公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 情報科学国際交流財団2024年度 助成（研究者海外派遣助成および外国人研究者交流助成）

対象分野
対象課題

◆研究者海外派遣助成
海外で開催される情報科学に関する国際会議で研究論文発表もしくは招待講演を行うために渡航する、
学術研究機関に在籍する情報科学分野の大学院生以上の若手研究者(在日留学生も可)に、その渡
航費および滞在費の一部を助成いたします。
ただし、過去 2 年間に当財団より研究者海外派遣助成を受けている方は対象外となります。
会議の対象期間は下記のとおり渡航済みの場合も含みます。

◆外国人研究者交流助成
日本で開催される情報科学の国際会議において研究論文発表等を行う外国人研究者、または国内の
学術研究機関で調査・共同研究を行う情報科学分野の外国人研究者の渡航費および滞在費の一部
を助成いたします。申請は、受入れ者である日本の研究者あるいは外国人研究者本人のどちらでも構
いませんが、申請書の様式が異なります。また、いずれの場合も助成金の交付は受入れ者の方を通し
て行いますので予めご承知おきください。

助成金額

原則として、目的地または出発地による地域別の定額　　※詳細は財団HPをご参照ください。

助成期間

［対象渡航／来日期間］研究者海外派遣助成：2024年4月1日～2025年3月31日（渡航済みの場合も含む）、外国人研究者交流助成：2024年7月1日～2025年3月31日

詳細を見る

公益財団法人 東電記念財団2024年度 国際技術交流援助（上期）

対象分野
対象課題

広く電気・エネルギー分野の産業・生活に関わる技術を向上させる明確な意図を持った調査・研究、
成果発表、それに伴う研究機関訪問による技術打ち合わせ、共同研究などのための海外渡航・滞在
費の一部を援助いたします。
※通常の留学・インターンシップは援助対象外です。

助成金額

地域により異なります。募集要項をご参照ください。

助成期間

実施時期：2024年8月～2025年4月に実施予定のもの（上期募集）

応募要件

(1) 日本国内の大学もしくは同等の研究機関の若手研究者、あるいは応募時点で大学院学生であること。
　　（学部生は対象外。修士 2 年・博士 3 年は渡航時も大学に所属していること。〔卒業後の受取は不可〕）
(2)2025 年 4 月１日時点において「40 歳未満の者」又は「産前・産後の休暇、育児休業の期間を除くと
　40歳未満となる者」
(3)過去に本援助を受けたことがない方。
(4)渡航者本人が申し込むこと。
(5)現在、当財団の研究助成（一般研究）ならびに奨学金給付を受けられている方のご応募も可能です。
　　（基礎研究受給者は対象外）

詳細を見る

公益財団法人 山崎香辛料振興財団2024年度 研究助成

対象分野
対象課題

助成の対象となる研究の範囲は、香辛料の基礎的研究並びに香辛料の関連分野に関する研究で、
具体的には、次に掲げる①～⑧テーマに関する研究とします。
　① 香辛料の成分研究
　② 香辛料摂取による生活習慣病予防もしくは老化抑制に関する研究領域
　③ 香辛料摂取による運動機能の維持・向上
　（ロコモティブシンドローム予防等）に関する研究領域
　④ 複数の香辛料による生理機能の相乗効果に関する研究領域
　⑤ 香辛料の香りによる癒し効果に関する研究領域
　⑥ 香辛料に関する栽培・育種部門、加工・応用部門の研究領域
　⑦ 香辛料に関する社会科学分野の研究領域
　⑧ その他、助成の趣旨に照らして必要と認められる事項に係る研究領域

助成金額

1件で１年あたり最大100万円

助成期間

1~3年間

応募要件

助成者の対象者は、原則として、募集要領２に掲げる研究を行う日本国内の国公私立大学、公的研究機関に
所属するグループ又は単独（個人）とします。

詳細を見る

公益財団法人 マツダ財団第40回（2024 年度）マツダ研究助成－科学技術振興関係－

対象分野
対象課題

助成の対象は、現在ならびに将来にわたって解決が求められている科学技術に関する基礎研究
および応用研究とします。
特に次のような研究分野の先進的・独創的な研究を期待します。

(１) 機械に係わる研究分野
　機械力学、熱・流体工学、材料力学、機械加工、成形加工、設計・生産工学、計測制御、
　ロボティクス・メカトロニクス、機械材料などに係わる研究分野
(２) 電子・情報に係わる研究分野
　計算機、情報処理、情報通信、回路設計、人工知能、ロボティクス・メカトロニクス、
　マルチメディア、計測制御などに係わる研究分野
(３) 化学系材料に係わる研究分野
　無機材料、有機・高分子材料、複合材料の開発と高機能化に係わる研究分野 （ただし，
　バイオ系材料や有機合成を主とする材料研究は対象外。デバイス色の強い材料研究は、
　次の「(4) 物理系材料に係わる研究分野」に申請下さい。）
(４) 物理系材料に係わる研究分野
　金属材料、半導体、超電導体、誘電体、磁性材料、光・量子エレクトロニクス、機能デバイス
　などに係わる研究分野

また、上記各研究分野において、循環・省資源に寄与する研究を歓迎します。

助成金額

一律100万円

助成期間

・１年助成2025年4月1日～2026年3月31日 ・２年助成2025年4月1日～2027年3月31日

応募要件

日本国内の大学（含、附属研究機関）、高等専門学校に所属（常勤）して、自然科学・工学技術
分野の基礎的・応用的研究に従事し、その研究成果が科学技術の進歩・発展に貢献するところが
大きいと思われる研究者単独、または有資格研究者を代表とする研究グループとします。
特に若手研究者(35 歳以下)や女性研究者の応募を歓迎します。
応募は所属機関または部局の承諾を得た後に行うものとします。
尚、「特任」の方は、特定プロジェクトの専従義務がある場合には申請できません。

詳細を見る

公益財団法人　矢崎科学技術振興記念財団2024年度 国際交流援助【前期募集】

助成金額

【国際学術会議、国際共同研究における海外渡航費用援助】上限20万円　 【国際学術会議開催における海外研究者の招聘渡航費用援助】上限50万円

助成期間

渡航対象期間：8月1日～11月末日【前期募集】

応募要件

日本の研究機関※と雇用契約のある35歳以下(2025年3月31日時点)の若手研究者で（学生を除く）、かつ所属する
研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
ただし、過去に当財団より援助を受けた研究者は、受けた年度より起算して3年間は応募することができません。
※研究機関：高等専門学校、短期大学・大学、大学院、大学付属研究機関、国公立試験研究機関、その他当財団が
　認めた研究機関

（1）国際学術会議への参加
　　国際学術会議に研究発表のために渡航する渡航費用の援助
（2）海外での国際共同研究への参加
　　共同研究の相手より招かれて渡航する渡航費用の援助

詳細を見る

国土交通省令和６年度　交通運輸技術開発推進制度における研究開発業務（一般型・短期実証型）

対象分野
対象課題

（1）一般型
概念実証（POC：Proof of concept）や実現可能性調査（FS：Feasibilitystudy）で得られた成果等を前提として取組む研究開発のうち、最長３年程度で成果が見込まれるも

（2）短期実証型
概念実証（POC：Proof of concept）や実現可能性調査（FS：Feasibilitystudy）で得られた成果等を前提として取組む研究開発のうち、早期の社会実装が見込まれ（３年以内を目安）、実証事業を計画に含んでいるもの

助成金額

※各1課題あたり、間接経費含む（1）1年目：上限2,000 万円（消費税込）（2） 3,000 万円程度（上限 5,000 万円）（消費税込）

助成期間

（1）最長３年（令和８年度末まで） （2）令和６年度末まで

詳細を見る

国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和６年度　次世代がん医療加速化研究事業（２次公募）

対象分野
対象課題

（1）研究領域A（治療ターゲット）がんの発症・進展に関わる分子相互作用やシグナル及びがん細胞の特性に着目した新規治療法の研究
（2）研究領域B（異分野融合システム）がん生物学と異分野先端技術の融合をもとに新規モダリティの探索を含む創薬プラットフォームよるがん根治療法の研究
（3）研究領域C（免疫システム創薬）がん細胞と免疫担当細胞の多面的相互作用の理解に基づく革新的治療法の研究
（4）研究領域D（診断/バイオマーカー）患者に低侵襲な高感度・高精度がん診断法の研究
（5）研究領域E（がん多様性）がん細胞の不均一性等に対応した革新的がん治療法の研究
（6）戦略的研究枠（革新的基礎研究）画期的なアカデミアシーズの創生を推進するため、多様な分野の先端技術を組み合わせた革新的な基礎研究

助成金額

※1課題あたり年間上限（間接経費含まず）（1）～（5）10,000千円（6）20,000千円

助成期間

令和6年度～令和8年度

詳細を見る

経済産業省令和６年度「革新的ロボット研究開発等基盤構築事業」

対象分野
対象課題

ロボットフレンドリーな環境構築支援事業

助成金額

定額補助（１０／１０）とし、４１０百万円を上限

助成期間

事業実施期間： 交付決定日～令和７年３月３１日

詳細を見る

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「デジタル技術を用いた高性能次世代船舶開発技術」及び「船舶の安定運航等に資する高解像度・高精度な環境変動予測技術」（プロジェクト型）

対象分野
対象課題

「デジタル技術を用いた高性能次世代船舶開発技術」及び「船舶の安定運航等に資する高解像度・高精度な環境変動予測技術」（プロジェクト型）

助成金額

構想全体：最大120 億円（間接経費含む）

助成期間

研究開発開始～５年（60 か月）以内

詳細を見る

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「セキュアなデータ流通を支える暗号関連技術（高機能暗号）」（個別研究型）

対象分野
対象課題

セキュアなデータ流通を支える暗号関連技術（高機能暗号）（個別研究型）
【公募枠】
（１）暗号技術
（２－１）補完技術（TEE 等）
（２－２）補完技術（SDC）

助成金額

※応募要件に記載

助成期間

研究開発開始～ 5 年（60 か月）以内

応募要件

※各々1課題あたり総額最大（間接経費含む）
（1）連携課題： 10 億円、個別課題：２億５千万円
（２－１） 25 億円
（２－２）5 億円

詳細を見る

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）経済安全保障重要技術育成プログラム「輸送機等の革新的な構造を実現する複合材料等の接着技術」（個別研究型）

対象分野
対象課題

輸送機等の革新的な構造を実現する複合材料等の接着技術（個別研究型）

助成金額

構想全体：最大40 億円（間接経費含む）

助成期間

研究開発開始～ 6 年（72 か月）以内

詳細を見る

国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和６度　革新的先端研究開発支援事業インキュベートタイプ（LEAP）

対象分野
対象課題

インキュベートタイプLEAP

助成金額

研究開発費の規模(間接経費含まず)：研究開発実施初年度 1.5億円まで、研究開発実施2～5年度目 3億円まで／年間

助成期間

５年以内（令和6年度～令和10年度）

詳細を見る

一般財団法人キヤノン財団2024年「新産業を生む科学技術 ～産業のイノベーションに向けて～」

対象分野
対象課題

分野としては、ＩＣＴ・エレクトロニクス・ロボティクス、健康・医療・生命科学、バイオテクノロジー、環境・資源・エネルギー、マテリアル・デバイス・プロセス、そのほかサービスサイエンス(注） などの広範な科学技術分野を対象としています。分野横断的な提案、今までにない新しい学術領域を作るような提案も歓迎します。
また日本の経済発展には地域の活性化が不可欠であり、地域の産業創成に貢献する科学技術
研究も歓迎します。

助成金額

１件あたり2,000万円（上限） （10件程度）

助成期間

原則、3 年間とします。

応募要件

① 日本国内に居住し（国籍は問いません）、国内の大学および大学院（付属機関を含む）、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤務し、研究代表者が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限されていない事
共同研究者の居住地は国内外を問いませんが、研究者代表は責任をもって共同研究者の研究の進捗や、海外への送金・使途など研究費を管理してください。
・研究代表者が他の応募案件の共同研究者となることは問題ありません。
・大学院生・学生は共同研究者にはなれません。

詳細を見る

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）令和6年度　大学発新産業創出基金事業　ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）

対象分野
対象課題

大学等発の技術シーズを核にして事業化を目指す研究開発課題の中で、概念実証およびスタートアップ組成のフェーズ（ステップ２）に入ることが適切と判断される課題が対象
※概念実証およびスタートアップ組成のフェーズ（ステップ２）の詳細は公募要領をご確認下さい

助成金額

研究開発費（研究開発期間総額、直接経費）：原則３億円程度まで

助成期間

研究開発期間：最長 3 年程度（令和 9 年 11 月末まで）

詳細を見る

公益財団法人　発達科学研究教育センター令和6年度　発達科学研究教育奨励賞

対象分野
対象課題

・「幼少期の子どもの可能性を引き出し、心身の調和のとれた発達をはかる」をテーマとする特色ある研究
・日本国内の研究機関に所属する研究者が一人で、または数人で共同して行う研究。

助成金額

５０万円

助成期間

原則 2024年9月（受賞）～ 2025年11月（最終論文提出）

応募要件

・日本国内の大学その他の研究機関に所属する若手研究者（2024年4月1日時点で40歳以下、准教授以下）またグループでの研究の場合、全員が40歳以下、准教授以下。なお応募には、所属する機関の代表者または指導教授の推薦が必要です。
・過去に本財団より研究助成を受けた方は、再応募できません。
・既に他の機関より同一研究課題（テーマ）で研究助成を受けた方は応募できません。

詳細を見る

公益財団法人第一三共生命科学研究振興財団2025年度 海外留学奨学研究助成

対象分野
対象課題

・生命科学研究分野：基礎生物学研究及び疾病原因・病態に関する研究
・ 創薬基盤研究分野：新規生体機能物質の創出を目的とした研究・技術開発
・ 新領域研究分野：上記2 分野に属さない、新分野・境界領域研究
（社会医学系の研究や小規模な調査研究等も含む）

助成金額

1件あたり1,500万円（年額750万円を2 年間）

助成期間

2025年4月1日～2027年3月31日

応募要件

(1) 生命科学、特に疾病の予防と治療に関する諸分野の基礎的研究並びに臨床への応用的研究に意欲的に取り組んでいる日本国内に在住する日本国籍の研究者（博士の学位を取得済、または 2025 年 4 月 1 日までに取得見込みの者）を対象とします。学位取得 見込みであれば、現在大学院在学中の方も応募できます。
(2) 2024 年4 月1 日現在の年齢が35 歳以下であること。ただし、6 年制学部卒業者は37 歳以下を対象とします（産休等の理由で研究活動を中断された研究者では、その期間に応じて年齢上限を考慮します。詳細は事務局までお問合せください）。
(3) 2 年以上、海外における研究機関で研究に従事することを計画している者
(4) 2024 年12 月1 日以降に留学する者

詳細を見る

公益財団法人第一三共生命科学研究振興財団2024年度 研究助成

対象分野
対象課題

・生命科学研究分野：基礎生物学研究及び疾病原因・病態に関する研究
・ 創薬基盤研究分野：新規生体機能物質の創出を目的とした研究・技術開発
・ 新領域研究分野 ：上記2 分野に属さない、新分野・境界領域研究
（社会医学系の研究や小規模な調査研究等も含む）

助成金額

1 件あたり200 万円

助成期間

2024 年6 月1 日～7 月31 日

応募要件

生命科学、特に疾病の予防と治療に関する諸分野の基礎的研究並びに臨床への応用的研究に意欲的に取り組んでいる国籍を問わず日本国内在住の研究者（生命科学分野の博士の学位を有する者、あるいはこれと同等以上の研究能力を有する者）

詳細を見る

公益信託 循環器学研究振興基金褒賞（内田賞）

対象分野
対象課題

日本国内で行った循環器分野の研究でかつ、令和５年４月～令和６年３月に学術誌に掲載された論文

助成金額

１件当り原則として５００万円（総額1,000万円以内）

応募要件

論文のファーストオーサーで、応募時 45 歳以下の研究者　
但し、教授・准教授は除く

詳細を見る

公益信託 循環器学研究振興基金2024年度助成金

対象分野
対象課題

心臓血管疾患の機序・診断・治療・予防に関する基礎的・臨床的研究
①太い冠動脈を新生させる方法の開発
②血管炎症候群の診断と治療
③心血管疾患のリスク、アウトカムにおける慢性炎症の意義
④ＲＮＡを用いた循環器病治療法の開発
⑤心腸連関の病態について
⑥血栓症の予知に関する研究
⑦新しい画像診断法の開発、利用
⑧統合失調症における扁桃体、海馬を含む脳循環障害に関する研究
⑨その他

助成金額

１件当り原則として２００万円（総額1,400万円以内）

助成期間

２年間

応募要件

日本国内で研究を行う40歳以下の研究者で、国籍は不問　但し、教授は除く

詳細を見る

一般財団法人キヤノン財団2024年「善き未来をひらく科学技術　～未来に向けた社会課題の解決を目指して～」

対象分野
対象課題

広範な自然科学の分野からのテーマ、また人文科学・社会科学を取り入れた自然科学のテーマが対象となります。過去に採択されてきた研究分野以外の広範で多様な分野からの提案もお待ちしています。
分野融合的な提案、今までにない分野を超えた新しい学術領域を作るような提案も歓迎します。

助成金額

１件 3,000万円（上限） （採択数3件程度）

助成期間

原則、3 年間

応募要件

① 日本国内に居住し（国籍は問いません）、国内の大学および大学院（付属機関を含む）、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤務し、研究代表者が勤務する大学・研究機関などの設備を利用して実質的に研究活動が行えること。
② 「研究費の不正使用」等により公的機関の競争的資金への申請・参加資格を制限されていない事
共同研究者の居住地は国内外を問いませんが、研究者代表は責任をもって共同研究者の研究の進捗や、海外への送金・使途など研究費を管理してください。
・研究代表者が他の応募案件の共同研究者となることは問題ありません。
・大学院生・学生は共同研究者にはなれません。

詳細を見る