公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人国際医学研究振興財団2025年度　国際シンポジウム助成（国内開催）

対象分野
対象課題

原則として、我が国で単独で行われる国際会議

助成金額

最大300万円

助成期間

2026年4月1日から2027年3月31日の間に開催する集会

応募要件

・国内の大学または研究施設などに所属する医学研究者で、国際シンポジウムの開催責任者（主宰者）であること。
・申請は1人につき同一年度内1件とします。

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公益財団法人国際医学研究振興財団2025年度　海外留学助成

助成金額

1年あたり最大600万円/名　（税金、保険料は個人負担）

助成期間

原則2年間

応募要件

１．日本国籍を有する者、または日本への永住が許可されている者
２．書類締切日に満40歳未満の者（女性研究者は45歳未満）あるいは、学位取得後5年未満の者
３．博士号をすでに有するか2026年3月末の取得予定、またはそれと同等以上の研究業績を有する者
４．海外での研究予定期間が2年以上の者
５．過去において、1年以上の研究留学の経験がない者
６．2026年1月から12月末までに出立し、2年以上の海外留学を予定している者
７．海外の学術研究機関による受け入れの承諾を得ている者

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）特定国派遣研究者 令和8 (2026) 年度分

対象分野
対象課題

人文学、社会科学及び自然科学を対象とする全分野

助成金額

相手国等により異なるため、下記の募集要項参照

助成期間

相手国等により異なるため、下記の募集要項参照

応募要件

応募要件については「3. 申請資格」に準じます。我が国の大学等学術研究機関において研究に従事している者です。

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国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）令和8年度「海外研究者招へい」の公募開始

対象分野
対象課題

情報通信分野

助成金額

渡航費、滞在費、出張旅費等が支給されます。 招へい研究者のクラスに応じ、募集要項（別表）の支給条件により招へい費用が支給されます。

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国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）令和８年度、9年度「国際研究集会開催支援」の公募開始

対象分野
対象課題

情報通信分野

助成金額

上限額250万円

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）戦略的国際共同研究プログラム（SICORP）レジリエンス－高リスク地域における社会環境システムのための脆弱性およびレジリエンス管理

対象分野
対象課題

– Better assess risks of increasing complexity with global change
– Pay specific attention to exacerbated vulnerabilities in highly exposed territories
– Develop innovative solutions for Disaster Risk Reduction

助成金額

支援規模：3年間で最大2,700万円（間接経費30%含む）

助成期間

支援期間：3年間

応募要件

公募名：2025年ベルモント・フォーラムCRA（共同研究活動）課題募集のお知らせ Resilience - Vulnerability and resilience management for socio-environmental systems in exposed territories (レジリエンス－高リスク地域における社会環境システムのための脆弱性およびレジリエンス管理）

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）第17回HOPEミーティング

対象分野
対象課題

主として自然科学系3分野（物理学、化学、生理学・医学）

助成金額

往復交通費、宿泊費、食費、プログラム費、施設見学費

助成期間

令和8年3月2日(月)～3月6日(金)　※3月1日(日)受付［予定］

応募要件

申請時及び令和8年（2026）において下記の（A）または（B）を満たす者。また過去に本会議に参加した者は対象外。

（A）我が国の大学等学術研究機関に所属する博士課程学生又は国内の研究機関で研究に従事する若手研究者。国籍は問わない。

（B）日本国籍を持つ者または我が国に永住を許可されている外国籍の者で、海外の大学等学術研究機関等に所属し、研究に従事する博士課程学生または若手研究者。
※更なる詳細は募集要項を参照。

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 若手海外留学支援金Ⅱ（留学期間：３カ月～１１カ月以内）

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学と異分野との融合部門】
健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・転換
させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

支度金および留学期間中の滞在費として１件５０万円／月とする。 総助成件数は若手海外留学支援金Ⅰと合わせて約３５件の予定。

助成期間

留学開始日から留学終了日までとする。

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されている者
（１）１９９２年４月１日以降出生の者、但し医学部等６年制学部卒業者は１９９０年４月１日
以降出生の者
（２）博士号を有するか、または２０２６年４月までに取得見込の者
（３）出立から１年間の年収※が７００万円以下の者
※給与に奨学金や助成金が補填される場合はそれらを含まない。
（４）２０２６年１月１日から１２月３１日の間に出立し、３カ月～１１カ月以内の海外留学を
受け入れる大学等学術研究機関が決定している者

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 若手海外留学支援金Ⅰ（留学期間：1年以上）

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・
転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

支度金および滞在費１年分として、１件６００万円以内とする。

助成期間

留学開始日より１年間。

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されている者
（１）１９９２年４月１日以降出生の者、但し医学部等６年制学部卒業者は１９９０年４月１日以降出生の者
（２）博士号を有するか、または２０２６年４月までに取得見込の者
（３）当財団の助成期間中の年収※が３００万円以下の者
※給与に奨学金や助成金が補填されている場合はそれらを含まない。
（４）２０２６年１月１日から１２月３１日の間に出立し、１年以上の海外留学を受け入れる
大学等学術研究機関が決定している者
または、２０２５年内に出立する者および既に留学中の者で２０２６年１月以降、１年以上留学が決定している者（既に留学中の者については、募集開始時点で海外留学が２年未満であることおよび応募事由書を提出することを条件とする）。

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 海外留学助成金Ⅱ（留学期間：３カ月～11カ月以内）

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸分野の研究
【生命科学と異分野との融合部門】
健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとするあらゆる
異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・転換させることを
志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

支度金および留学期間中の滞在費として、１件５０万円／月以内とする。

助成期間

留学開始日から留学終了日までとする。

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されている者
（１）１９８８年４月１日以降出生の者、
但し医学部等６年制学部卒業者は１９８６年４月１日以降出生の者
※出産等ライフイベントにおける年齢上限の緩和あり （詳細は別紙参照）
（２）博士号を有するか、またはそれと同等以上の研究業績を有する者
（３）出立から１年間の年収※が１０００万円以下の者
※給与に奨学金や助成金が補填される場合はそれらを含まない。
（４）２０２６年１月１日から１２月３１日の間に出立し、３カ月~１１カ月以内の海外留学を受け入れる大学等学術研究機関が決定している者

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 海外留学助成金Ⅰ（留学期間：１年以上）

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめと
するあらゆる異分野と生命科学との融合領域。これまでの学術の体系や方向を大きく
変革・転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

支度金および滞在費１年分として、１件６００万円以内とする

助成期間

留学開始日より１年間。

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されている者
（１）１９８８年４月１日以降出生の者、但し医学部等６年制学部卒業者は１９８６年４月１日
以降出生の者 ※出産等ライフイベントにおける年齢上限の緩和あり（詳細は別紙参照）
（２）博士号を有するか、またはそれと同等以上の研究業績を有する者
（３）当財団の助成期間中の年収※が１０００万円以下の者
※給与に奨学金や助成金が補填されている場合はそれらを含まない。
（４）２０２６年１月１日から１２月３１日の間に出立し、１年以上の海外留学を受け入れる
大学等学術研究機関が決定している者
または、２０２５年内に出立する者および既に留学中の者で２０２６年１月以降、１年以上
留学が決定している者（既に留学中の者については、募集開始時点で海外留学が２年未満で
あることおよび応募事由書を提出することを条件とする）。

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 研究推進特別奨励金

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・
転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

１件４００万円、総助成件数は１０件の予定

応募要件

下記の諸条件をいずれも満たし、前項に掲げた研究に意欲的に従事する者
（１）医学部（大学院医学研究科）または薬学部（大学院薬学研究科）において
２０２３年４月以降に独立した研究室を立ち上げた者
（２）１９８０年４月１日以降出生の日本在住の教授（特任教授、准教授、寄付講座の教授は除く）
但し、医学部（大学院医学研究科）の臨床系の教授の場合は１９７６年４月１日以降出生の者
※病院薬剤部は基礎系とする

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 研究奨励金

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・
転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

１件２００万円、総助成件数は１００件の予定。

助成期間

助成金交付から２０２７年４月３０日までとする。

応募要件

前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の若手研究者で、１９８８年４月１日以降出生の者
（但し医学部等６年制の学部卒業者は１９８６年４月１日以降出生の者）

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公益財団法人　上原記念生命科学財団2025年度 研究助成金

対象分野
対象課題

健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸領域の研究
【生命科学部門】
（A）領域 東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（B）領域 基礎医学（上記以外）
（C）領域 臨床医学（ 〃 ）
【生命科学と異分野との融合部門】
（D）領域 健康と医療を支える新たな技術の創出を目指す、情報学、機械学、材料学をはじめとする
あらゆる異分野と生命科学との融合領域、これまでの学術の体系や方向を大きく変革・
転換させることを志向し、飛躍的に発展する潜在性を有する研究が対象

助成金額

１件５００万円、総助成件数は８０件の予定。

助成期間

助成金交付から２０２７年４月３０日までとする。

応募要件

前項に掲げた研究に意欲的に従事する日本在住の研究者
（単独研究でも共同研究でもよい。共同研究の場合は主たる研究者が応募すること。）

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和7年度 「次世代型医療機器開発等促進事業（医療機器版3Rプロジェクト）」

対象分野
対象課題

1 我が国の医療提供の維持に必要な医療機器であって、供給途絶リスク※1のある医療機器本体の開発・改良・再製造、または医療機器本体以外※2の開発・改良

※1 供給途絶リスクのある医療機器とは、輸入依存度が高い医療機器や、特定地域に依存し希少性の高い資源・原材料・部品等を使用する医療機器を言います。
※2 医療機器本体以外とは、機器関連の付属品、消耗品等の開発、本体部品の代替品開発を意味します。これらのうち、特定地域に調達を依存する等の供給途絶リスクが高いものを対象とします。

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

令和7年10月（予定）～令和9年度末

応募要件

補助対象経費：1課題当たり年間93,750千円（上限）補助率：2/3　
※3「補助対象経費」とは、「研究開発費（間接経費を含まず）」の総額を指します。補助事業では、「補助対象経費」に消費税を計上できません。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和7年度 「次世代型医療機器開発等促進事業（医療機器開発ガイダンス事業）」

対象分野
対象課題

1：領域策定プロジェクト
2：ガイダンス策定プロジェクト
　　認知症診断支援プログラム（新規作成）
　　再生処理に関するユーザビリティエンジニアリング（新規作成）
　　医療機器リスクマネジメント（新規作成）
　　生成AIを用いたプログラム医療機器（新規作成）
　　セラミックス人工骨・骨補填材（改訂）
　　植込み型小型循環補助システム（改訂）
　　無線給電を活用した埋込型医療機器（新規作成または改訂）

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

1：1課題当たり年間35,000千円（上限）　令和7年10月（予定）～令和9年度末
2：1課題当たり年間10,000千円（上限）　令和7年10月（予定）～令和8年度末

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙戦略基金事業 技術開発テーマ　～高頻度物資回収システム技術～

対象分野
対象課題

我が国の民間事業者の事業拡大に資する、低軌道拠点※から実験サンプルを回収するための高頻度物資回収システムに関する技術開発（システム検討、基本設計、詳細設計、プロトタイプモデル等を用いた設計検証等）を行います。

※低軌道拠点のイメージとしては、下記資料を参考にしてください。「今後の ISS及びポスト ISS の利用拡大に向けた我が国の地球低軌道活動について」（2025 年 4 月18 日 文部科学省 研究開発局 研究開発戦略官（宇宙利用･国際宇宙探査担当）付）
https://www.mext.go.jp/content/20250416-mxt_uchukai01-000041775_3.pdf

助成金額

支援総額：25 億円　１件あたり 25 億円を上限とし、１件程度を採択します。

助成期間

支援開始後２年目を目途にステージゲート評価を実施します。また、その結果によっては、それ以降の所要の事業期間分（最長１年程度）の支援を可能とします。

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度トレーニングコース派遣

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

交通費・日当・宿泊料を事業経費の範囲内にて支給

助成期間

応募者が参加許可を受けたトレーニングコース（単なる学会参加は除く）の参加に必要となる渡航期間

応募要件

日本国内の大学院博士後期課程に在籍する者

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度情報交換セミナー

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

①日本で開催の場合 … 日本人講演者の国内旅費及び会議費 ②米国で開催の場合 … 日本人講演者の交通費・日当・宿泊料 上記の経費について，2,500,000円程度を上限

助成期間

２０２６年度（２０２６年６月～２０２７年２月の間に開催）

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する者（科学研究費助成事業の応募資格のある者）

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大学共同利用機関法人自然科学研究機構　生理学研究所日米科学技術協力事業「脳研究」分野　2026年度グループ共同研究

対象分野
対象課題

脳一般に関する研究（以下に分野を示す）
① 細胞・分子
② 発達・可塑性・修復
③ 行動・システム・認知
④ 疾病の神経生物学

助成金額

日本側グループ組織の代表者及び分担者が米国で共同研究を実施する際の交通費・日当・宿泊料を支給します。各年度あたり１２０万円程度を上限

助成期間

２０２５年度から２～３年間

応募要件

国･公･私立大学及び関連する研究機関において研究に従事する者（科学研究費助成事業の応募資格のある者），分担者については学生も可。

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