公募情報【過去の情報一覧】

一般財団法人　サンスター財団金田博夫研究助成基金　2025年度　海外留学募集

対象分野
対象課題

糖尿病や歯周病に関する研究のために海外への留学を希望する医科分野、歯科分野の若手研究者

助成金額

留学期間を最長２年間とし、渡航費及び滞在費を補助 渡航費 100 万円 帰国費 1 万ドル 滞在費として 10 万ドル（6 か月毎に 4 回に分けて支給します。） ＊本助成金を研究費に充当は不可

助成期間

最長 2 年間

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されてい
る者。
（1）2025 年 4 月 1 日現在、博士の学位を取得後 5 年未満の者（2020 年 4 月 2 日以降に学位を取得した者。申請時において学位取得見込みの者も対象とする。） *。
（2）原則として 2026 年 1 月 1 日～同年 12 月 31 日の間に出発し、留学が開始できる者。
（3）留学先で研究内容について討議ができる程度の英語力を有する者。
（4）本助成の趣旨を達成するための充分な知識と業績を有する者。
（5）他の同趣旨の奨学資金等を重複して受給しない者（申請時における重複申請は可とする）。
（6）下記の推薦者の要件を満たしている者から、推薦を受けられる者。
（7）過去の応募者の再応募も可とする（ただし、過去に本助成を受けた者は除く）。
*傷病・育児・出産その他の事由により考慮が必要な場合は、選考委員の判断で配慮する。

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公益財団法人　今井精一記念財団2025年度（第６回）助成

対象分野
対象課題

周産期・新⽣児医学、婦⼈科腫瘍学、⽣殖医学、⼥性医学等における独創的、先端的な研究

助成金額

1件150万円

助成期間

助成年度の翌々年12月末日まで（＝助成金の使用期限）

応募要件

助成対象の研究を行い、推薦者(※)より推薦を受けた、2025年4月1日現在満41歳未満の者

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公益財団法人安田記念医学財団令和７年度（2025年度）癌看護研究　助成A/B

助成金額

A：1件100万円／１件以内、B：1件50万円／８件以内

助成期間

２年間（令和 ８ 年 1 月から令和 ９年 12 月まで）

応募要件

大学などにおいて看護及び保健等の学部（学科）の看護教員及び大学院学生、あるいは大学附属病院や癌中核病院、その他の病院、施設、学校等に勤務する者。また、癌の予防から終末期ケアまで、癌の制圧に熱意を持って教育・研究・実践活動に従事する者。（看護師有資格者・国内在住者）

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公益財団法人 情報科学国際交流財団2025年度 助成事業（研究者海外派遣助成、外国人研究者交流助成）

対象分野
対象課題

◆研究者海外派遣助成　　※詳細は募集要項をご参照ください。
海外で開催される情報科学に関する国際会議で研究論文発表もしくは招待講演を行うために
渡航する、学術研究機関に在籍する情報科学分野の大学院生以上の若手研究者(在日留学生も
可)に、その渡航費および滞在費の一部を助成いたします。
ただし、過去 2 年間に当財団より研究者海外派遣助成を受けている方は対象外となります。
会議の対象期間は下記のとおり渡航済みの場合も含みます。

◆外国人研究者交流助成　　※詳細は募集要項をご参照ください。
日本で開催される情報科学の国際会議において研究論文発表等を行う外国人研究者、または
国内の学術研究機関で調査・共同研究を行う情報科学分野の外国人研究者の渡航費および
滞在費の一部を助成いたします。申請は、受入れ者である日本の研究者あるいは外国人研究者
本人のどちらでも構いませんが、申請書の様式が異なります。また、いずれの場合も助成金の
交付は受入れ者の方を通して行いますので予めご承知おきください。

助成金額

原則として、目的地または出発地による地域別の定額　　※詳細は財団HPをご参照ください。

助成期間

研究者海外派遣助成：2025年4月1日～2026年3月31日、外国人研究者交流助成：2025年7月1日～2026年3月31日

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公益財団法人 東電記念財団2025年度 国際技術交流援助（下期募集）

対象分野
対象課題

広く電気・エネルギー分野の産業・生活に関わる技術を向上させる明確な意図を持った調査・
研究、成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打ち合わせ、共同研究などのための
海外渡航・滞在費の一部を援助いたします。
※通常の留学・インターンシップは援助対象外です。

助成金額

地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

実施時期（下期募集）：2026年4月～2026年10月に実施予定のもの

応募要件

(1) 日本国内の大学もしくは同等の研究機関の若手研究者、あるいは応募時点で大学院学生
　であること。（学部生は対象外。修士 2 年・博士 3 年は渡航時も大学に所属していること。
　〔卒業後の受取は不可〕）
(2) 2026年4月１日時点において「40歳未満の者」又は「産前・産後の休暇、育児休業の
　期間を除くと40歳未満となる者」
(3) 過去に本援助を受けたことがない方。
(4) 渡航者本人が申し込むこと。
(5) 現在、当財団の研究助成（一般研究）ならびに奨学金給付を受けられている方のご応募
　も可能です。（基礎研究受給者は対象外）

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公益財団法人 東電記念財団2025年度 国際技術交流援助（上期募集）

対象分野
対象課題

広く電気・エネルギー分野の産業・生活に関わる技術を向上させる明確な意図を持った調査・
研究、成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打ち合わせ、共同研究などのための
海外渡航・滞在費の一部を援助いたします。
※通常の留学・インターンシップは援助対象外です。

助成金額

地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

実施時期（上期募集）：2025年8月～2026年4月に実施予定のもの

応募要件

(1) 日本国内の大学もしくは同等の研究機関の若手研究者、あるいは応募時点で大学院学生
　であること。（学部生は対象外。修士 2 年・博士 3 年は渡航時も大学に所属していること。
　〔卒業後の受取は不可〕）
(2) 2026年4月１日時点において「40歳未満の者」又は「産前・産後の休暇、育児休業の
　期間を除くと40歳未満となる者」
(3) 過去に本援助を受けたことがない方。
(4) 渡航者本人が申し込むこと。
(5) 現在、当財団の研究助成（一般研究）ならびに奨学金給付を受けられている方のご応募
　も可能です。（基礎研究受給者は対象外）

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公益財団法人 マツダ財団2025年度　マツダ研究助成－科学技術振興関係－

対象分野
対象課題

助成の対象は、現在ならびに将来にわたって解決が求められている科学技術に
関する基礎研究および応用研究とします。
特に次のような研究分野の先進的・独創的な研究を期待します。
(１) 機械に係わる研究分野
(２) 電子・情報に係わる研究分野
(３) 化学系材料に係わる研究分野
(４) 物理系材料に係わる研究分野
また、上記各研究分野において、循環・省資源に寄与する研究を歓迎します。
※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

100 万円

助成期間

１年助成（2025年12月1日～2027年3月31日）、２年助成（2025年12月1日～2028年3月31日）

応募要件

日本国内の大学（含、附属研究機関）、高等専門学校に所属（常勤）して、自然科学・
工学技術分野の基礎的・応用的研究に従事し、その研究成果が科学技術の進歩・発展
に貢献するところが大きいと思われる研究者単独、または有資格研究者を代表とする
研究グループとします。
特に若手研究者(35 歳以下)や女性研究者の応募を歓迎します。
応募は所属機関または部局の承諾を得た後に行うものとします。
尚、「特任」の方は、特定プロジェクトの専従義務がある場合には申請できません。

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公益財団法人 山崎香辛料振興財団2025 年度研究助成

対象分野
対象課題

助成の対象となる研究の範囲は、香辛料の基礎的研究並びに香辛料の関連分野に
関する研究で、具体的には、次に掲げる①～⑦テーマに関する研究とします。
　① 香辛料の成分研究
　② 香辛料の機能性研究（生活習慣病予防、老化抑制、生理機能への効果等）
　③ 香辛料の栽培・育種に関する研究
　④ 香辛料の調理・加工・応用に関する研究
　⑤ 香辛料の香りに関する研究
　⑥ 香辛料の社会科学、人文科学分野の研究
　⑦ その他、助成の趣旨に沿っている研究
　※ ③、⑥では、産地における気候変動対策、サプライチェーンにおける社会
　課題対策等の“香辛料の持続可能な未来に向けての研究”を含む。

助成金額

1 件で１年あたり最大 100 万円

助成期間

１～３年

応募要件

助成者の対象者は、原則として、２に掲げる研究を行う日本国内の国公私立大学、
公的研究機関に所属するグループ又は単独（個人）とします。

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団令和7年度 助成（国際交流援助）【後期】

対象分野
対象課題

助成の分野
電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、
新素材、エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等
の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。

助成の種目
・国際交流援助 【海外渡航費援助】
　海外で開催される国際会議に出席する際の海外渡航費の一部、また、リモート開催の
　場合の登録費用を助成します。
・国際交流援助【海外研究者招聘費用助成】
　日本国内で開催される国際会議に海外研究者を招聘する場合の関連諸費用の一部を
　助成します。

助成金額

【海外渡航費援助】渡航：地域により指定、リモート開催：登録料（実費）　【招聘費用助成】１件当たり上限 10 万円

助成期間

【渡航・招聘時期】2026年1月～2026年9月（後期）

応募要件

【海外渡航費援助】
・大学等に所属する常勤の方。
・博士研究員(非常勤)・大学院生・学部学生・高専 4 年生以上
・国立・公立研究機関等
・35 才以下

【招聘費用助成】
・大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
・国立・公立研究機関等

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公益財団法人 中部電気利用基礎研究振興財団令和 7年度 助成（国際交流援助）【前期】

対象分野
対象課題

助成の分野
電気、電子、情報、通信、応用物理、土木、建築、機械、応用化学、メカトロニクス、
新素材、エネルギー、環境、バイオ、複雑系科学、農水産、家政、保健衛生、技術史等
の他、電気の効果的な利用の拡大に関連する基礎研究は全て含まれます。

助成の種目
・国際交流援助 【海外渡航費援助】
　海外で開催される国際会議に出席する際の海外渡航費の一部、また、リモート開催の
　場合の登録費用を助成します。
・国際交流援助【海外研究者招聘費用助成】
　日本国内で開催される国際会議に海外研究者を招聘する場合の関連諸費用の一部を
　助成します。

助成金額

【海外渡航費援助】渡航：地域により指定、リモート開催：登録料（実費）　【招聘費用助成】１件当たり上限 10 万円

助成期間

渡航・招聘時期：2025年8月～2026年3月（前期分）

応募要件

【海外渡航費援助】
・大学等に所属する常勤の方。
・博士研究員(非常勤)・大学院生・学部学生・高専 4 年生以上
・国立・公立研究機関等
・35 才以下

【招聘費用助成】
・大学等に所属する常勤の方。非常勤の方、及び大学院研究生は含みません。
・国立・公立研究機関等

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公益財団法人 矢崎科学技術振興記念2025年度 国際交流援助 共同研究(前期)

対象分野
対象課題

助成対象
　共同研究の相手より招かれて渡航する渡航費用を援助

応募分野
　材料、デバイス、エネルギー、情報・通信、バイオサイエンス、環境

助成金額

共同研究の相手より招かれて渡航する渡航費用として20万円以下

助成期間

対象期間（共同研究のための渡航日）：8月1日～11月末日（前期募集）

応募要件

１）日本の研究機関※と雇用契約のある35歳以下(2026年3月31日時点)の
　　若手研究者で、かつ所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
　　※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、
　　　国公立試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関
２）過去に当財団より国際交流援助の助成を受けた研究者は、その助成を受け
　　た年度より起算して3年間は応募することができません。
　　※国際交流援助共同研究は、将来研究機関の研究者を目指す日本の研究機関
　　　の大学院生の応募対象ではありません。

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公益財団法人 矢崎科学技術振興記念2025年度 国際交流援助 研究発表(前期)

対象分野
対象課題

助成対象
　国際学術会議に研究発表のために渡航する渡航費用を援助

応募分野
　材料、デバイス、エネルギー、情報・通信、バイオサイエンス、環境

助成金額

国際学術会議に研究発表のために渡航する渡航費用として20万円以下

助成期間

対象期間（国際学術会議発表日）：8月1日～11月末日（前期募集）

応募要件

１）日本の研究機関※と雇用契約のある35歳以下(2026年3月31日時点)の若手研究者で、
　　かつ所属する研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
　　※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公
　　　立試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関
２）将来研究機関の研究者を目指す日本の研究機関の大学院生※（日本学術振興会の
　　特別研究員は除く）を対象とします。
　　※大学院生には、申請書に研究者としての将来の進路および、決意等を記載して
　　　頂きます。
３）過去に当財団より国際交流援助の助成を受けた研究者は、その助成を受けた年度
　　より起算して3年間は応募することができません。

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公益財団法人 矢崎科学技術振興記念2025年度 国際交流援助 研究者招聘

対象分野
対象課題

助成対象
　国際学術会議開催における海外研究者を招待講演のために招聘する渡航費用を援助

応募分野
材料、デバイス、エネルギー、情報・通信、バイオサイエンス、環境

助成金額

国際学術会議開催における海外研究者の招聘渡航費用として50万円以下

助成期間

【国際学術会議開催日】10月1日～翌年9月末日

応募要件

１）日本の研究機関※と雇用契約があり、日本国内で開催する国内居住の国際学術
　　会議主催者に対して、招待講演を行う海外研究者を招聘する渡航費用を援助し
　　ます。
　　※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、
　　　国公立試験研究機関、その他当財団が認めた研究機関※研究機関：高等専門
　　　学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立試験研究機関、
　　　その他当財団が認めた研究機関
２）申請に際しては、国際学術会議主催者が研究者専用ページより研究者登録及び、
　　申請フォームより申請登録を行ってください。
３）過去に当財団より国際交流援助の助成を受けた者は、その助成を受けた年度
　　より起算して3年間は応募することができません。

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公益財団法人 松下幸之助記念志財団２０２５年度 研究助成（人文科学・社会科学領域）

対象分野
対象課題

当財団の目的に合致し、人文科学・社会科学の領域において「国際相互理解の促進・わが国と
諸外国との間に介在する諸問題の解決」「自然と人間との共生」に関する世界的な視野に
立った社会的・学術的に要請の高い諸施策の提案、調査研究。
特に新しい着想にもとづく先駆的な研究を歓迎します。

（助成の対象とならない研究）
・営利を目的とした研究や営利につながる可能性の高い研究
・すでに実質的に完了している研究
・巨額の研究費を必要とする研究
・研究期間の一部もしくは全部が、助成対象期間のうち半年以上を占めない研究

助成金額

1 件当たりの助成額の上限は８０万円

助成期間

・２０２５年１０月１日から２０２６年９月３０日の１年間。（研究期間の一部もしくは全部が上記期間の半分以上を占める必要があります。）

応募要件

・大学院博士後期課程在籍者、及び博士後期課程終了後５年以内の者（申請書提出時）
・過去に当財団の研究助成を受けていない者
・日本在住者に限る
・日本国外に所在する大学院・団体・研究機関等に所属していない者に限る

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公益財団法人 テルモ生命科学振興財団2025年度 Ⅲ研究助成

対象分野
対象課題

医療現場において新しい価値を提供する、以下の領域の研究を支援します。
助成金額は下記の通りとし、助成期間はいずれも単年。
［募集領域］
　①医療機器研究
　②再生医療研究
　③バイオマテリアル研究
　④生理活性物質・生体成分研究
　⑤予防医療研究
　⑥医療安全・レギュラトリーサイエンスの研究
　⑦看護の研究
※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

①～⑤：200 万円、⑥～⑦：100 万円

助成期間

単年

応募要件

国内の大学及びその附属病院・研究施設、病院・研究機関、高等専門学校に所属する
研究者（企業に所属する研究者は除く）。
・現在、当財団の研究開発助成（特定研究開発助成、開発助成、研究助成）を受けて
　いる方は申請不可。
・申請は、研究開発助成（特定研究開発助成、開発助成、研究助成）において、１申
　請者につき１件とし、
国内で行われる研究に限ります。
［注意事項］
　※企業との共同研究は助成の対象外（助成終了後に、新たに開始することは差し
　　支えありません）。
　※製造承認、販売承認など、許認可用試験および販売促進用試験は助成の対象外。
　※当財団の理事・評議員・学術委員・選考委員が共同研究者となっている研究は
　　助成の対象外。

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公益財団法人 テルモ生命科学振興財団2025 年度 Ⅱ開発助成

対象分野
対象課題

医療現場において新しい価値を提供する、医療機器と再生医療の事業化の実現を目指した
開発を支援します。
［募集領域］
　①医療機器開発
　②再生医療開発
※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

500 万円/年 ×1～3 年

助成期間

1～3 年

応募要件

国内の大学及びその附属病院・研究施設、病院・研究機関、高等専門学校に所属する
研究者（企業に所属する研究者は除く）。
・現在、当財団の研究開発助成（特定研究開発助成、開発助成、研究助成）を受けて
　いる方は申請不可。
・申請は、研究開発助成（特定研究開発助成、開発助成、研究助成）において、１申
　請者につき１件とし、国内で行われる研究に限ります。
［注意事項］
　※企業との共同研究は助成の対象外（助成終了後に、新たに開始することは差し支えありません）。
　※製造承認、販売承認など、許認可用試験および販売促進用試験は助成の対象外。
　※当財団の理事・評議員・学術委員・選考委員が共同研究者となっている研究は助成の対象外。

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公益財団法人 テルモ生命科学振興財団2025 年度 Ⅰ特定研究開発助成

対象分野
対象課題

指定研究テーマ
『新しい価値を提供する医療機器の研究開発』
医療機器テクノロジー領域において、医療現場における新しい価値を提供する医療機器の事業化の実現を目指した
研究開発を支援します。
※詳細は募集要項をご参照ください。

助成金額

年間 1500 万円を3年間

助成期間

3年間

応募要件

国内の大学及びその附属病院・研究施設、病院・研究機関、高等専門学校に所属する研究者
（企業に所属する研究者は除く）。
・現在、当財団の研究開発助成（特定研究開発助成、開発助成、研究助成）を受けている方は
　申請不可。
・申請は、研究開発助成（特定研究開発助成、開発助成、研究助成）において、１申請者に
　つき１件とし、国内で行われる研究に限ります。

注意事項
※企業との共同研究は助成の対象外（助成終了後に、企業と新たに開始することは差し支えありません）。
※製造承認、販売承認など、許認可用試験および販売促進用試験は助成の対象外。
※当財団の理事・評議員・学術委員・選考委員が共同研究者となっている研究は助成の対象外。

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公益財団法人 日揮・実吉奨学会2025年度 研究助成

対象分野
対象課題

若手研究者に対して一部の研究費を助成することで、自由で独創的な研究を進め、
牽いてはわが国の科学技術発展の将来に資することを目的とする。

助成金額

1名に対し200万円を上限に、採用者が申請した助成希望金額を支給。

助成期間

2025年9月1日から2027年8月31日までの２年間

応募要件

● 理系の基礎的・萌芽的な研究をしている新進の研究者で、当財団が指定する大学
　より推薦された者。
● 2025年4月1日現在で40歳以下である者。産前産後休暇および育児休業による期間
　は除く。
● 常勤の教員。任期付きの場合は、応募時から2027年10月末まで在任予定であること。
● 過去に当財団の研究助成に採用された者は対象外。
● 他の研究助成との併給可。

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公益財団法人 ＭＳＤ生命科学財団2025年度 研究助成－感染症領域－【若手研究者】

対象分野
対象課題

医学系における感染症の独創的な基礎研究、臨床研究または疫学研究

助成金額

200万円（2年間）／名

助成期間

研究助成期間：2026年1月1日～2027年12月31日

応募要件

（１）国内の大学、研究機関および医療機関いずれかに所属している医学研究者
　　　（大学院生、企業に所属する研究者は除く。ただし、所属する機関において
　　　研究活動を行うことを本務とする職に就いている者で、大学院生の身分も
　　　有する場合は応募資格ありとする。）
（２）2025年4月1日現在、満40歳以下であること。ただし、M.D.は満42歳以下
　　　まで可とする
　　　なお、ライフイベント（出産・育児・介護）により研究を中断（休職）した
　　　場合は、その期間に相当する月数を年齢制限の上限から延長する
（３）応募時点でM.D.またはPh.D.を取得していること
（４）国籍は問わない
（５）応募時点で研究助成期間の海外留学予定がないこと
（６）所属上長（研究室教授/部長）からの推薦を受けられること（所属上長が
　　　同年度、同プログラムに推薦できるのは1名のみとし、同一の研究室、講座
　　　からの同年度、同プログラムへの応募は1名を上限とする）
（７）応募する研究に関して主たる研究者であること
（８）教授・部長など教育・研究面での指導的立場の役職にあるものは応募できない
（９）過去に当プログラムの助成を受けていないこと
（10）同一年度内の当財団プログラムへの複数応募ならびに助成期間中における
　　　当財団の他プログラムへの応募は不可とする
※詳細は募集要項をご参照ください。

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公益財団法人 ＭＳＤ生命科学財団2025年度 研究助成－生活習慣病領域－【若手研究者】

対象分野
対象課題

生活習慣病に関する疾病の原因解明と新たな治療法の開発
・循環器分野（血管障害を含む）
・糖尿病/代謝分野（糖尿病性腎臓病・脂質代謝を含む）

助成金額

200万円（2年間）／名

助成期間

2026年1月1日～2027年12月31日

応募要件

（１）国内の大学、研究機関および医療機関のいずれかに所属し、基礎研究または臨床への
　　　応用研究に意欲的に取り組んでいる研究者とする（大学院生、企業に所属する研究者は除く）
（２）応募時点でM.D.またはPh.D.を取得していること
（３）2025年4月1日現在、満40歳以下であること。ただしM.D.は満42歳以下まで可とする。なお、
　　　ライフイベント（出産・育児・介護）により研究を中断（休職）した場合、その期間に相当
　　　する月数を年齢制限の上限から延長する
（４）国籍は問わないが、日本国内における研究を対象とする
（５）応募時点で研究助成期間の海外留学予定がないこと
（６）日本循環器学会・日本高血圧学会・日本動脈硬化学会・日本糖尿病学会・日本腎臓学会
　　　いずれかの会員であること
（７）所属上長（研究室教授/部長）からの推薦を受けられること（所属上長が同年度に推薦でき
　　　るのは、1名のみとする）
（８）応募する研究に関して主たる研究者であること
（９）教授・部長など教育・研究面での指導的立場の役職にあるものは応募できない
（10）過去に当プログラムの助成を受けていないこと
（11）同一年度内の当財団プログラムへの複数応募ならびに助成期間中における当財団の他プロ
　　　グラムへの応募は不可とする
※詳細は募集要項をご参照ください。

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