公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人金原一郎記念医学医療振興財団2026年度上期助成事業　第41回基礎医学医療研究助成

対象分野
対象課題

基礎医学研究に関する一定の目的を持ったプロジェクトに必要な資材、機材、書籍の購入や、人材の確保のための費用、研究成果の発表に関わる費用に対して助成を行います。

助成金額

1件につき規模に応じて10万円から100万円

助成期間

1年

応募要件

2026年9月30日現在で満45歳以下であること。
申請は1教室1名を原則とし、過去3年以内に同種目で助成を受けられた方は対象外となります(第38回、第39回、第40回基礎医学医療研究助成金)。

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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)衛星通信利活用を拡大するための汎用地上アンテナ及びユースケースの開発・実証

対象分野
対象課題

衛星通信の利用により提供サービスの高度化やデジタル化等が加速する分野（例：自動車、船舶、建機、農機、ドローン等のモビリティ分野）での衛星通信の社会実装を促進する

助成金額

総額70 億円（間接経費を含む）

助成期間

支援開始後３年目を目途にステージゲート評価を実施する。また、その結果によってはそれ以降の所要の事業期間分（最長２年まで）の支援が可能です。

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公益財団法人　コーセー小林財団2026年度　コスメトロジー研究助成

対象分野
対象課題

コスメトロジーまたは関連する領域の基礎研究や応用研究（萌芽的研究を含む）で、以下の３分野のいずれかに該当する個人やグループによる研究課題を対象とします。
　第１分野　素材、物性に関する分野
　第２分野　生体作用、安全性に関する分野
　第３分野　精神、文化に関する分野
第３分野は幅広い分野からの応募を期待しています。
　感性工学、生理心理学、医療・看護・福祉関連分野、社会学、比較文化学、芸術論、データサイエンス，SDGｓ領域，マーケティング論など

助成金額

1件あたりの助成金額は200万円，100万円または50万円（助成総額6,000万円）

助成期間

1年または2年

応募要件

（1）助成期間中に日本国内の教育・研究機関に継続して在籍が見込める研究者で，所属機関の長（下記）の推薦を受けた者とします。
・大学等の教育機関　　　学長又は研究科長、学部長、研究所長に相当する職位
・公的な研究機関・団体　理事長又は研究所長、センター長に相当する職位
（2）同じ推薦者による応募数に制約はありませんが、原則として同一機関に対し１課題の採択となります。
（3）申請者がすでに本助成を受けている場合は、その最終の研究報告書が提出されるまで、本助成への新たな応募はできません。

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日本骨髄腫患者の会2025年度　特別助成　森広助成

対象分野
対象課題

骨髄腫患者による、骨髄腫患者のための研究助成

助成金額

助成金総額 200万円

助成期間

原則１年間　ただし，延長は可能

応募要件

日本国内の研究施設および病院に所属する個人またはグループ。ただし研究代表者は、患者の会主催の患者向けの講演や患者の会が発行する情報誌への寄稿等を日本語で行なうことができ、患者の会からの問い合わせ等に対して日本語で答えられること。
申請者の所属する機関の長または部局長，あるいはこれに準ずる上司による応募承諾書（書式自由）が必要

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日本骨髄腫患者の会2025年度　多発性骨髄腫研究助成

対象分野
対象課題

骨髄腫患者による、骨髄腫患者のための研究助成

助成金額

助成金総額 200万円

助成期間

原則１年間　ただし延長は可

応募要件

日本国内の研究施設および病院に所属する個人またはグループ。ただし研究代表者は、患者の会主催の患者向けの講演や患者の会が発行する情報誌への寄稿等を日本語で行なうことができ、患者の会からの問い合わせ等に対して日本語で答えられること。

申請者の所属する機関の長または部局長，あるいはこれに準ずる上司によるの応募承諾書（書式自由）が必要

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公益財団法人 ＪＦＥ21 世紀財団2026年度 技術研究助成

対象分野
対象課題

鉄鋼技術研究：
　鉄鋼材料、製造プロセス、鉄鋼副産物を対象とする基礎、応用研究。
　計測・制御・分析・計算科学・数値解析・ＤＸ等で鉄鋼を対象とする関連技術や
　生産技術の研究を含む。

地球環境・地球温暖化防止技術研究：
　地球環境保全と地球温暖化防止を目的とした技術開発を対象とするエンジニアリン
　グ(工学)に関係する基礎、応用技術の研究。

助成金額

200万円/件

助成期間

原則１年間

応募要件

日本の国公私立大学・短期大学・高等専門学校または公的研究機関に在籍(常勤)する
研究者であって国籍は問わない。なおグループでの研究の場合、代表研究者以外の
共同研究者は3名以内で、大学院生および外国の大学、日本の他の大学や公的研究
機関に在籍する研究者も可とする。
2023～2025年度の本研究助成を代表研究者として受領した者は、今回は代表研究者
としての応募はできない。※［新設］の若手女性研究者向け助成との同年での併願は
できない。

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公益財団法人　東電記念財団2026年度 研究助成（一般研究）

対象分野
対象課題

助成対象は、以下の通りです。
　(1) 着想の新しさ、実行の熱意、社会の期待が評価できること。
　(2) 研究計画が具体的であること。
　(3) 新しい成果・知見を生むと期待できること。
　(4) 電気・エネルギー分野（電気・電子、新エネルギー、エネルギー・デバイス、
　　メカトロニクス、材料、化学、環境エネルギー、原子力エネルギー、放射線等）
　　の他、「電力システム」「広く将来のエネルギーの発生・輸送・利用・環境に
　　関わるシステム」「エネルギー・資源の将来見通し」「科学的な視点を含む政策
　　提言」等に関する幅広い分野の革新的な研究

なお、本助成の趣旨に適合しにくい研究として以下のものが挙げられますので、
留意してください。
　(1) 重要な技術課題であっても、既に公的な枠組みや大学研究機関のプログラム
　　として研究されているもの
　(2) 研究資金が潤沢に供給される領域の研究

助成金額

上限100 万円／件（最終助成額は財団が決定します。）

助成期間

2027年4月から1年または2年

応募要件

(1) 日本国内の大学や研究機関に所属している若手研究者
(2) 役職・年齢・国籍の制約はありません。
(3) 過去に本助成を受けていない方。
(4) 現在、当財団の他の助成を受けていない方。（該当する助成が今年度で終了する
　場合は応募可能です。）
(5) 本年度、当財団の他の募集に応募していない方。（同一年度内に当財団の他の
　募集との併願はできません。〔国際技術交流援助については併願可〕

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積水化学工業株式会社　株式会社積水インテグレーテッドリサーチ2026年度「自然に学ぶものづくり」研究助成

対象分野
対象課題

【助成対象】
①「自然」の機能を「ものづくり」に活用することを目指す研究が対象です。
　生物の仕組みや営みだけではなく、広く自然現象一般も含めた自然の叡智を、分野を
　問わず、「ものづくり」や「社会課題解決」に活用するもの。例えば、素材開発、バイ
　オテクノロジー、エネルギー、環境、医療、ロボティクス・AI、建築、まちづくり・
　コミュニティ、メカトロニクス、健康・生活分野などに活用する研究。組織行動や
　芸術・感性工学などの学際的な研究も歓迎いたします。

②国内の研究機関における、個人研究または複数人の連携による共同研究が対象です。

【募集テーマ・助成件数・助成金】
　下記2つの助成枠とします。

①「自然に学ぶものづくり本賞」 12件程度…1件あたり最高300万円
・SDGs等社会課題の解決に向け短中期的に実用化に進む研究
・独創的・先駆的研究、挑戦的萌芽研究等
※過去に当助成を受け研究ステージが上がった研究（ステップアップ）も応募が可能です。

②「若手奨励賞」 10件程度…1件あたり100万円程度
・40歳未満を目途とします（博士後期課程在籍者も可）
・対象とする研究は本賞に準じます。

※本賞と若手奨励賞は、1テーマにつき、どちらか一方への応募が可能です。同一テーマ
　での重複応募は認めておりませんので、ご注意ください。

助成期間

1年間（2026年10月から2027年9月まで）

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公益財団法人 住友財団2026年度 環境研究助成

対象分野
対象課題

現在、人類が直面している大きな問題の一つに環境問題があります。地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨、
生物種の減少、食料と人口、砂漠化、公害等様々な問題があり、また、生物多様性の保全、カーボンニュ
ートラル実現に向けた再生資源・エネルギーの利用や持続可能な開発目標（SDGｓ）の達成など課題も山
積しております。この助成は、これらの問題・課題の解決のためには、多面的アプローチによる分析と様々
な対応策の構築が必要と考え、そのための様々な観点（自然科学・社会科学・人文科学）からの研究に対
する支援を行うものです。
　一般研究：環境に関する研究
　　　　　　上記の助成の趣旨に合うものであれば、テーマ、分野を問いません。
　課題研究：以下の課題に対する研究を対象にします（詳細は募集要項を参照ください）。
　　　　　　本年度募集課題
　　　　　　「地球のネイチャーポジティブを実現するための学際的または国際的研究」

【注意事項】
　以下の研究は助成対象外となります。
　●営利目的、または営利につながる可能性の大きい研究
　●他の機関からの委託研究
　●実質的に完了している研究

助成金額

一般研究：最大５００万円／件、課題研究：最大１,０００万円／件

助成期間

一般研究：１年間または２年間、課題研究：２年間または３年間

応募要件

研究者個人または研究グループを対象に、申請者（研究代表者）の資格要件は以下の通りです。
　① 国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長(大学の
　　場合は学科長・学部長以上)の承諾がとれるのであれば応募可能です。
　②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は
　　応募可能です。なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関
　　の長の承諾を得ることが必要です。
　　但し、申請者の所属が営利企業等(兼務を含む)の場合には応募不可です。

【注意事項】
　● 申請者(グループの場合は代表者)が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成
　　期間満了後の報告を確実に行えることを条件とします。
　● 申請者は、本年度当財団の研究助成に複数または重複して応募は出来ません。なお、他の
　　申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。
　● 現在、当財団の研究助成を受けている方は、助成が完了するまで対象外となりますので
　　ご注意ください。

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公益財団法人 住友財団2026年度 基礎科学研究助成

対象分野
対象課題

数学、物理学、化学、生物学及びこれらの複合分野並びに工学の基礎分野における
萌芽的研究
（注）応募の際は①数学、②物理学、③化学、④生物学のうち最も適切と思われる
　　　１つの分野を指定して応募いただきます。

助成金額

１件当たり最大500万円

応募要件

2026年4月1日時点で45歳以下の若手研究者

① 産前・産後休暇、育児休業等の取得により研究期間の中断がある場合は年齢要件を
　考慮しますので、応募前に事務局にお問い合わせください。
② 国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長
　（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。
③上記②以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人
　は、応募可能です。なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する
　所属機関の長の承諾を得ることが必要です。

なお、研究者の所属が営利企業等（兼務を含む）の場合には応募不可です。

※詳細は募集要項をご参照ください。

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公益財団法人　ホソカワ粉体工学振興財団令和8（2026）年度　KONA 賞・奨励賞・研究助成等

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公益財団法人 伊藤科学振興会第59回（2026年度）伊藤科学振興会研究助成

対象分野
対象課題

2026年度は生物科学及び物理学分野を対象とする。

助成金額

1件100万円

応募要件

対象となる者は、博士の学位を有し、2026年4月2日現在の年齢が満40歳以下で、日本国内の
研究機関に所属する研究者（国籍は問わない）。
ただし、ライフイベント等特に斟酌すべき個人的事情がある場合にはこの条件を緩和する。

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公益財団法⼈ 中辻創智社2026年度 研究費助成

対象分野
対象課題

⾃然環境保全を担う⽣物学領域の中⼼的分野である⽣態学、分類学、及び
これらを⽀える基礎⽣物学

助成金額

100万円　　＊2026年度は50万円課題の募集は⾏いません。

助成期間

2026年度末まで（2027年3⽉31⽇）。

応募要件

次の条件を全て満たす事を申請資格とします。
1) ⽇本の⼤学もしくは研究機関に在職し、e-Rad 番号を有し研究活動に従事する
　研究者のうち、研究代表者として外部資⾦を受給（内定を含む）していない者。
　＊＊外部資⾦とは科研費等の競争的資⾦、⺠間グラントを指します。学内グラ
　　　ントは外部資⾦とみなしませんが、申請書に必ず明記してください。
　＊＊諸事情により e-Rad への登録がない場合、e-Rad 番号が停⽌中の場合で
　　　本公募に応募を希望する際は、事前にメールにてお問い合わせください。
　　　当該事由を総合的に考慮して申請資格有りと認める場合もあります。
2) 申請時点で受給中もしくは受給が決定している当該年度研究費（学内グラン
　トや科研費等の研究分担者等）の交付決定額の総額が 150 万円以上ある場合
　は応募できません。
3) 科研費を含む競争的資⾦で、不正使⽤や不正受給等の不正⾏為によって「交
　付対象外」となっていないこと。
4) 科研費被雇⽤者など特定の競争的資⾦等による雇⽤で、雇⽤元の研究費の業
　務について専従契約を結んでいる研究者の場合、雇⽤元の業務時間外に⾃ら
　主体的に研究を⾏う事が認められていること、及び雇⽤元の業務時間外に⾃
　ら主体的に⾏う研究に充てる時間が⼗分確保できること。
5) 申請者の国籍は問いませんが、⽇本で研究していることが必要です。
6) 年齢、職位による制限はありませんが、評価が同等の場合は若⼿を優先します。
7) 過去に本研究費助成の交付対象者となった者は応募できません。
8) 当財団の理事、監事、評議員及び選考委員の者並びにその三親等内の親族で
　ある者は応募できません。

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公益財団法人 立石科学技術振興財団2026年度 国際会議開催助成

対象分野
対象課題

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動に
おける国際会議の開催を助成します。人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展
に寄与したい、という当財団の願いを実現していただきたく、日本国内で開催される
シンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会を支援します。

助成金額

上限100万円

助成期間

助成対象期間：2026年10月1日～2027年9月30日　　※会議開始日を基準とする

応募要件

日本国内で開催される国際会議の組織委員長、プログラム委員長もしくはこれらに
準じた責任を担う日本人研究者。
オンラインのみの会議開催は対象外とします。

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公益財団法人 立石科学技術振興財団2026年度後期 国際交流助成

対象分野
対象課題

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究活動に
おいて、国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣を助成します。
人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という当財団の願いを
実現していただきたく、渡航経験の少ない若手研究者の国際交流を支援します。

助成金額

国際会議発表：上限70万円、短期在外研究：上限120万円　※間接経費（管理費）を含む

助成期間

助成対象期間：2026年10月1日～2027年3月31日　　※国際会議発表は会議開始日、短期在外研究は日本出発日を基準とする

応募要件

(1) 助成期間中、日本国内の大学、高等専門学校、研究機関に所属していること。
　ただし修士課程在学の学生は対象外です。
(2) 申請時の年齢が40歳以下であること。
(3) 国際会議発表は海外で開催される国際会議で、かつ論文が採択されること。
　申請時に採否未定の場合は採否決定予定日を明記してください。オンラインに
　よる参加は対象外とします。
(4) 短期在外研究は 30 日以上 90 日以内の海外滞在であり、受入れ研究者の
　招聘状を提出できること。
(5) 同一内容で、他の公的機関や財団から助成金や補助金を受けないこと。

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公益財団法人 マツダ財団第42回（2026年度）マツダ財団研究助成募集要項―青少年健全育成関係

対象分野
対象課題

本財団の設立趣旨である「青少年の健全育成」に係る教育現場及び市民活動の活性化に役立つ
汎用性の高い研究（基礎的研究を含む）を、特定の分野に限ることなく、幅広く募集いたし
ます。
人文・社会科学、教育、心理、福祉、保健、情報、地域活動等、研究者の皆さまの自由な発想
による意欲的なご応募をお待ちしております。
＜研究分野（例）＞
　　①ボランティア育成
　　②若者の居場所づくり
　　③地域連帯・コミュニティづくり
　　④自然とのふれあい
　　⑤国際交流・協力
　　⑥科学体験･ものづくり
　　⑦その他

助成金額

１件の上限100万円

助成期間

１年または２年　　※詳細は募集要項をご参照ください。

応募要件

日本国内の大学、NPO等に所属して、青少年健全育成に関する研究に従事し、その研究の
成果が、次代を担う青少年の健全育成に貢献するところが大きいと思われる研究者または
研究グループを対象とします。研究代表者(申請者)は、助成申請にあたり、所属機関の代
表者(大学の場合は学科長・学部長等、NPOの場合は理事長等)の承諾を得てください。
研究代表者からの申請のみ受け付けます。なお、特に若手研究者（概ね35歳以下）の応募
を歓迎します。学部生・大学院生は研究代表者にはなれませんが、共同研究者となることは
可能です。また、日本語での申請となりますが、日本で研究されている外国籍の方の応募も
歓迎します。

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公益財団法人 八洲環境技術振興財団2026年度 募集（国際会議・研究発表会等の参加、及びシンポジウム等の開催への助成（Ⅰ期））

助成金額

1件あたり最大20万円

助成期間

会議等の開催時期（Ⅰ期）2026年10月1日～2027年3月31日

応募要件

日本の国・公・私立大学（大学附置または附属研究所を含む。）、及び
高等専門学校に在籍する個人

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筑波大学「橋渡し研究プログラム」 大学発医療系スタートアップ支援プログラム（シーズSO(若手育成）/シーズS1(起業前））

対象分野
対象課題

シーズS0（若手育成＊）
国内の大学、研究機関等に所属する、起業を目指す若手研究者等
若手育成＊の定義：
令和8年4月1日時点において、①年齢が満43歳未満の者、②又は博士号取得後10年未満の者のいずれか高い方。③ただし、出産・育児又は介護により研究に専念できない期間があった場合は、①あるいは②に当該期間分（最長２年。月単位で日数切り上げ）加算できる。

シーズS1（起業前）
スタートアップを介してアカデミア発の医薬品・医療機器等の実用化を目指す研究課題（開発候補品）を保有する国内の大学、研究機関等に所属する研究者

※詳細はHPをご確認ください

助成金額

シーズS0（若手育成＊） 最長2年間 1,000万円程度/年 シーズS1（起業前） 最長3年間（原則2年度目終了時にステージゲート評価を実施） 3,000万円程度/年

助成期間

シーズS0（若手育成＊） 最長2年間 1,000万円程度/年 シーズS1（起業前） 最長3年間（原則2年度目終了時にステージゲート評価を実施） 3,000万円程度/年

応募要件

応募方法およ要件等の詳細は，HP掲載の公募要項をご確認ください

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大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 分子科学研究所2026年度（後期）共同利用研究

対象分野
対象課題

（Ａ）課題研究
（Ｂ）協力研究
（Ｅ）分子科学国際研究集会（岡崎コンファレンス）
（Ｆ）ＵＶＳＯＲ施設利用
※詳細はHPをご確認ください。

助成金額

予算の範囲内において本研究所で支出します。

助成期間

（後期）2026年10月1日 ～ 2027年3月31日

応募要件

大学及び国・公立研究所等の研究機関の研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者。
（大学院博士課程後期在学中の者を含む。ただし、ＵＶＳＯＲ施設利用の代表者にはなれません。）

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公益財団法人 泉科学技術振興財団2026 年度 研究集会スタートアップ及びその飛躍への助成

助成金額

1 件 50 万円以内/年

助成期間

1 年~3 年間の研究会・セミナーの開催期間。萌芽的な研究会・セミナーを結成・ 発展させるために、最長で 3 年間の継続助成をします。

応募要件

(1) 大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴が 5年以上、
　または博士の学位を有する。
(2) 研究会・セミナーの開催責任者または運営責任者。
(3) 2026 年 11 月以降に開催される研究会・セミナーが対象です。

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