公募情報【過去の情報一覧】

公益財団法人 天野工業技術研究所2026年度（前期）研究助成金

対象分野
対象課題

①機械・精密機械 ②電気・電子材料 ③化学、環境・エネルギー④AIの社会実装
各分野において、学術的・工業的・技術的進歩を通じ社会全体への貢献につながる研究を募集します。
【重要】様々な専門分野の審査委員が審査を行いますので、難解な専門用語の使用は避け、
　　　　他分野の専門家でも理解しやすいようにお書きください。

助成金額

最高150万円/件

助成期間

2026年4月1日～2027年3月31日 (1年間)

応募要件

・日本国内の大学（大学附置・附属研究所を含む）や高等専門学校の常勤教員、研究員
・特任又は客員で特定のプロジェクトに従事することを目的に任用されている者を除く
・対象年齢：39歳以下(2027年3月31日現在)

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公益財団法人　関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団2026年度 研究発表会等の開催助成(第1回)

対象分野
対象課題

助成の趣旨に合った研究分野に関する研究発表会、シンポジウム、学会および国際会議等の開催費を
助成します。
なお、2026年度募集では、新型感染症が流行する可能性等を考慮し、オンライン等で開催する研究
発表会、国際会議等の開催費についても助成対象とします。
［分野］
　エネルギー・リサイクル分野
　総合防災科学分野
※応募要領をご参照ください。

助成金額

1件あたり40万円以下

助成期間

開催時期：(第1回)２０２６年４月から２０２６年１１月まで

応募要件

原則として、同一助成種類の連続した助成は致しません。(前年度に助成をお受けになった方は、
同じ種類の助成にはお申込みできません。)
・大学等（主として関西地域の大学等）に勤務する研究者。
・常勤の方のみ（非常勤は対象外）。
※詳細は応募要領をご参照ください。

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公益財団法人　関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団2026年度 研究成果の出版助成(第1回)

対象分野
対象課題

助成の趣旨に合った研究分野に関する研究論文の内外学術雑誌(電子ジャーナル(注1)含む)
掲載費等の助成をします。
［分野］
　エネルギー・リサイクル分野
　総合防災科学分野
　(注1)国際的な知名度等を有し、査読のプロセスがあるものに限ります。
※詳細は応募要領をご参照ください。

助成金額

1件あたり10万円以下

助成期間

論文掲載時期：(第1回)２０２６年１月から２０２７年３月まで

応募要件

原則として、同一助成種類の連続した助成は致しません。(前年度に助成をお受けになった方は、
同じ種類の助成にはお申込みできません)。
・大学等（主として関西地域の大学等）に勤務する研究者。
・常勤の方のみ（非常勤は対象外）。
・博士後期課程の大学院生
・応募資格に年齢制限はありませんが、若手研究者(概ね40歳以下)、研究歴が短い研究者(概ね
　研究歴10年未満)を主要対象とします。

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公益財団法人　関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団2026年度 国際交流活動助成(海外研究者招聘・第1回)

対象分野
対象課題

海外研究者招聘は、助成の趣旨に合った研究分野に関する国際会議等において研究論文の発表もしくは
招待講演を行う諸外国の研究者の渡航費および滞在費の助成をします。
［分野］
　エネルギー・リサイクル分野
　総合防災科学分野
※詳細は応募要領をご参照ください。

助成金額

1件あたりの金額：50万円以下

助成期間

招聘時期：(第1回)２０２６年４月から２０２７年４月まで

応募要件

原則として、同一助成種類の連続した助成は致しません。(前年度に助成をお受けになった方は、
同じ種類の助成にはお申込みできません。)
・大学等（主として関西地域の大学等）に勤務する研究者。
・常勤の方のみ（非常勤は対象外）。
・年齢制限なし
・国際会議等の招聘責任者
※詳細は応募要領をご参照ください。

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公益財団法人　関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団2026年度 国際交流活動助成（研究者海外渡航・第1回)

対象分野
対象課題

助成の趣旨に合った研究分野に関する国際会議、研究発表会等で発表する際の海外渡航費の
助成をします。
なお、2026年度募集では、新型感染症が流行する可能性等を考慮し、オンライン等で開催
される国際会議等で発表する際の費用（会議登録費等）についても助成対象とします。
［分野］
　エネルギー・リサイクル分野
　総合防災科学分野
※詳細は応募要領をご参照ください。

助成金額

1件あたりの金額：欧州、北米（ハワイを除く）、中南米は30万円以下、上記以外は20万円以下

助成期間

渡航時期：(第1回)２０２６年４月から２０２６年１１月まで

応募要件

原則として、同一助成種類の連続した助成は致しません。(前年度に助成をお受けになった方は、
同じ種類の助成にはお申込みできません。)
・大学等（主として関西地域の大学等）に勤務する研究者。
・常勤の方のみ（非常勤は対象外）。
・博士後期課程の大学院生。
・応募資格に年齢制限はありませんが、若手研究者(概ね40歳以下)、研究歴が短い研究者(概ね
　研究歴10年未満)を主要対象とします。）
※詳細は応募要領をご参照ください。

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国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）革新的情報通信技術（Beyond 5G（6G））基金事業 電波有効利用研究開発プログラムに係る 令和8年度新規委託研究の公募（再公募）

対象分野
対象課題

(１）AI/MLを用いたビーム制御及び省電力制御によるMassive MIMO基地局高度化技術の研究開発（課題番号104）
(２）超高速大容量モバイルネットワークを実現するRAN高度化技術の研究開発（課題番号105）

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

(１）
・研究開発期間：2026年度（契約締結日）から2028年度
・研究開発予算：研究開発期間内の総額: 30億円（税込）※2026年度・2027年度の累計額上限: 20億円（税込）

(２）
・研究開発期間：2026年度（契約締結日）から2029年度
・研究開発予算：研究開発期間内の総額: 30億円（税込）※2026年度・2027年度の累計額上限: 18億円（税込）

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文部科学省情報科学を活用した地震活動・地震動評価技術の高度化

対象分野
対象課題

（1）地震・微動・地殻変動の自動検測技術の高度化
（2）大地震前後の地震活動予測の迅速化
（3）地震活動の中長期的評価の高度化
（4）断層すべり等の高度な推移予測モデルの開発
（5）被害予測に向けた地震動（波形）伝播予測技術の開発
（6）ノイズの活用等による地震活動・地震動把握の高度化
（7）その他（本事業の趣旨に合致する上記（1）～（6）以外の研究開発）

助成金額

年間157,128千円以内

助成期間

令和12年度末まで（5ヶ年事業（予定））

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文部科学省火山ハザード対策に向けた研究・人材育成プロジェクト

対象分野
対象課題

（1）火山ハザード対策研究推進・開発事業
　　A．火山特性評価手法開発
　　B．火山活動評価手法開発
　　C．即時把握手法開発
　　D．火山対策意思決定支援手法開発

（2）火山ハザード対策研究人材育成事業　

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

令和17年度末まで（10ヶ年事業（予定））

応募要件

（1）火山ハザード対策研究推進・開発事業　　年間448,266千円以内
（2）火山ハザード対策研究人材育成事業　　　年間61,422千円以内

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）【若手あり】令和8年度 「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業」

対象分野
対象課題

1．予防・診療の質向上に資するエビデンス創出研究
1－A　循環器病領域（心血管疾患）
1－B　循環器病領域(脳卒中)
1－C　糖尿病、その他生活習慣病等領域

2．エビデンス創出を目指す臨床試験基盤研究
2　【若手育成枠】エビデンス創出を目指す臨床試験基盤研究

3．医薬品・医療機器等の実用化を目指すエビデンス創出研究
3　医薬品・医療機器等の実用化を目指すエビデンス創出研究

4. データ利活用によるエビデンス創出研究
4－A　循環器病領域（心血管疾患）
4－B　循環器病領域(脳卒中)
4－C　糖尿病、その他生活習慣病等領域

5. ライフコース視点によるエビデンス創出研究
5　ライフコース視点によるエビデンス創出研究

6．食事・栄養に関するエビデンス創出研究
6　食事・栄養に関するエビデンス創出研究

7．病態解明またはシーズ探索・同定研究
7－A　初期・基礎研究フェーズ
7ーB　【若手育成枠】初期・基礎研究フェーズ
7－C　応用・開発フェーズ

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

番号／研究開発費の規模／研究開発実施予定期間

1－A　1課題あたり年間 18,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末
1－B　1課題あたり年間 18,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末
1－C　1課題あたり年間 18,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末

2　1課題あたり年間 4,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和8年度末

3　1課題あたり年間 20,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末

4－A　1課題当たり年間 15,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末
4－B　1課題当たり年間 15,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末
4－C　1課題当たり年間 15,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末

5　1課題当たり年間 10,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末

6　1課題当たり年間 15,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末

7－A　1課題当たり年間 15,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末
7ーB　1課題当たり年間 8,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末
7－C　1課題当たり年間 15,000千円（上限）　令和8年7月（予定）～令和10年度末

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国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO)次世代航空機向け静脈産業構築事業

対象分野
対象課題

研究開発項目①　CFRPリサイクルサプライチェーン基盤技術の開発
研究開発項目②　大型CFRP廃材の高効率切断技術の開発
研究開発項目③　リサイクルCF連続化基材の開発
研究開発項目④　リサイクルCF適用技術の開発

助成金額

5.4億円（負担率：100％NEDO負担）

助成期間

2026年度～2030年度

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経済産業省　資源エネルギー庁令和8年度国内石油天然ガスに係る地質調査・メタンハイドレートの研究開発等事業（メタンハイドレートの研究開発）

対象分野
対象課題

（１）砂層型メタンハイドレート
（２）表層型メタンハイドレート

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

予算規模：メタンハイドレートの研究開発（①砂層型メタンハイドレート及び②表層型メタンハイドレート）の総額として１１，６４０，０００，０００円を上限とします。なお、最終的な実施内容、契約金額については、資源エネルギー庁と調整した上で決定することとします。

事業実施期間
事業実施期間は、令和８（２０２６）年度（契約締結日）から令和 11（２０２９）年度までの４年間を予定していますが、予算の状況や研究開発の進捗等を踏まえ、変更があり得ます。なお、契約は会計年度毎に行い、令和８年度の契約期間は契約締結日から令和９年３月３１日を予定しています。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）【若手あり】 令和8年度 「腎疾患実用化研究事業」

対象分野
対象課題

1 腎臓をターゲットにした画期的治療法の開発

助成金額

1課題当たり年間7,000千円（上限）

助成期間

令和8年6月（予定）～令和10年度末

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和8年度 「再生・細胞医療・遺伝子治療実現加速化プログラム（再生・細胞医療・遺伝子治療研究開発課題（非臨床PoC取得研究課題））」

対象分野
対象課題

1 非臨床PoC取得研究課題（チーム型）
2 非臨床PoC取得研究課題（個別型）

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

1　1課題当たり年間80,000千円（上限） 2　1課題当たり年間40,000千円（上限）

応募要件

令和8年6月（予定）～令和10年度末

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）【若手あり】令和8年度 「再生・細胞医療・遺伝子治療実現加速化プログラム（再生・細胞医療・遺伝子治療研究開発課題（基礎応用研究課題））」

対象分野
対象課題

1 基礎応用研究課題（一般型・チーム）
2 基礎応用研究課題（一般型・個別）
3 基礎応用研究課題（挑戦型）
4 基礎応用研究課題（挑戦型・若手育成枠）

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

令和8年8月（予定）～令和10年度末

応募要件

研究開発費の規模（間接経費を含まず）1課題当たり年間（上限）

1　50,000千円
2　25,000千円
3　18,000千円
4　10,000千円

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三井住友信託銀行 個人資産受託業務部 公益信託チーム　加藤記念難病研究助成基金公益信託 加藤記念難病研究助成基金 第 40 回（2026 年度）研究助成者募集

対象分野
対象課題

A.難病の発症予測と発症予防
B.加齢の関る難病

助成金額

１件２００万円 ６件以内

応募要件

申請締切日現在、満５０歳未満の者。
国内の機関で研究を行っている者。但し、前年度研究助成者はご遠慮ください。
また、各機関（公印で区別）からの推薦は２件以内としてください。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）【若手あり】令和8年度 「再生・細胞医療・遺伝子治療実現加速化プログラム（再生・細胞医療・遺伝子治療研究開発課題（基礎応用研究課題））」

対象分野
対象課題

1　基礎応用研究課題（一般型・チーム）
2　基礎応用研究課題（一般型・個別）
3　基礎応用研究課題（挑戦型）
4　基礎応用研究課題（挑戦型・若手育成枠）

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

令和8年8月（予定）～令和10年度末

応募要件

1　1課題当たり年間 50,000千円（上限）
2　1課題当たり年間 25,000千円（上限）
3　1課題当たり年間 18,000千円（上限）
4　1課題当たり年間 10,000千円（上限）

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和8年度 「長寿科学研究開発事業」

対象分野
対象課題

1 介護予防や重度化防止に資するAI 活用フレイル検出・評価アルゴリズムの開発

助成金額

1課題当たり年間10,000千円（上限）

助成期間

最長3年間　令和8年5月（予定）～令和10年度末

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和8年度 「研究開発推進ネットワーク事業」

対象分野
対象課題

1 Fair Market Value（FMV）に基づく治験費用算定に関する研究
2 治験・臨床試験レイサマリーの普及促進に資する研究

助成金額

1課題当たり年間5,000千円（上限）

助成期間

令和8年4月～令和8年度末

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一般財団法人 サムコ科学技術振興財団2026年度 研究助成

対象分野
対象課題

【目的】
　薄膜・表面・界面に関する科学技術の発展に貢献する独創的な研究を助成することを目的とする。
【研究領域】
　下記の 4 領域を優先する。
　①材料科学、②ライフサイエンス、③環境・エネルギー工学、及び④プラズマ工学

助成金額

1件200万円

助成期間

研究期間は原則として 1 年

応募要件

(1) 大学等高等教育機関、公的研究機関に属する者。
(2) 所属長の推薦があり、かつ所属機関長の承認を得ていること。
(3) 募集期間締切時の年齢が 45 歳以下である若手研究者とする。
(4) 研究期間は原則として 1 年とする。但し 2 年を上限に継続した研究にも助成を行うことがある。
(5) 同一研究課題での応募回数は 2 回を上限とする。
(6) 助成研究期間終了後 6 ヶ月以内（2028 年 3 月末迄）に最終報告書及び助成金使途の内容を証明
　する書類（領収書等）を提出することが可能な者。

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金沢大学 環日本海域環境研究センター2026年度 共同研究・研究集会

対象分野
対象課題

・公募研究課題　　※詳細は公募要領をご参照ください。
　環日本海域に関連する基礎的研究、応用的研究及び学術集会・シンポジウム等の研究集会を
　募集します。対象は、次のいずれかに関連する研究とします。
　　a) 環境汚染や環境変化の検知とその要因に関する研究
　　b) 環境変化が健康に及ぼす影響に関する研究
　　c) 生態系と人間社会の共生に関する研究
　　d) 地域環境の将来予測に関する研究
　　e) 持続可能な社会創成に関する研究
　　f) 複数の研究分野に跨がり推進する学際的研究

・共同研究・研究集会の形態　　※詳細は公募要領をご参照ください。
　以下の(a)～(e)の形態を募集します。
　各研究課題には、センター教員 1 名以上が研究分担者であることが必要です。
　また、各形態に「国際枠」を設け、数件程度採択をします。
　「国際枠」は、海外の研究者が代表者となる研究課題とし、共同研究においては、センターの
　施設・設備を利用するだけでなく、センターの研究分担者が代表者の所属機関の施設・設備を
　利用する計画とします。研究集会においては、代表者の所属機関又は周辺の施設で開催する
　計画とします。
　　(a) 重点共同研究（一般枠／国際枠）
　　(b) 一般共同研究 （一般枠／国際枠／自己経費負担枠）
　　(c) 博士後期課程学生育成共同研究（一般枠／国際枠）
　　(d) 研究集会（一般枠／国際枠）
　　(e) 金沢大学内共同研究 （一般枠）

助成期間

2026年4月1日から2027年3月31日までの期間　　重点共同研究で複数年度採択の場合：2026年4月1日から2028年3月31日までの期間。

応募要件

a) 大学及び学術研究機関に属する研究者若しくは博士後期課程及び博士前期課程学生
b) センター長が適当と認めた者
　※学外の博士後期課程学生は「博士後期課程学生育成共同研究」にのみ申請者として
　　応募できます。
　※金沢大学の研究者、博士後期課程及び博士前期課程学生は、「金沢大学内共同研究」
　　にのみ申請者として応募できます。
　※共同研究期間終了後2年以内に共同研究により得られた成果を学術専門誌等に発表
　　（若しくは投稿）することを応募の条件とします。（詳細は公募要領「13）成果報告」
　　を参照ください。）
　※学生が申請者や分担者になる場合は、実施までに傷害保険及び賠償責任保険（学生
　　教育研究災害傷害保険及び学研災付帯賠償責任保険等）に加入することを条件とし
　　ます。

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