
(4) オンラインもしくはオンライン開催と実開催とのハイブリッド形式にて開催される国際会議も助成の
　対象とします。

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公益財団法人 立石科学技術振興財団2024年度 後期国際交流助成

対象分野
対象課題

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究
者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本
人に助成します。
「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、
という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若
手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少
ない若手からの応募を期待します。

助成金額

・国際会議発表 60万円以下/件、・短期在外研究 100万円以下/件

助成期間

助成対象期間：2024年10月1日(火)～2025年3月31日(月)

応募要件

(1) 助成期間に日本国内に居住する40歳以下研究者であること。国籍・所属機関を問いません。
　研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程
　（または相当）に在学する者とします。
(2) 同一内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける
　予定(決定している場合)のないこと。
(3) 応募対象となる国際交流の実施期間は、国際会議発表は会議開始日、短期在外研究は日本出発日
　が助成対象期間内であること。
(4) 国際会議発表では論文採択を必須とします。申請時に採択未決定の場合には、採択通知予定日を
　明記してください。
(5) 短期在外研究では受入れ研究者作成の招聘状を必須とします。申請時に招聘状未受理の場合には、
　その時点での受入れ研究者とのコンタクト状況を示す資料を提出してください。また、招聘状を
　受理次第ただちに提出してください。
(6) 当財団から別の課題で助成金を受領し、実施中の場合でも応募可能です。ただし、短期在外研究
　助成は応募した課題の開始までに、実施中の課題が終了することを助成の条件とします。

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公益財団法人 住友財団2024年度 環境研究助成

対象分野
対象課題

・一般研究
　環境に関する研究（分野は問いません）
・課題研究
　2024年度募集課題
　「人類喫緊の課題である温室効果ガスの大気圏への蓄積の抑制に向けた学際研究または国際共同研究」

助成金額

一般研究：１件当たり最大500万円、課題研究：１件当たり最大1,000万円

助成期間

一般研究：１年間または２年間、課題研究：２年間または３年間

応募要件

研究者個人または研究グループを対象に、申請者（研究代表者）の資格要件は以下の通りです。
① 国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長の承諾が
　とれるのであれば応募可能です。
②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は応募可能
　です。なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得る
　ことが必要です。
但し、申請者の所属が営利企業等(兼務を含む)の場合には応募不可です。
※詳細は募集要項をご参照ください。

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