公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 三島海雲記念財団2024年度 学術研究奨励金【人文科学部門】

対象分野
対象課題

人文科学部門 ：アジアに関する人文社会科学諸分野の学術研究 (日本に関わる研究も助成対象とします。)

助成金額

（Ａ）個人研究奨励金：1件100万円、（Ｂ）共同研究奨励金：1 件200万円～500万円

助成期間

原則として１年間（2024年7月～2025年6月）

応募要件

（Ａ）個人研究奨励金
　　①日本在住の研究者（国籍は問いません）、及び海外在住の日本人研究者
　　②上記研究者には、大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院生)を含みますが、
　　　大学院博士前期課程（修士課程）在籍者は応募対象外となります。
　　③年齢制限はありません。
（Ｂ）共同研究奨励金
　　①代表研究者が応募してください。
　　　代表研究者は、複数の研究機関又は異なる部局の研究者が、共通の課題について、共同して
　　　行う研究組織を代表し、計画の推進、取りまとめ等に責任をもって遂行できるものとします。
　　②代表研究者は国内の大学、研究機関に所属することとします。共同研究者は国籍、所属研究
　　　機関の所在地(海外も可)を問いません。
　　③年齢制限はありません。ただし、共同研究者を含め、大学院博士前期課程（修士課程）の方は
　　　対象外です。
　　④共同研究者の内1名は、代表研究者と異なる外部研究機関あるいは部局に所属していることを
　　　必要とします。
　　⑤また、原則、分担研究費が100 万円以上の共同研究者が一人以上加わることを必要とします。

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公益財団法人 三島海雲記念財団2024年度 学術研究奨励金【自然科学部門】

対象分野
対象課題

自然科学部門：食の科学に関する学術研究
　　　　　　　上記「食の科学」に関する学術とは、食品素材、製造･加工･調理、発酵･微生物利用、
　　　　　　　栄養･嗜好･生理機能、食の安全、疾病予防などに係る研究を対象とする。

助成金額

（Ａ）個人研究奨励金：1件100万円、（Ｂ）共同研究奨励金：1 件200万円～500万円

助成期間

原則として１年間（2024年7月～2025年6月）

応募要件

（Ａ）個人研究奨励金
　　①日本在住の研究者（国籍は問いません）、及び海外在住の日本人研究者
　　②研究者には大学院博士後期課程在籍者(及びそれに相当する大学院生)は含みますが、大学院博士前期
　　　課程（修士課程）在籍者は応募対象外です。
　　③45 歳未満（2024年4月1日現在）の研究者。ただし、以下の場合は45歳以上であっても応募可能です。
　　　・大学院博士後期課程在籍者
　　　・博士の学位取得後８年未満の研究者
　　　　※博士の学位を取得後に取得した産前・産後の休暇、育児休業の期間を除くと博士の学位取得後
　　　　　８年未満となる者を含みます。
　　　　※③の条件を満たさない方は｢共同研究奨励金｣へのご応募を推奨いたします。
　　④事務連絡などについて日本語で対応できる方。なお、申請書の作成は英文も可としますが、研究課題の
　　　タイトルは日本語の併記が必須です。
（Ｂ）共同研究奨励金
　　①代表研究者が応募してください。
　　　代表研究者は、複数の研究機関又は異なる部局の研究者が、共通の課題について、共同して行う研究
　　　組織を代表し、計画の推進、取りまとめ等に責任をもって遂行できるものとします。
　　②代表研究者は国内の大学、研究機関に所属することとします。共同研究者は国籍、所属研究機関の
　　　所在地(海外も可)を問いません。
　　③年齢制限はありません。ただし、共同研究者を含め大学院博士前期課程（修士課程）の方は対象外です。
　　④共同研究者の内1名は、代表研究者と異なる外部研究機関あるいは部局に所属していることを必要とします。
　　⑤原則として、分担研究費が100万円以上の共同研究者が一人以上加わることを必要とします。

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情報・システム研究機構 統計数理研究所2024年度 共同利用

対象分野
対象課題

公募する研究種別は「共同利用登録」、「一般研究 1」、「一般研究 2」、「重点型研究」、
「共同研究集会」及び「国際共同研究集会」の 6 種別です。
※詳細は公募案内をご参照ください。

助成期間

2024年4月1日から2025年3月31日ま で

応募要件

公募型共同利用への応募資格は、国公私立大学・大学院・短期大学、大学共同利用機関、高等専門学校、
国公立試験研究機関及び独立行政法人に所属する国内研究者、それらと同等と認められる者です。
同等と認められる者については統計数理研究所共同利用委員会で応募資格の審査を行います。

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大分大学グローカル 感染症研究センター2024年度 共同研究

対象分野
対象課題

A)共同研究課題（申請上限額：100 万円/年・件）
　公募要項 5～11 ページに掲げる本センターの研究テーマについて、センターの教員と協力して実施するもの。
　特に、国際的・学術的に重要な研究領域で、本センターが戦略的に実施するものについては、重点的に支援
　します。
　研究期間：最長 3 年間（各年度の公募時に継続申請が必要）
B）シーズ発掘課題（申請上限額：30 万円/年・件）
　感染症に関する研究の裾野を広げ、共同研究を促進し、研究ネットワークの拡大を図るために、
　センター教員と連携し、新たな着想に基づく研究課題を実施するもの。
　テーマについては各教員と相談し、決定してください。
　研究期間：最長 2 年間（2 年目の公募時に継続申請が必要）

応募要件

国内外の大学教員、その他研究機関に所属する研究者、これらと同等の研究能力を有すると認める者で、
各研究課題に関する研究及び関連領域の研究に従事している者とします。
特に若手研究者、女性研究者及び外国人研究者の PI としての参画を奨励します。
なお、大学院生は代表者として応募することはできませんが、研究分担者として研究に参加することは
可能です。また、学部生の研究参加については、別途御相談ください。

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大阪公立大学 附属植物園2024年度 共同利用・共同研究計画

対象分野
対象課題

本拠点が保有する絶滅危惧植物コレクションや圃場などの育成設備を活用し、本拠点の教員と共同して行う
「植物の絶滅と保全」に関する研究提案を募集します。
対象となる植物は、現生、化石、野生、栽培を問いません。植物の絶滅を引き起こす環境変動などに関する
研究も対象とします。また、関連する研究集会の開催も募集します。

申請区分は、Ａ．予算支援を伴うもの、Ｂ．予算支援を伴わないもの、に大別します。
またそれぞれの区分に、以下の 4 つの区分を設けます。
※詳細は募集要項をご参照ください。
　(1) 一般共同研究（上限額 30 万円／年度・件）
　　　申請資格：国内外の本園以外の研究機関に所属する研究者
　(2)若手支援型共同研究（上限額 50 万円／年度・件）
　　　申請資格：国内の本園以外の研究機関に所属する 35 歳以下の研究者（大学院生を含む）
　　　　　　　　※ただし常勤教職員は除く
　(3) 地域貢献型共同研究（上限 30 万円／年度・件）
　　　申請資格：地域で絶滅危惧植物の保全活動を行う団体
　(4) 共同利用集会（上限 20 万円／件）
　　　申請資格：国内外の本園以外の研究機関に所属する研究者

助成期間

2024年4月1日から2025年3月31日まで

応募要件

大学や研究機関などに所属する研究者（大学院生を含む）、植物園などの職員、地域で絶滅危惧植物の保全活動を
行う団体の構成員・自治体の職員からの研究提案を支援の対象とします。
大学院生が申請する場合は、必ず指導教員の承認を事前に得てください。
なお、申請できる区分は申請者の属性によって制限がありますので、募集要項を参照ください。

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国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）「革新的情報通信技術（Beyond 5G（6G））基金事業」令和6年度社会実装・海外展開志向型戦略的プログラムの公募（第1回）

対象分野
対象課題

（1）超高速・大容量ネットワークを実現する帯域拡張光ノード技術に関する研究開発プロジェクト
（2）光ネットワークの低消費電力化に向けた小型低電力波長変換・フォーマット変換技術に関する研究開発プロジェクト
（3）超高速・大容量ネットワークを実現する光ネットワークコントローラ技術に関する研究開発プロジェクト
（4）超高速・大容量ネットワークの自律性・超低消費電力を実現するネットワークサービス基盤技術に関する研究開発プロジェクト

助成金額

※各々上限（1）40億円（2）60億円（3）30億円（4）35億円

助成期間

（1）4年間（令和6年度〜令和9年度末）、（2）（3）（4）3年間（令和6年度〜令和8年度末）

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国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「経済安全保障重要技術育成プログラム／重希土フリー磁石の高耐熱・高磁力化技術」に係る公募（本公募）

対象分野
対象課題

（1）重希土・ネオジムフリーレアアース磁石の製造プロセス開発
（2）完全レアアースフリー磁石の製造プロセス開発

助成金額

34億円（総額）

助成期間

2024年～2029年（ステージゲート審査有）

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国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「経済安全保障重要技術育成プログラム／高度な金属積層造形システム技術の開発・実証」に係る公募（本公募）

対象分野
対象課題

（1）インプロセスの安定性向上・高度造形技術の開発・実証
（2）金属粉末の品質向上・高効率製造技術の開発・実証
（3）高性能な造形条件等の探索・シミュレーション技術の開発・実証及びデータプラットフォームの構築

助成金額

270億円（総額）

助成期間

2024年度～2028年度（ステージゲート審査有）

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国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「経済安全保障重要技術育成プログラム／長距離物資輸送用無人航空機技術の開発・実証」に係る公募（本公募）

対象分野
対象課題

（1）機体構想及び機体設計
（2）重要要素技術の開発
（3）試験機を用いた評価試験

助成金額

5,000 百万円以下程度（総額）

助成期間

2023年度～2028年度（ステージゲート審査有）

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国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「経済安全保障重要技術育成プログラム／高効率・高品質レーザー加工技術の開発」に係る公募（本公募）

対象分野
対象課題

（1）高出力ファイバーレーザー
（2）高品質・高出力な半導体レーザー

助成金額

※各々上限（1）44億円、（2）2億円

助成期間

（1）2024年4月～2028年12月末（ステージゲート審査有）、（2）2024年4月～2025年3月末（中間報告有）

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自然科学研究機構 アストロバイオロジーセンター令和５年度 プロジェクト研究

対象分野
対象課題

宇宙における生命について多角的な面からアプローチを行う研究。
特に若手研究者の挑戦に期待します。
アストロバイオロジーとしての関連性を明記してください。

助成金額

１件３００万円（上限）

助成期間

令和５年４月１日〜令和６年３月３１日（単年度）

応募要件

プロジェクト研究経費の執行・管理を行うことが可能な研究機関に所属する研究者

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公益財団法人榊原記念財団第22回（2024年度）榊原記念研究助成金

対象分野
対象課題

【不整脈：基礎と臨床から】

助成金額

1件200万円を上限とし、5件以内の予定

助成期間

2024年9月～2026年8月（2年間）

応募要件

大学又は研究機関に所属する研究者。
年齢４０歳未満の者。
候補者自身が計画した研究課題を持つこと。
大学・大学院・研究所等の教授、准教授、病院・研究所等の部長職以上の職にあるものは対象としない。
＊お一人で複数のテーマでの応募は受付けません。
　尚、一度この研究助成をお受けになられた方は、ご遠慮ください。

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井上春成賞委員会第49回（令和6年度）井上春成賞 候補技術募集

対象分野
対象課題

（１）大学等や研究機関等の独創的な研究結果であること
（２）前項の研究結果を受けて企業が開発し、企業化した技術（販売実績があるもの）であること
（研究段階から開発、企業化まで自社のみで行ったもの並びに研究者および企業等の両者が外国籍の場合は対象となりません。）
（３）科学技術の進展に寄与し、快適な社会の形成、経済の発展、健康福祉の向上などに貢献した技術であること
（中堅・中小企業技術の場合、技術上の特徴、市場特性についても別途考慮します。）
（４）企業が実質的販売活動を始めてから、原則５年以内の技術であること。但し、短期間では成果が出にくい分野の技術については、その特性を考慮して、必ずしも実質的な販売活動を始めてから５年以内の技術であることにはこだわりません。尚、広く研究開発を奨励するために、大河内記念賞、日本産業技術大賞、市村産業賞 本賞、恩賜発明賞を受賞した技術を除きます。

助成金額

研究奨励金 100 万円　表彰対象技術ごとの研究者 1 名および企業代表者 1 名

助成期間

令和６年度

応募要件

研究者あるいは企業等のうち、少なくとも一方が日本国籍である組み合わせにより企業化 された技術であることを要件とします。

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小林がん学術振興会公益目的事業4 第9回研究助成

対象分野
対象課題

がんに関する研究者個人を対象

助成金額

1件　250万円 　予防、診断、治療（3分野より合計6件）

応募要件

応募は、研究者個人を対象とし、がんの予防に関する基礎的研究、がんの診断に関する基礎的研究、がんの治療に関する基礎的研究（がんの薬物療法は除く）、のいずれか1件とします。
海外で行う研究は対象外とします。
応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
過去に助成を受けた者は応募ができません。（但し、公益目的事業4の他の分野の研究助成の応募をすることは可能です。）
当法人の公益目的事業1との重複応募はできないこととします。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第18回研究助成　先駆的研究 3：創薬研究

対象分野
対象課題

当法人の公益目的事業1の研究助成は、がん薬物療法分野の研究者個人を対象
（研究対象：創薬に関する研究（がんの標的、治療薬創製に関する新規技術））

助成金額

1件　300万円　標的、技術、応用（3分野より合計7件）

応募要件

応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）および創薬に関する研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、トランスレーショナル研究、疫学研究、バイオマーカー研究、観察研究は「臨床」、「臨床」に該当しない研究は「基礎」でご応募ください。
革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
海外で行う研究は対象外とします。
先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
過去に助成を受けた者は応募ができません。（但し、先駆的研究助成を受けた方が革新的研究助成の応募をすることは可能です。）
当法人の公益目的事業4との重複応募はできないこととします。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第18回研究助成　先駆的研究 2 ：萌芽的研究

対象分野
対象課題

当法人の公益目的事業1の研究助成は、がん薬物療法分野の研究者個人を対象
（研究対象：がんの薬物療法に関する研究）

助成金額

1件　400万円（6件）

応募要件

応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）および創薬に関する研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、トランスレーショナル研究、疫学研究、バイオマーカー研究、観察研究は「臨床」、「臨床」に該当しない研究は「基礎」でご応募ください。
革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
海外で行う研究は対象外とします。
先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
過去に助成を受けた者は応募ができません。（但し、先駆的研究助成を受けた方が革新的研究助成の応募をすることは可能です。）
当法人の公益目的事業4との重複応募はできないこととします。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第18回研究助成　先駆的研究 1

対象分野
対象課題

当法人の公益目的事業1の研究助成は、がん薬物療法分野の研究者個人を対象
（研究対象：がんの薬物療法に関する研究）

助成金額

1件　500万円（基礎と臨床、合計9件）

応募要件

応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）および創薬に関する研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、トランスレーショナル研究、疫学研究、バイオマーカー研究、観察研究は「臨床」、「臨床」に該当しない研究は「基礎」でご応募ください。
革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
海外で行う研究は対象外とします。
先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
過去に助成を受けた者は応募ができません。（但し、先駆的研究助成を受けた方が革新的研究助成の応募をすることは可能です。）
当法人の公益目的事業4との重複応募はできないこととします。

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小林がん学術振興会公益目的事業1 第18回研究助成　小林がん学術賞

対象分野
対象課題

当法人の公益目的事業1の研究助成は、がん薬物療法分野の研究者個人を対象
（研究対象：がんの薬物療法、創薬に関する研究）

助成金額

1件　1,000万円（基礎と臨床各1件、合計2件）

応募要件

応募は、革新的研究（小林がん学術賞）、先駆的研究いずれもがん薬物療法（化学療法、分子標的療法、抗体療法、がん免疫療法など）および創薬に関する研究が対象になります。がんの予防、診断、治療に関する研究は当法人の公益目的事業4への応募をお願いします。
応募は、研究者個人を対象とし、がん薬物療法分野における革新的研究もしくは先駆的研究（1、2、3）のいずれか1件とします。
施設内の「研究倫理審査委員会」、あるいは他施設「認定臨床研究審査委員会」等での一括審査での承認が必要な臨床検体を使用する研究、がんの薬物療法に関し新たな改善、または適応拡大につながる臨床研究、トランスレーショナル研究、疫学研究、バイオマーカー研究、観察研究は「臨床」、「臨床」に該当しない研究は「基礎」でご応募ください。
革新的研究（小林がん学術賞）では年齢制限はありません。がん薬物療法および創薬に関する研究で日本において顕著な業績を残した人、または、この分野で将来社会的な貢献が期待出来る人が対象です。
尚、選考委員会出席委員が学術賞にふさわしい応募者がいない、と判断した場合には該当者なしとします。
先駆的研究1、3は50歳以下、先駆的研究2（萌芽的研究）は40歳以下とします。
海外で行う研究は対象外とします。
先駆的研究に応募する者は、所属機関の上長（研究者の上司である学長、学部長、研究科長、研究所長、教授、院長、部長等）の推薦を必要とします。
過去に助成を受けた者は応募ができません。（但し、先駆的研究助成を受けた方が革新的研究助成の応募をすることは可能です。）
当法人の公益目的事業4との重複応募はできないこととします。

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公益財団法人 不二科学技術振興財団令和６年度 研究助成金

対象分野
対象課題

冷凍・空調・給湯の技術分野における熱・流体・環境に関わる諸現象の基礎研究および技術開発を対象とします．

助成金額

1件100万円

応募要件

対象分野の発展に寄与する課題について、大学・大学院､高専等の教育機関で単独、あるいは共同研究として、
主体的に取り組んでいる日本在住の研究者．共同研究の場合は、その主体者であること．

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京都大学 エネルギー理工学研究所2024年度 ゼロエミッションエネルギー研究拠点 共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

ゼロエミッションエネルギーを指向する次の４種類の研究課題を広く公募します。
なお、研究代表者あるいは利用代表者として申請できるのは、（Ａ）企画型共同研究、（Ｂ）提案型共同
利用・共同研究、（Ｃ）共同利用の３種類の内のいずれか１種類のみで、かつ１件のみです。
また、集会代表者として（Ｄ）研究集会に申請できるのは１件のみです。
※（Ｄ）については（Ａ）, （Ｂ）, （Ｃ）に申請していても申請可能です。

（Ａ）企画型共同研究
　　本研究所共同利用運営委員会（以後、「運営委員会」と略称）が、既存分野間の融合的な研究を
　　促進することを目的にして企画した課題テーマに基づいて、本研究所の研究者と共同で行う研究
　　課題。
（Ｂ）提案型共同利用・共同研究
　　申請者が提案し、本研究所の研究者と共同で行う研究課題
（Ｃ）共同利用
　　本研究所の設備・施設を利用する研究計画
（Ｄ）研究集会
　　ゼロエミッションエネルギー研究に関する研究集会の開催

応募要件

大学および国・公立研究所等の研究機関の研究者、または、これと同等の研究能力を有すると本研究所
所長が認める者。原則として、所属機関もしくは公的機関による研究倫理教育を受講していること
（※必要に応じて受講証明書を提出していただく場合があります）。

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