公募情報【過去の情報一覧】

大阪大学 産業科学研究所 物質・デバイス領域共同研究拠点2025年度 共同研究課題（次世代若手共同研究課題）

対象分野
対象課題

下記の５研究領域（研究所）に所属する研究者（受入教員）との密接な連携のもと、大学院生等が
プロジェクトリーダーとなって共同研究を遂行し、研究活動を一層発展、展開させていくための
支援を行います。
応募者は、指導教員の了承を得たうえで、共同研究を希望する受入教員と事前に十分な打合せを
行ってから、課題を申請してください。
【研究領域】
　北海道大学電子科学研究所：物質・光・生命・数理複合科学研究領域
　東北大学多元物質科学研究所：物質創製・先端計測研究領域
　東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所：物質組織化学研究領域
　大阪大学産業科学研究所：ナノサイエンス・デバイス研究領域
　九州大学先導物質化学研究所：物質・材料機能研究領域

助成期間

２０２５年４月１日 ～ ２０２６年３月３１日の一定期間

応募要件

次のいずれかの条件を満たす大学生・大学院生等
　①物質・デバイス領域共同研究拠点における共同研究を実施中もしくは過去に実施経験の
　　ある研究者に直接指導を受けている者
　②５研究所・研究領域に所属する研究者（教員）に直接指導を受けている者（ただし、
　　応募希望者の指導教員は受入教員となることはできません）
　＊大学生（学部生）・大学院生のほか、研究生、高等専門学校の専攻科生も対象です。
　＊採択後は、研究代表者として本課題の研究に従事することについて、所属研究機関より
　　認可を受けることを要件とします（採択後に提出いただく応諾書に所属長の押印を要します）。

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大阪大学 産業科学研究所 物質・デバイス領域共同研究拠点2025年度 共同研究課題

対象分野
対象課題

１）基盤共同研究
　物質・デバイス領域の萌芽となる、自由な発想とアプローチによるボトムアップ
　（提案）型の共同研究を支援します。
２）施設・設備利用課題
　５研究所が所有する最新の施設・設備を利用することで、研究基盤の強化を図る
　ことを目的とします。
３）クロスオーバー共同研究
　異なった研究軸、例えば、マテリアル×ＡＩ、物質×光、生命×数理、マテリアル
　×社会科学などを組み合わせて異分野融合研究へと発展させ、新しい研究の創造へ
　とつなげていく目標設定型プログラムです。
４）展開共同研究
　２ヵ所以上の研究領域（研究所）と共同研究を行うことにより、人材交流の促進、
　多角的な視点を経て独創的な研究へと発展させることを目指します。
５）ⅭＯＲＥラボ共同研究
　若手研究者がプロジェクトリーダーとなって研究チームを構成し、受入研究所で
　中長期滞在（延べ２ヵ月程度）し、研究活動を行います。
　優秀な研究者らと深い議論を交わすことで、飛躍的な研究成果、イノベーションの
　創出を期待します。

※詳細は募集要項をご参照ください。

応募要件

国公私立大学、公的研究機関、民間企業（学術内容に限る）、並びにこれに準ずる機関に
所属する研究者
（ⅭＯＲＥラボ共同研究課題に応募する者は、概ね４５歳以下の若手研究者とします。）

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大分大学 グローカル感染症研究センター令和7年度 共同研究

対象分野
対象課題

A)重点研究課題、B)一般研究課題及び C)シーズ発掘課題の 3 つの区分で募集を行います。
いずれも、本学が有する有形・無形の資産を活用して各区分で定めるテーマに沿った研究
課題を申請者（代表研究者）が設定し、研究代表者及び研究分担者が本センター担当教員
と協力して実施する共同研究を募集します。

A)重点研究課題（申請上限額：150 万円/年・件）
　公募要項 5～12 ページに掲げる本センターの研究テーマについて、センターの教員と
　協力して実施するもの。特に、消化器系感染症研究分野、新興・再興感染症分野、
　感染症レジリエンス分野の 3 分野について、関連学術領域と本センターのプレゼンス
　を向上させ、全国共同利用型研究施設の柱となるような取り組みを重点研究課題として
　各分野 2 課題まで募集します。
　研究期間：最長 3 年間（各年度の公募時に継続申請が必要）
B)一般研究課題（申請上限額：70 万円/年・件）
　公募要項 5～12 ページに掲げる本センターの研究テーマについて、センターの教員と
　協力して実施するもの。特に、国際的・学術的に重要な研究領域で、本センターが
　戦略的に実施するものについては、重点的に支援します。
　研究期間：最長 2 年間（次年度の公募時に継続申請が必要）
C)シーズ発掘課題（申請上限額：30 万円/年・件）
　感染症に関する研究の裾野を広げ、共同研究を促進し、研究ネットワークの拡大を図る
　ために、センター教員と連携し、新たな着想に基づく研究課題を実施するもの。
　テーマについては各教員と相談し、決定してください。
　研究期間：1 年間

応募要件

国内外の大学教員、その他研究機関に所属する研究者、これらと同等の研究能力を有する
と認める者で、各研究課題に関する研究及び関連領域の研究に従事している者とします。
特に若手研究者、女性研究者及び外国人研究者の PI としての参画を奨励します。なお、
大学院生は代表者として応募することはできませんが、研究分担者として研究に参加する
ことは可能です。また、学部生の研究参加については、別途相談してください。

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京都大学 生存圏研究所令和7年度　マイクロ波エネルギー伝送実験装置(METLAB)共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

●目的
　マイクロ波エネルギー伝送実験装置(METLAB)は、マイクロ波エネルギー伝送実験を効率的に行うための
　電波暗室及び実験装置です。マイクロ波エネルギー伝送、宇宙太陽発電、電波科学一般及び生存圏科学の
　ための電波の新しい応用に関する実験のためにのみ利用できます。

●装置の概要　　※詳細はホームページをご覧ください。
・電波暗室METLAB
・電波暗室A-METLAB (Advanced Microwave Energy Transmission Laboratory)
・宇宙太陽発電所研究棟SPSLAB
・その他マイクロ波測定装置・マイクロ波大電力発生装置他

応募要件

●利用資格
　METLABを利用することのできる方は、次のとおりです。
　1)京都大学（以下「本学」という。）の教職員又は学生
　2)本学以外の国立大学法人、大学共同利用機関法人、学校法人又は高等専門学校に所属する者
　3)国、地方公共団体又は研究を事業目的とする法人若しくは団体に所属する者（前号に掲げる者を除く。）
　4)企業等において研究開発に従事する者
　5)その他管理責任者が適当と認める者

●利用料
　利用者が利用資格の3)および4)に該当する場合、1日あたり10万円の利用料を納付して頂きます。
　ただし、管理責任者が特別の理由があると認めるときは、利用料の全部又は一部を免除することが
　あります。一旦納付された利用料は、特別な理由がない限り返還しません。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED)令和6年度 「ワクチン・新規モダリティ研究開発事業（一般公募）」に係る公募（第2回）

対象分野
対象課題

重点感染症に対する感染症ワクチンの開発
1 重点感染症に対する感染症ワクチンの開発

ワクチン開発に資する新規モダリティの研究開発
1 重点感染症にも応用可能性が見込める新規モダリティの研究開発
2 感染症ワクチンへの応用が期待される新規モダリティの研究開発（ワクチンへ応用するために必要な技術的課題を解決することを目指したものに限る）（異分野参入促進型）

助成金額

※応募要件に記載します

助成期間

※応募要件に記載します

応募要件

< 重点感染症に対する感染症ワクチンの開発 >
1 重点感染症に対する感染症ワクチンの開発
公募開発費の規模：必要額（全期間を通じて1提案当たり50億円を上限（目安）に積算してください。）
研究開発実施​予定期間：必要最小限の期間（研究開始から5年以内を目安）

< ワクチン開発に資する新規モダリティの研究開発 >
1 重点感染症にも応用可能性が見込める新規モダリティの研究開発
公募開発費の規模：必要額（全期間を通じて1提案当たり10億円を上限（目安）に積算してください。）
研究開発実施​予定期間：必要最小限の期間（研究開始から5年以内を目安）

2 感染症ワクチンへの応用が期待される新規モダリティの研究開発
公募開発費の規模：必要額（初期の契約期間となる「非臨床POCの取得」までの期間について1提案当たり1億円を上限（目安）に積算してください。）
研究開発実施​予定期間：必要最小限の期間（「非臨床POCの取得」までの期間は、最長2年間とし、1年間を目安とします）

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED)令和7年度 「メディカルアーツ研究事業」

対象分野
対象課題

1
「外科領域」における、医療者の経験や知識に基づく、優れた無形の医療技術のデータ化及び分析を通じた効果的な外科的手技等の開発に向けた研究　

助成金額

1課題当たり年間6,000千円（上限）

助成期間

令和7年5月（予定）～令和9年度末

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED)令和7年度 「移植医療技術開発研究事業」

対象分野
対象課題

1-1 【臓器分野】
臓器移植に関する新規管理戦略の開発に資する研究
1-2 【臓器分野】
臓器移植関連データを利活用した診断法・治療法の開発に資する研究
2 【造血分野】
造血幹細胞移植後の移植関連合併症や免疫コントロールによる長期予後改善に資する研究

助成金額

1課題当たり年間6,500千円（上限）

助成期間

令和7年5月（予定）～令和9年度末

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国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）【育成型】ライフサイエンスデータベース統合推進事業　統合化推進プログラム（2025年度）

対象分野
対象課題

【育成型】新たなデータベースの構築を目指す萌芽的な研究開発
技術動向や研究ニーズへの対応を目指し、未整備分野の萌芽的な統合データベースの構築や、斬新な切り口によるデータ統合など、独創的な発想に基づいた知識発見・課題解決の支援に資する先駆的なデータベースを研究開発する提案を募集します。新たにデータベースを構築しようとしている、既にデータベースを構築しているが未公開の状態にある、データベースを公開していて将来的に国際的な地位確立を目指している場合などを対象とします。いずれは国際基準のデータ基盤へ発展していくことを期待しています。

助成金額

1研究開発課題（1研究チーム）あたり1,000万円程度（直接経費）　委託研究契約に基づき、研究機関に対して上記研究費（直接経費）とは別に、原則として直接経費の30%の間接経費を支払います。

助成期間

2025年4月から2028年3月までの3年以内

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総合地球環境学研究所2025年度 実践プロジェクト　予備研究（FS）

対象分野
対象課題

公募するプログラム
地球人間システムの連環に基づく未来社会の共創プログラム【地球人間システムの共創プログラム】

今回は、「地球人間システムの連環に基づく未来社会の共創プログラム」の 2 年目公募となります。
※詳細は公募要領をご参照ください。

助成期間

2025 年 4 月～2026 年 3 月末

応募要件

1）国、公、私立大学等の教授、准教授、講師及び助教
2）上記 1）に準じる者（この場合、応募者について意見を述べられる方 2 名の氏名と
　電話及び Emailアドレスを必要とします）
3) FR 開始年度（見込を含む。）の前年度 3 月 31 日時点で満 65 歳に達していない者
　※人間文化研究機構では 65 歳を定年年齢と定めているため、定年に達した日以後における
　　最初の 3 月 31 日が退職日となり、翌年度以降の雇用継続はありません。
　　FR 開始年度の前年度 3月 31 日時点で 65 歳に達している場合、FR 開始年度に雇用契約を
　　締結できないため、FR のプロジェクトリーダーとなることはできません。なお、FR 開始
　　後に定年退職を迎える可能性がある場合の対応の詳細については公募説明会でご説明します。

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京都大学 化学研究所令和7年度 国際共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

※詳細は公募要領をご参照ください。
下記のような分類（型）ごとに研究課題を募集いたします。いずれの課題についても、分類ないし
分野の担当者もしくは当研究所で対応する共同研究者にご一報の上、ご申請下さい。

2-1．分野選択型（計画研究型）研究課題
　2-1-1．分野選択型【基幹分野】研究課題
　　ビーム科学分野
　　　基本テーマ：先進量子ビームの開発と新奇診断分析手法の創出
　　元素科学分野
　　　基本テーマ：元素科学に基づく物質創製・機能創出
　　バイオ情報学分野
　　　基本テーマ：バイオ情報を含む複合情報の融合解析
　　物質合成分野
　　　基本テーマ：複合機能材料の戦略的創製
　　現象解析分野
　　　基本テーマ：複合測定に基づく物質解析
　2-1-2．分野選択型【特定分野】研究課題
　　量子情報・スピントロニクス分野
　　　基本テーマ： 量子情報・スピントロニクス分野
　　スピン生命フロンティア分野
　　　基本テーマ：MR 計測における新たなスピンプローブの開発
2-2．課題提案型研究課題
2-3．連携・融合促進型研究課題
2-4．施設・機器利用型研究課題

助成期間

１年間（令和７年４月１日から令和８年３月３１日まで）。

応募要件

国公私立大学、国公私立研究機関、独立行政法人等の専任研究者、または、これに準ずる者。

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自然科学研究機構 国立天文台2025年度 国立天文台研究集会（第１回募集）

対象分野
対象課題

・国立天文台研究教育職員または特任教員（年俸制職員）と共同で開催する国内／国際集会。
　※2022 年度より、「一般の研究集会」「分野を代表する団体の主催する定例研究集会」「広報、普及、
　　教育を主目的とする研究集会」と、カテゴリーに分けた募集は廃止しました。
・対象となる研究集会の開催時期は、以下のとおりとします。
　第１回募集：2025 年４月～2026 年 3 月開催
　第２回募集：2025 年 10 月～2026 年 3 月開催
・開催場所は、国立天文台、大学、または研究機関の施設を原則としますが、計画内容によっては
　他の会場での開催も支援します。その他の施設を希望する場合は、その理由を申請書の「その他要望
　事項」に記入してください。

助成期間

第１回募集：2025 年４月～2026 年 3 月開催

応募要件

（次の各号のすべてに該当する者）
（１）国･公･私立大学及び国･公立研究所等の研究者又はこれに準ずる者（大学院在学中の者は
　　　指導教員と連名で申し込んでください）
（２） 研究集会の申請および実施について、所属機関長の承諾を得ており、所定の様式による承諾書
　　を提出できる者 （台内の申請者については承諾書の提出は不要）

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自然科学研究機構 国立天文台2025年度国立天文台共同開発研究

対象分野
対象課題

国立天文台研究教育職員または特任教員（年俸制職員）と共同した観測・実験に関わる新しい
装置等の開発・製作、また、基礎的開発研究についての共同研究。
なお、国立天文台の望遠鏡等に装置を設置する場合は、当該プロジェクトの長の了承を得て
いること。

助成期間

台外執行：契約締結日～2026年3月31日、台内執行：2025年4月1日～2026年3月31日

応募要件

（次の各号のすべてに該当する者）
(1) 国･公･私立大学及び国･公立研究所等の研究者又はこれに準ずる者（大学院在学中
　の者は指導教員と連名で申し込むこと）
(2) 共同開発研究の申請および実施について、所属機関長の承諾を得ており、所定の様
　式による承諾書を提出できる者
（3） 府省共通研究開発管理システム(e-Rad)で資格停止の措置を受けていない者

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京都大学 エネルギー理工学研究所2025年度　「ゼロエミッションエネルギー研究拠点」共同利用・共同研究

対象分野
対象課題

ゼロエミッションエネルギーを指向する次の４種類の研究課題を広く公募します。
なお、研究代表者あるいは利用代表者として申請できるのは、（Ａ）企画型共同研究、
（Ｂ）提案型共同利用・共同研究、（Ｃ）共同利用の３種類の内のいずれか一種類のみで、
かつ１件のみです。また、集会代表者として（Ｄ）研究集会に申請できるのは１件のみです。
※（Ｄ）については（Ａ）, （Ｂ）, （Ｃ）に申請していても申請可能です

（Ａ）企画型共同研究
　本研究所共同利用運営委員会（以後、「運営委員会」と略称）が、既存分野間の融合的な
　研究を促進することを目的にして企画した課題テーマに基づいて、本研究所の研究者と
　共同で行う研究課題。
（Ｂ）提案型共同利用・共同研究
　申請者が提案し、本研究所の研究者と共同で行う研究課題
（Ｃ）共同利用
　本研究所の設備・施設を利用する研究計画
（Ｄ）研究集会
　ゼロエミッションエネルギー研究に関する研究集会の開催

応募要件

大学および国・公立研究所等の研究機関の研究者、または、これと同等の研究能力を有すると本研
究所所長が認める者。原則として、所属機関もしくは公的機関による研究倫理教育を受講している
こと（※必要に応じて受講証明書を提出していただく場合があります）。

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一般社団法人 北陸地域づくり協会令和7年度「北陸地域の活性化」に関する研究助成

対象分野
対象課題

【対象テーマ】
　A　社会資本の維持管理
　B　防災・減災
　C　地域振興・地域づくり
　D　持続可能な社会形成
　※研究の成果が地域の活性化に貢献するものとし、学術的な基礎研究は対象としません
【助成事業の種類】
　①技術開発支援事業
　②地域づくり研究事業
　③大学連携等による共同調査研究事業

助成金額

①技術開発支援事業、②地域づくり研究事業：20〜50万円（概算払1/2まで）、③大学連携等による共同調査研究事業：200〜300万円（概算払1/2まで）

助成期間

令和7年4月1日〜令和8年3月31日

応募要件

①技術開発支援事業、②地域づくり研究事業
　大学・企業・法人・任意団体・個人またはこれらの団体
③大学連携等による共同調査研究事業
　大学もしくは高専を含む２つ以上の機関

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一般財団法人 新素材情報財団令和6年度　研究助成

対象分野
対象課題

炭素繊維等先端素材技術分野における新素材開発に関する研究

助成金額

20万円/件

応募要件

大学・団体等の研究機関において常勤で在職し、研究活動に従事している50歳以下の研究者
（大学院生、専攻科生等は対象となりません）

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新潟大学脳研究所令和７年度 新潟大学脳研究所共同利用・共同研究の公募

対象分野
対象課題

（１）脳神経病理標本資源に関する共同研究
（提供できる資源・知識・技術） 脳疾患の脳固定標本，脳凍結組織や脳ゲノム資源の供与，保管，分析，評価 他
（２）脳疾患ゲノム解析に関する共同研究
（提供できる資源・知識・技術） 脳疾患の個別 SNP 解析，脳疾患関連遺伝子の DNA 配列解析，脳疾患関連遺伝子の発現 解析 他
（３）脳疾患動物モデルの作製・解析に関する共同研究
（提供できる資源・知識・技術） C57BL/6 系統 ES 細胞を用いた遺伝子改変脳疾患モデルマウスの作製，既成脳疾患モデ ル（マウス，ラット）の譲渡，マウス及びラットの微生物クリーニング，胚・精子の 凍結保管，交配困難動物の繁殖，脳疾患モデル動物の組織病理学検査，生化学的検査， 行動解析 他
（４）非侵襲的脳機能画像解析技術開発と臨床医学への応用に向けた橋渡し共同研究
（提供できる資源・知識・技術） 神経疾患の非侵襲画像診断技術開発，画像処理技術開発，それを用いた診断法，治療法開発に関する橋渡し共同研究 他
（５）その他 当研究所の資源を活用した研究

助成金額

申請に基づき，配分額を決定します。 ※１研究あたりの共同研究費採択額 上限 30 万円

助成期間

１年（令和７年４月１日から令和８年３月３１日まで）とします。なお，同一研究課題での 研究期間は最長３年間（新規申請の年度若しくは随時申請の年度，継続２年）までです。

応募要件

大学,国公立の研究機関の研究者,またはこれに準ずる機関の研究者で当研究所長が適当と認めた者。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED)令和７年度 「医療分野国際科学技術共同研究開発推進事業 戦略的国際共同研究プログラム（SICORP）e-ASIA共同研究プログラム」

対象分野
対象課題

e-ASIA共同研究プログラム（略称：e-ASIA JRP）は、平成24年6月に発足した東アジアサミット参加国を参加想定国とした多国間共同研究支援プログラムです。AMEDは、e-ASIA JRP参加メンバー機関と協力して、ヘルスリサーチ領域において３か国以上による多国間共同研究を支援します。

1.感染症と免疫学（薬剤耐性を含む）
"Infectious Diseases and Immunology　(including Antimicrobial Resistance)"

助成金額

研究開発費の規模：1課題当たり年間7,500千円（上限）（間接経費を含まず） 　

助成期間

研究開発実施予定期間：令和8年1月（予定）～令和10年12月

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公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団2025年度 研究助成

対象分野
対象課題

(1)自由課題（“研究助成の目的”に記載した分野に関連する研究課題を自由に設定）
　研究助成の目的
　“広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーション等”に関する
　研究助成を通じてその理論・技術及び知識・情報の普及・発展を図り、もって学術・文化・
　経済の持続的発展及び一般消費者の利益の増進に資することを目的とする。
(2)指定課題（詳細は要綱参照）
　1) 消費者との効果的なコミュニケーションを行う方法に関する研究
　2) 広告・コミュニケーション研究やマーケティング研究の新たな方法論の開発につながる
　　他領域における関連研究
　3) 心と身体に関するマーケティング研究

助成金額

単年研究300万円以内／件、継続研究400万円以内／件

助成期間

単年研究：1ヵ年以内（2025年4月1日～2026年3月10日）、継続研究：2ヵ年以内（2025年4月1日～2027年3月10日）

応募要件

大学に在職する助教以上の常勤研究者（個人またはグループ研究）

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公益信託 伊藤徳三ひまし研究基金2025年度 募集（研究助成）

対象分野
対象課題

ひま種子､ひまし油､ひまし油誘導体（リシノール酸､セバシン酸､ウンデシレン酸､
２-オクタノール､１２-ヒドロキシステアリン酸等）に関する次の研究を対象とします。
（１）ひまし油・ひまし油誘導体の精密化学変換に関する研究
（２）ひまし油・ひまし油誘導体を利用する機能材料及び生物活性物質に関する研究
（３）ひま種子の増産に資する育種及び栽培技術に関する研究
（４）上記（１）～（３）以外のひまし油関連産業の発展に資する基礎・応用研究

助成金額

1 件１００万円以内

応募要件

大学・公的研究機関等の営利を目的としない研究機関に所属し、上記の研究に従事する研
究者・研究グループ。特に若手研究者からの応募を期待します。
＊なお、過去助成を受けた方でもその後の発展があれば応募可能です。

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公益信託 小野音響学研究助成基金令和7年度 研究助成

対象分野
対象課題

音響学に関する研究

助成金額

1件 100万円以内

応募要件

大学・研究機関等に所属して、音響学の研究に携わっている若手研究者。

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