公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 鉄鋼環境基金第45回(2024年度)環境助成研究

対象分野
対象課題

一般研究、若手研究とも、鉄鋼製造に関連する環境保全技術課題に関する研究を助成対象とします。
具体的な技術課題例については、募集要綱４．に、また、この中で特に関心のある技術課題については、
募集要綱５．に示します。
環境技術に直結しない材料開発・装置開発等の研究は助成の対象としません。ただし、若手研究に
ついては、より基礎的な研究、より広義の環境研究についても助成対象とします。
なお、人を対象とした侵襲研究やそれに準ずる研究の場合、文部科学省と厚生労働省が定める「人を
対象とする医学系研究に関する倫理指針」に沿っていない研究は助成対象から外れます。
　※詳細は募集要綱をご参照ください。

助成金額

一般研究：1 件当たり 150 万円／年以下、若手研究：1 件当たり 100 万円／年以下　　※詳細は募集要綱をご参照ください。

助成期間

原則として2024年11月から2025年10月までの1年間　　※詳細は募集要綱をご参照ください。

応募要件

(1) 一般研究：原則として、日本国内にある組織に所属する研究者
(2) 若手研究：日本国内にある組織に所属する研究者で、2024年4月1日時点において、次のいずれかに
　　該当する者が主体的に研究を行う研究代表者（申請者）であること
　　➀満年齢39歳（2年計画で申請する場合は38歳）以下の者
　　➁博士号取得後8年未満（2年計画で申請する場合は7年未満）の者
　　なお、若手研究応募資格者でも一般研究助成に応募することができます。
ただし、大学院生等の学生でないこと（所属する研究機関において研究活動を行うことを本務と
する職に就いている者（例：大学教員や企業等の研究者など）で、学生の身分も有する場合を除く）。
★応募は、一人一件とします。

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公益財団法人小野薬品がん・免疫・神経研究財団研究助成事業

対象分野
対象課題

がん・免疫・神経の分野において、病気が発症する原因や過程を基礎の段階から掘り下げていく基礎研究、なかでも、独創的かつ先駆的な研究や社会的要請が強い諸問題に関する研究であり、国民の健康と福祉に貢献する可能性のある基礎研究を対象としています。

助成金額

1件あたり年間1,000万円（3年間3,000万円）

助成期間

2025年4月から2028年3月まで

応募要件

(1)日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
(2)博士号の学位取得から 15 年未満の研究者（ただし、産前・産後休業または育児休業、介護休業をとった者は、15 年未満の制限に、その休業日数を加算することを可能とする）
(3)獲得した研究費を自らの責任で応募した研究課題に使用でき、かつその成果を責任著者として発表できる立場にある研究者
(4)営利を主目的とする研究機関に所属する研究者は応募することができません。
(5)企業出捐により設立された法人の研究所に所属する場合は応募することができません。ただし、その法人が収益事業を行っておらず、かつ科学研究費助成事業の応募資格のある場合は応募することができます。
(6)海外で行う研究は対象外とします。
(7)過度の研究助成を受けている場合は、選考過程で対象としない場合があります。
＜本財団が特に応募を期待する研究者＞
がん・免疫・神経領域の基礎研究に意欲的に取り組む研究者
研究室を立ち上げてから期間の短い研究者
女性研究者

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公益財団法人ユニベール財団2024年度　研究助成

対象分野
対象課題

１.　心と健康
　子どもから高齢者まで、誰もが心身ともに健康に過ごすための、心理社会的アプローチを用いた研究に助成します。
２．社会的包摂に関するソーシャルワーク実践
　複雑な生活課題を持ちながら、対応する制度の隙間に陥り、社会的に孤立する人々に向き合い、課題の解決を支援するソーシャルワークの視点を基盤とした実践的研究に助成します。
３．これからの福祉の環境づくり
　これからの社会に必要とされる福祉の制度や仕組み、また支援サービスの事業化についてなど、新たな福祉のあり方を展望する研究に助成します。

助成金額

原則として1件当り100万円を上限 助成額については研究の内容および規模により査定します。

助成期間

2025年2月～2026年1月（1年間）

応募要件

（下記の両方の要件を満たした方が対象となります）
（１）大学・研究機関・教育機関等において研究教育活動をおこなっている方、または社会福祉団体において社会福祉の実践に従事されている方
（２）大学院修士課程または博士前期課程に在籍されている方、ならびに修了された方、またはそれと同等以上の資格もしくは能力を有する方　
（但し、大学院修士課程および博士前期課程に在籍の方の申請は、指導協力教員を必要とします。申請書の共同研究者の記載欄に記入してください。博士後期課程の方の申請は、この限りではありません。）
※より多くの方に助成金をご利用いただくため、過去に当財団の助成を受けられた方の応募はご遠慮いただきます。

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公益財団法人日本対がん協会2024年度リレー・フォー・ライフ・ジャパン「プロジェクト未来」 研究助成

対象分野
対象課題

[分野Ⅰ]…基礎研究・臨床研究 （がんの発症メカニズムの解明に向けた基礎研究、新薬開発に関わる基礎・臨床研究、臨床試験、疫学研究等）
[分野Ⅱ]…がんの支持療法、社会面に関する研究 （患者・サバイバー・家族の支援、就労、治療後遺症、リハビリ、口腔ケア、がん相談に関する研究等）

助成金額

1件300万円を限度とする（総額2,000万円以内）。

助成期間

当該年度内に使い切れなかった場合は次年度に繰り越すことができる。研究が複数年にわたる場合は、年度ごとに申請することとする（最長3年）。

応募要件

日本国籍を有し、日本国内の研究機関、医療機関等に所属する医療従事者で1人1件のみとする。
※過去3年以内に喫煙に関係する財団から助成を受けた申請者を除く
※共同研究について…同一教室内等、申請者と同一の所属部・科の研究者のみで構成される共同研究は対象としない

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公益財団法人　今井精一記念財団2024年度（第5回）助成

対象分野
対象課題

周産期・新⽣児医学、婦⼈科腫瘍学、⽣殖医学、⼥性医学等における独創的、先端的な研究

助成金額

1件150万円

助成期間

助成年度の翌々年12月末日まで（＝助成金の使用期限）

応募要件

助成対象の研究を行い、推薦者(※)より推薦を受けた、2024年4月1日現在満41歳未満の者

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積水化学工業株式会社積水化学　自然に学ぶものづくり研究助成プログラム

対象分野
対象課題

①「自然」の機能を「ものづくり」に活用することを目指す研究が対象です。
生物の仕組みや営みだけではなく、広く自然現象一般も含めた自然の叡智を、分野を問わず、「ものづくり」や「社会課題解決」に活用するもの。例えば、素材開発、バイオテクノロジー、エネルギー、環境、医療、ロボティクス・ＡＩ、建築、まちづくり・コミュニティ、メカトロニクス、健康・生活分野などに活用する研究。組織行動や芸術・感性工学などの学際的な研究も歓迎いたします。
②国内の研究機関における、個人研究または複数人の連携による共同研究が対象です。

助成金額

①「ものづくりテーマ」　　６件程度　１件あたり最高500万円　 ②「基盤研究テーマ」　　６件程度　１件あたり最高300万円　

助成期間

1年間（2024年10月から2025年9月まで）

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2024年度　研究成果展開事業研究成果最適展開支援プログラムA-STEP

対象分野
対象課題

【産学共同】
（1）育成フェーズ
社会課題解決等に向けて、大学等の基礎研究成果（技術シーズ）を、企業等との共同研究に繋げるまで磨き上げ、｢学｣と｢産｣のマッチングを行い、共同研究体制の構築を目指す。

（2）本格フェーズ
社会課題解決等に向けて、大学等の基礎研究成果（技術シーズ）を、大学等と企業等との共同研究により、実用化に向けた可能性を検証し、中核技術の構築に資する成果の創出と、その成果を大学等から企業等へ技術移転することを目指す。

【実装支援】
（3）返済型
大学等の研究成果（技術シーズ）の社会実装を目指し、スタートアップ等が実用化開発を行う。

助成金額

※各上限、間接経費含む（1）1,500 万円/年額（2） 2,500 万円/年額（3）5 億円/総額

助成期間

（1）最長 2.5 年（2）最長 4.5 年(3)最長 3 年間

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和6年度　医療機器等研究成果展開事業（開発実践タイプ）（二次公募）

対象分野
対象課題

（1）「医療機器基本計画」に定められている重点5分類に係る区分
（2）社会の変化（ニーズ面）と要素技術の変化（シーズ面）に対応した医療のあり方の変化を整理し、設定した医療機器開発の注目領域に係る区分

助成金額

※応募要件に記載

助成期間

3年以内（令和 6年8月（予定）～令和 8 年度末）

応募要件

研究開発費の目安
※全額AMED支出、1課題当たり上限年間、間接経費を含まず。クラス分類については公募要領をご確認ください。
（1年度目、2年度目）
医療機器クラス分類Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ：20,000千円
（3年度目）
医療機器クラス分類Ⅱ：26,900千円
医療機器クラス分類Ⅲ：50,000千円
医療機器クラス分類Ⅳ：60,000千円

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）令和６年度 共創の場形成支援プログラム（育成型）

対象分野
対象課題

科学技術分野全般（医療分野に限定される研究開発は対象外）

助成金額

委託研究費：（間接経費含む） 2.5千万円/年度

助成期間

2年度

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和6年度　ワクチン・新規モダリティ研究開発事業（一般公募）

対象分野
対象課題

【重点感染症に対する感染症ワクチンの開発】
（1）重点感染症に対する感染症ワクチンの開発

【ワクチン開発に資する新規モダリティの研究開発】
（2）重点感染症にも応用可能性が見込める新規モダリティの研究開発
（3）感染症ワクチンへの応用が期待される新規モダリティの研究開発（ワクチンへ応用するために必要な技術的課題を解決することを目指したものに限る）（異分野参入促進型）

助成金額

※応募要件に記載

助成期間

※各必要最小限の期間（1）（2）研究開始から5年以内を目安（3）「非臨床POCの取得」までの期間は、最長2年間とし、1年間を目安

応募要件

研究開発費の規模（間接経費含まず）
（1）必要額：全期間を通じて1提案当たり～50億円程度を目安に積算
（2）必要額：全期間を通じて1提案当たり～10億円程度を目安に積算
（3）必要額：初期の契約期間となる「非臨床POCの取得」までの期間について1提案当たり～1億円程度を目安に積算

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）2024年度　戦略的創造研究推進事業情報通信科学・イノベーション基盤創出（CRONOS）

対象分野
対象課題

中尾領域（主に情報通信分野を対象）
川原領域（主に情報処理分野を対象）

助成金額

※応募要件に記載

助成期間

2024年10月～2030年3月までの 5 年半以内（第 6年次の年度末まで実施可能）

応募要件

【基盤研究】上限 2,700 万円／年（直接経費）
上記に加えて、初期環境整備等に必要な費用として初年度（2024 年度）は 800 万円、2 年度目は 400 万円を上限に追加で申請することが可能。

【移行研究】上限 2,000 万円／年（直接経費）
採択された研究開発課題に対して追加措置される経費。移行研究の申請については、採択後、研究開発代表者に対して連絡。

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公益財団法人 中外創薬科学財団臨床腫瘍学教育プログラム派遣

助成金額

STOFF参加に伴う研修受講費、交通費、宿泊費、旅行保険加入費用等

助成期間

令和６年６月１日～６月３０日

応募要件

・原則40歳以下（出産・育児等ライフイベントを考慮）のがん領域の基礎研究者、臨床研究者及びがん専門医であること
・論文投稿等でがん領域に優れた研究実績があること
・英語でのSTOFFの教育プログラムを聴講でき、議論に参加できること
・営利企業に属していないこと
・原則、STO事務局が指定する全研修日程に参加が可能なこと
・所属組織の長の承諾書を提出できる方
・本財団担当者より、参加後にSTOFF受講内容に関するフィードバックを目的とした面談の要請があった場合は、協力できる方

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 海外留学助成金Ａ(これから留学される方)

対象分野
対象課題

(1) 生命科学研究：日本人の死因が高位であるがん、循環器疾患、老衰、呼吸器疾患、認知症といった領域を中心として、その病態バイオロジーの解明・理解にかかわる研究など。
(2) 創薬基盤研究：革新的創薬に必要な基幹技術(有機化学合成、スクリーニング技術、AI 創薬、マイクロバイオーム創薬などの新規技術を含む)に関する研究など。
(3) 創薬応用研究：基礎から臨床に至るトランスレーショナルな研究や薬物の作用機序や動態を研究し、革新的治療法を確立するための研究など。

助成金額

滞在費 450 万円／年（往復航空チケット代は別途支給）

助成期間

原則として１年以上、最長2年

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うために、以下の所定の期間に留学を開始し、1 年以上海外の研究機関で研究を行うことが内定している研究者。
原則、2025 年 12 月末日までに留学を開始する場合に申請可能。ただし、申請後から採否決定前までに留学を開始する場合には、別紙の項目 2 を参照のこと。
2) 申請時に日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行っている研究者。
3) 博士号取得者もしくは留学開始までに博士号取得見込みである研究者で原則、申請時に 35 歳以下の研究者（出産・育児等ライフイベントを考慮）。
4) 本財団が定める研究テーマに関する研究に従事すること。
5) 留学先研究機関の責任者または受入研究室の責任者の承諾を得ている者。受入先承諾書（レターヘッド付き書面にて受入先責任者のサインがあるもの）を提出すること。
6) 申請者の現在の研究指導者からの留学承諾書を提出できる研究者。
7) 原則、営利企業に属している研究者の留学及び営利目的の民間研究所等への留学は除く。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 7 年(2025 年)度 国際交流研究助成金

助成期間

原則 1 年以上、最長 2 年（来日から 2 年間）原則として令和 7 年(2025 年)4 月以降 9 月までの間に来日して研究を開始すること。

応募要件

1)日本国内の生命科学研究・創薬科学研究（臨床研究を含む）分野の大学研究機関等に所属する常勤の研究者(講師、室長相当以上)
2)原則、営利企業に属している研究者は除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 特別研究助成金 SRG2023（Special Research Grant 2023）

助成金額

150万円

助成期間

1年（助成金交付から2026年3月31日）

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究において、現時点で独創的かつ先進的研究テーマに取り組んでいる 45 歳以下の女性研究者
2) 日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行っており、かつ申請時点で Principal Investigator（PI）ではない研究者
3) 1)の年齢制限に関しては、出産・育児のライフイベントを経験された方は年齢制限を 48 歳以下とする
4) 原則、営利企業に属している研究者は除く
5) 大学院生を除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 特別研究助成金 SRG2022（Special Research Grant 2022）

助成金額

200万円

助成期間

1年（助成金交付から2026年3月31日）

応募要件

1)創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うことにより、革新的かつ注目すべき業績をあげている原則申請時に 50歳以下の研究者
2)申請時点から遡って 2 年以内に独立して新たに研究室を立ち上げた研究者、あるいは近い将来立ち上げることが確約されている研究者。研究テーマは問わない
3)日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
4)原則、営利企業に属している研究者は除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 研究助成金Ⅱ

対象分野
対象課題

(1) 化学あるいは物理学を基盤とした創薬及び創薬関連研究
(2) 生物学あるいは基礎医学を基盤とした基礎及び応用研究
(3) 臨床医学を基盤とした研究
(4) がんに関する基礎及び応用研究

助成金額

150万円

助成期間

1年（助成金交付から2026年3月31日）

応募要件

1) 創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うことにより、画期的成果をあげており、さらに意欲的に研究に取り組んでいる原則申請時に 40 歳以下の研究者（出産・育児等ライフイベントを考慮）
2）本財団が定める 4 つの研究テーマに関する研究に従事している研究者
3) 日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
4) 原則、営利企業に属している研究者は除く
5) 大学院生は除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 研究助成金Ⅰ

対象分野
対象課題

(1) 化学あるいは物理学を基盤とした創薬及び創薬関連研究
(2) 生物学あるいは基礎医学を基盤とした基礎及び応用研究
(3) 臨床医学を基盤とした研究
(4) がんに関する基礎及び応用研究

助成金額

400万円（初年度200万円、次年度200万円に分けて交付）

助成期間

2年（助成金交付から2027年3月31日）

応募要件

1)創薬並びに生命科学に関する基礎あるいは応用研究を行うことにより、注目すべき革新的業績をあげており、さらに意欲的に研究に取り組んでいる研究者
2)本財団が定める4 つの研究テーマに関する研究に従事している研究者
3)日本国内の大学あるいは研究機関において研究を行う研究者
4)原則、営利企業に属している研究者は除く
5)大学院生は除く

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 海外招聘補助金（2024年度後半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

学術集会等の会長（学会長または実行委員長）
招聘される研究者は学術集会において招待講演あるいは特別講演を行う外国在住の研究者であって、一般の口頭発表あるいはポスター発表を行う研究者等は対象外。

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公益財団法人　中外創薬科学財団令和 6 年(2024 年)度 海外派遣補助金（2024年度後半期）

助成金額

50万円以内／件

応募要件

1) 海外で開催される創薬並びに生命科学に関する国際会議等において招待講演あるいは特別講演を行う日本在住の 40 歳以下の研究者（一般の口頭発表あるいはポスター発表などは対象外）。
2) 原則、営利企業に属している研究者は除く。

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