公募情報【過去の情報一覧】

株式会社 リバネス第66回リバネス研究費（プランテックス先端植物研究賞）

対象分野
対象課題

植物の生産性や機能性を高めるあらゆる研究

植物の生産性や機能性を高めるあらゆる研究を募集します。
育種や栽培時における光や灌水、施肥などの環境条件の調節等により水耕栽培や
養液栽培のポテンシャルを引き出し植物の生産性や機能性を高める研究テーマを
歓迎します。

助成金額

研究費50万円、Type XSの栽培試験環境を提供

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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株式会社 リバネス第66回リバネス研究費（日本ハム賞）

対象分野
対象課題

食の未来を、もっと自由に。～あたらしい食のカタチを創造する研究～

【食糧生産】：微生物食品、細胞性食品、精密発酵、ゲノム編集、
【家畜生産】：飼料生産、家畜管理（AI活用）、疾病対策、糞尿処理、GHG削減、
　　　　　　　家畜副産物の利活用、
【健康】：（オーラル）フレイル対策、健康チェックデバイス、動物実験代替、
【調理・おいしさ】：3Dフードプリンター、自動調理、熟成肉、
【検査技術】：食品安全に寄与する分析技術、抗体活用技術

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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株式会社 リバネス第66回リバネス研究費（洋紡 高分子科学賞）

対象分野
対象課題

高分子材料の基礎的、汎用的な研究

高分子材料に関する幅広い“科学”研究を募集します。
キーワードとして、有機合成、重合反応、有機・無機化学、材料工学、熱力学、相平衡、
組織形成、電気化学、表面・界面化学などが挙げられますが、これに限りません。
幅広く、高分子材料に関する基礎的または汎用的な研究を対象としています。

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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株式会社 リバネス第66回リバネス研究費（&タウリン賞）

対象分野
対象課題

タウリンを介した生命現象・生体機能の解明に関わるあらゆる研究

抗老化作用等、近年再発見が続くタウリンのポテンシャルを掘り下げ、少子高齢化社会に
おける健康寿命の延伸に寄与するあらゆるテーマを募集します。
これまでのテーマに新たにタウリンを取り入れた研究も推奨します。

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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株式会社 リバネス第66回リバネス研究費（ダイキン賞）

対象分野
対象課題

機械設計や電気設計を通じて、環境にやさしい未来を創るあらゆる研究

環境負荷低減、エネルギー効率向上に資する機械・電気設計の研究を幅広く募集します。
圧縮機機構、軸受の潤滑性、モータ駆動システム、電力変換器の効率や放熱、再エネ利用
など。
また、機械・電気設計に新しい価値を付与できる異分野の研究（AI、教育、システム等）
も含みます。

助成金額

研究費50万円

応募要件

・大学・研究機関に所属する40歳以下の研究者
・海外に留学中の方でも申請可能
・研究室に所属して研究を始めていれば、学部生からでも申請可能

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一般財団法人テレコム先端技術研究支援センター令和6年度 ＳＣＡＴ国際会議助成

対象分野
対象課題

先端的な情報通信技術分野に関する国際会議を対象とし、原則小規模なものから
優先的に助成します。

助成金額

１件当たり２５万円以下

応募要件

令和７年４月～令和８年３月に開催され、内国法人及びそれに準じる任意団体が
主催する、国内外で開催される国際会議（注）であって、海外の参加予定者が
全参加予定者の２０％以上である会議とします。
（注）新しい国際会議を設立するための準備会合を含みます。
　　　なお例えば、IEEE ○
　　　○会議は外国法人の日本支部が主催する会議とみなします。

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一般財団法人 テレコム先端技術研究支援センター令和6年度 ＳＣＡＴ研究費助成

対象分野
対象課題

先端的な情報通信技術分野の、独創的な研究を対象とします。
ただし、製品化に関する研究は対象にしません。

助成金額

１件当たりの総額 は２５０万円以下（助成期間３年）又は２００万円以下（助成期間２年）

助成期間

３年又は２年

応募要件

日本国内に居住し、国内に継続的な研究拠点を有する研究者又は研究グループであって、
学校教育法に規定する大学及び高等専門学校(高専)に所属している者とします。

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一般社団法人 Jミルク2025年度『乳の学術連合』学術研究（食と教育）

対象分野
対象課題

委託する学術研究のテーマは次の通りとする。
なお、「乳」とは、「食品としての牛乳乳製品やそれを生産流通する産業としての酪農や乳業など」であり、全てのテーマは「乳」に係る研究である。また、「教育」とは、家庭教育、学校教育（幼・保を含む）、社会教育などである。

(１)特定研究
　１．教科等の教育における「乳」の教育的価値を活用した教育プログラムの開発と検証
　２．学校給食における「乳」を活用した食育プログラム開発（もしくは教育的価値の考察）
　３．災害も含めた非常時に対応するための教育プログラムの検討
　４．食と栄養の社会的な課題に対応した、「家庭」「地域」における「乳」を活用した継続的な支援と食育プログラムの開発と検証

(２)一般研究
　５．「乳」に関する教育的視点からの研究

※詳細は募集元HPをご参照ください。

助成金額

年間1件当たり原則として70万円(消費税込)以内とする。（海外渡航調査など多額な費用が含まれる場合、100万円（消費税込）以内）

助成期間

1年単位とし、2025年4月1日から2026年3月31日までとする。

応募要件

国内の大学及び短期大学、専修学校、国･地方公共団体の設置する研究所、独立行政法人の研究機関等で学術研究を行っている研究者等(教職大学院・大学院生含む)、またはこれに付随する研究を行っている個人とする。

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一般社団法人 Jミルク2025年度『乳の学術連合』学術研究（牛乳乳製品健康科学）

対象分野
対象課題

１．牛乳乳製品が免疫機能や腸内環境に及ぼす影響に関する研究
２．牛乳乳製品の栄養学的価値に関する研究
３．女性の健康に対する牛乳乳製品の有用性に関する研究
４．牛乳乳製品に関わる新規探索研究
　　※詳細は募集元HPをご参照ください。

助成金額

年間 1 件当たり原則として 150 万円(消費税込)以内

助成期間

原則として１年を超えないものとする。

応募要件

国内の大学および短期大学、高等専門学校、国・地方公共団体の研究所、独立行政法人の研究機関等で学術研究を行っている個人またはグループの研究者等(大学院生含む)とする。

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一般社団法人 Jミルク2025年度『乳の学術連合』学術研究（乳の社会文化）

対象分野
対象課題

注）「牛乳」もしくは「乳」とは、食品としての牛乳乳製品を意味する（「乳」にはヤギ乳・ヒツジ乳等を含む）。

（１）一般研究
　　１ 牛乳乳製品の価値創造
　　２ 牛乳乳製品の食生活への受容
　　３ SDGs（持続可能な開発目標）への日本の酪農乳業の貢献
　　４ 学校給食の社会的意義と可能性
　　５ 乳及び酪農乳業に関する社会的・文化的視点からの研究
※詳細は募集元HPをご参照ください。

助成金額

年間1件当たり原則として70万円（消費税込）以内（海外渡航調査を行う場合は100～150万円（消費税込）程度）

助成期間

原則として2025年4月1日から2026年3月31日まで

応募要件

国内の大学及び短期大学、専修学校、国･地方公共団体の設置する研究所、独立行政法人の研究機関等で学術研究を行っている研究者（大学院生を含む）や研究グループ、専門家や実践者(教諭など)、もしくは特定の組織に属さない個人とする。

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公益社団法人 日本女医会第7回　山本纊子賞

助成金額

一人あたり１０万円

応募要件

申請時に満４５歳未満で、大学病院または総合病院などに常勤医として勤務しており、１年以内に海外留学または海外学会報告などの学術活動を行っている、または１年以内に行う予定の日本国に在住している女性医師（教授は除く）とする。臨床・基礎医学の別は問わない。

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公益社団法人 日本女医会第10回　学術研究助成　溝口昌子賞

助成金額

１件３０万円とし、原則毎年１名に授与する。

応募要件

申請時満45歳以上55歳未満で、学位を有し、大学病院または総合病院等に臨床の常勤医として役職について勤務しており、臨床、研究、教育、社会活動等を行っている日本国に在住の女性医師（教授は除く）とする。

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公益社団法人 日本女医会第45回　学術研究助成

助成金額

１件３０万円まで。採択件数は３件以内。うち最も優秀と判断された１件に山﨑倫子賞として５０万円を助成する。

助成期間

原則１年間。

応募要件

日本国内在住の女性医師を対象として優れた研究に対して、助成を行います。

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公益信託　時実利彦記念脳研究助成基金2025年度 時実利彦記念賞

対象分野
対象課題

脳神経系の機能およびこれに関連した生体機能の解明に意義ある研究とする。

助成金額

「時実利彦記念賞」として賞状および副賞（研究費）200万円を授与する。

応募要件

研究者として継続して研究を行っているもの。

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公益財団法人　大山健康財団第51回大山健康財団学術研究助成金

対象分野
対象課題

１）一般細菌感染症 ２）真菌感染症 ３）ハンセン病
４）リケッチア症 ５）寄生虫病
特に発展途上国における感染症の疫学的課題が要望される。

助成金額

本年度は、総わく１,０００万円を１０名の研究者に贈呈し、1 件は１００万円となる予定です。。

助成期間

２～３年継続することも考慮し ております。

応募要件

大学、研究所、病院などにおいて、感染症の基礎的あるいは臨床的研究を行っている者及び感染症に関する疫学的研究を行っている者。
年齢制限を設けております。
（令和7年4月1日をもって満50歳以下の方が対象）

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日本学生支援機構（JASSO）令和7年度 帰国外国人留学生短期研究制度の募集

対象分野
対象課題

教育、学術研究又は行政の分野

助成金額

往復渡航費, 滞在費 (11千円/日), 受入協力費(50千円)

助成期間

60日以上90日以内（2025年7月1日から2026年3月20日の間）

応募要件

・日本での留学を終え、現在、自国において教育、学術研究又は行政の分野の職に就いている帰国留学生
・開発途上国・地域等の国籍を有する者
・帰国後1年以上経過している者で、満45歳以下の者
・その他の資格及び条件は募集要項を参照

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公益財団法人 油空圧機器技術振興財団研究助成金

対象分野
対象課題

油圧・空気圧機器（※）及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、
並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発、生産、利用に
関する技術の研究
（※）水圧・ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。

※詳細は募集要綱をご参照ください。

助成金額

１００万円／件

助成期間

原則として、令和7年4月以降に開始し、概ね2年以内に終了する研究を対象とします。

応募要件

次の①又は②に該当する者を対象とします。
　①以下の要件を充たす若手研究者
　　（ⅰ）大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校に所属し、当該研究機関の
　　　　研究活動を行うことを職務に含む者であること。（有給・無給、常勤・非
　　　　常勤の別を問いません。）
　　（ⅱ）大学、大学共同利用機関、又は高等専門学校において、実際に研究活動
　　　　に従事していること。（研究の補助は除きます。）
　　（ⅲ）申請の翌年３月末現在、満４２歳以下であること。
　②以下の要件を充たす大学院生
　　（ⅰ）所属する大学において、申請の研究課題が終了するまで研究を行うこと
　　　　のできる博士後期課程の大学院生であること。
　　（ⅱ）申請の翌年３月末現在、満４２歳以下であること。
・なお、応募後に民間企業や公的研究機関に異動した場合は、助成の対象外となります。

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公益財団法人 八洲環境技術振興財団2024年度 募集（国際会議・研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の開催への助成 Ⅱ期））

対象分野
対象課題

環境負荷低減、環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした、国際会議・
研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の開催を支援する。

助成金額

1 件あたり最大20万円

助成期間

会議等の開催時期：2025年4月1日～2025年9月30日

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び高等専門学校
に在籍する個人

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公益財団法人 八洲環境技術振興財団2024年度 募集（研究開発・調査助成）

対象分野
対象課題

環境技術分野における基礎的な技術に関する下記の研究課題について、研究に従事して
いるか、又は具体的に研究着手の段階にあり、２～３年以内に研究の成果が期待される
ものとします。
（１）再生可能エネルギー源等に関連する技術開発
（２）クリーン燃料
（３）エネルギーの転換、輸送、貯蔵、利用の高効率化、合理化およびそれらのシステム
（４）エネルギー材料、デバイス
（５）環境保全、地球温暖化防止、エネルギー利用上の技術
（６）環境技術マネジメントの基礎研究

助成金額

原則100万円/件

助成期間

原則1年間

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び高等専門学校に
在籍する個人、又はグループの代表者とします。

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公益財団法人 萩原学術振興財団第５回研究助成

対象分野
対象課題

活力ある社会の実現を目的とする、幅広い分野の課題解決に資する科学技術に関する研究
であって、次の各号に掲げるものとします。
　①組込みシステムに関する研究
　②ＡＩ技術に関する研究
　③画像技術に関する研究
　④上記に関連する技術に関する研究

助成金額

１件１００万円から３００万円

助成期間

２０２５年４月１日から２０２６年３月３１日までの１年間

応募要件

（１）日本国内の大学・研究機関に属する個人またはグループで、推薦を必須とします。
（２）推薦者は、所属大学・研究機関の代表者・学部長・研究所長、またはそれに準ずる方とし、
　　　所定の推薦書に必要事項を記載の上、当財団に提出するものとします。
　　　ただし、大学院生はこれに加え、指導教員の推薦も必須とします。
（３）公正な選考のため、選考委員の近親者（三親等内の親族）は応募資格を有しないものと
　　　します。

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