公募情報【過去の情報一覧】

自然科学研究機構 核融合科学研究所２０２５年度 課題提案型共同研究

対象分野
対象課題

課題提案型共同研究では、国内外の大学・関連研究機関の施設・装置（基盤施設型の施設・装置を含む、ＱＳＴの施設・装置を除く）を研究プラットフォームとして共同利用する共同研究、及び複数の大学が連携したネットワーク型共同研究を実施します。従来の一般共同研究「ネットワーク型研究」を本共同研究に統合し、「ネットワーク型研究」の対象であった「核融合科学研究所及び複数の大学の有する設備を連携させて実施する研究」や「複数の大学のシミレーションコードの連携によるコード開発」なども本共同研究の対象とします。

助成金額

１年あたり１００万円を上限とします。

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等とします。
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則として旅費のみを
　　申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗品等については購入費用の申請ができます。

【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属する研究者、機関に
　所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者または研究協力者として同じ研究課題に
　　参加していることが必要です。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所２０２５年度 研究コア提案型共同研究

対象分野
対象課題

研究コア提案型共同研究では、核融合科学分野における重要課題に複数の大学・関連研究機関が連携して取り組むことにより、普遍的な学術的・技術的知見の創出及び強い研究チームの創成によるコミュニティの研究力強化を目的とする共同研究を募集します。本共同研究は、新しい学術の創成、及び大型競争的資金の獲得につながる他分野との競争力強化を目指します。

助成金額

１年あたり１，０００万円を上限とします。

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等とします。
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができます。
【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属する研究者、機関に
　所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者または研究協力者として同じ研究課題に
　　参加していることが必要です。

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自然科学研究機構 核融合科学研究所２０２５年度 一般共同研究

対象分野
対象課題

一般共同研究のカテゴリ
　１）核融合科学学際研究
　２）核融合プラズマ研究
　３）核融合工学研究
　４）プラズマシミュレータ共同研究
　５）研究会

応募要件

【研究代表者】
　 国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等とします。
　※核融合科学研究所の職員も研究代表者として共同研究申請をすることができますが、原則として旅費のみを
　　申請できます。ただし、共同研究を行う大学等での実験等で必要な消耗品等については購入費用の申請が
　　できます。
【研究協力者】
　国内外の大学及び公的機関の研究者、並びにこれに準ずる職員等に加え、民間企業に所属する研究者、機関に
　所属しないが研究活動を行っている者（名誉教授等）、高等専門学校専攻科生（※）、大学４年生（※）、
　大学院学生（※）も含むことができます。
　※学生が研究協力者になるためには、指導教員が、研究代表者または研究協力者として同じ研究課題に
　　参加していることが必要です。

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国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構 量子医科学研究所2025年度（第1期）加速器施設利用の研究課題及び装置供用課題の募集

対象分野
対象課題

　量医研加速器施設で採択する課題は、医療やＲＩ薬剤製造に限定せず、それぞれの加速器の特性（重イオンビーム、低～高エネルギービーム、拡大照射野、マイクロビーム）を生かした基礎～応用科学全般の課題を対象とします。
　研究課題は「治療・診断」、「生物」、「物理・工学」の三つの班のいずれかに分類されます。課題の内容にもっとも適したカテゴリーを選んで申請書にチェックして下さい。但し、審査の段階で不適当と思われる場合は、量研機構側でカテゴリーの変更を行います。
　加速器からのビームを直接利用する課題は、原則として生物、または物理・工学のどちらかとなります。治療・診断の課題で、研究の一部としてビーム照射が必要な場合は、応募書類の中でビーム照射が必要なことを明記し、全体の計画の中で位置づけや具体的な内容を記述して下さい。

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公益財団法人 杉浦記念財団第14回 杉浦地域医療振興助成（活動分野）

対象分野
対象課題

「地域包括ケアの実現」「健康寿命の延伸」に関する住民参加型の活動で、実際に行っている、又はこれから行おうとしているものを対象とします。
　多職種協働の範囲としては、保健・医療・福祉等の従事者間のものに限らず、行政、非営利団体、企業等との連携も可とします。
　本財団として期待する活動例は、特に高齢者人口が急激に増加する都市部での在宅医療に関する活動、介護予防などの連携に関する活動、在宅患者の医薬品の適正使用に対応する連携に関する活動、一般の方に広く参加をいただける活動等です。
　講演会、ワークショップ等の開催等、実際の連携活動の推進をしていること等を期待しています。

助成金額

１件につき５０万円を限度とします。

助成期間

2025年4月1日(火)～2026年3月31日(火)までの1年間とします。（継続も検討予定）

応募要件

①日本国内で活動する個人又は団体、とりわけ、高齢人口が急激に増加している都市で地域医療従事者等として実際に業務を行っている多職種の皆様の応募を期待しています。
②同一活動内容に関する申請は、１件に限ります。
③既に本助成を受けた同一個人又は団体が、２年連続で同一内容の助成を申請することはできません。
④他団体（科学研究費等）から同一内容で助成を受けている、又は助成を申請中の場合は、応募書類に必ず記載してください。

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公益財団法人 杉浦記念財団第14回 杉浦地域医療振興助成（研究分野）

対象分野
対象課題

「地域包括ケアの実現」「健康寿命の延伸」に関する研究で、実際に行っており、効果を検証しようとしているものを対象とします。
　多職種協働の範囲としては、保健・医療・福祉等の従事者間のものに限らず、行政、非営利団体、企業等との連携も可とします。
　調査に関しては、実践へのアプローチの内容を入れてください。
　本財団として期待する研究例は、特に高齢者人口が急激に増加する都市部での在宅医療に関する研究、介護予防などの連携に関する研究、在宅患者の医薬品の適正使用に対応する連携に関する研究、一般の方に広く参加をいただける研究等です。
　講演会、ワークショップ等の開催のみでなく、実際の連携活動の推進をしていることを期待しています。
　基礎研究に関しては、臨床への展開を記載してください。

助成金額

１件につき２００万円を限度とします。

助成期間

2025年4月1日(火)～2026年3月31日(火)までの1年間とします。（継続も検討予定）

応募要件

①日本国内で研究する個人又は団体、とりわけ、高齢人口が急激に増加している都市で地域医療従事者等として実際に業務を行っている多職種の皆様の応募を期待しています。
②同一研究内容に関する申請は、１件に限ります。
③既に本助成を受けた同一個人又は団体が、２年連続で同一内容の助成を申請することはできません。
④他団体（科学研究費等）から同一内容で助成を受けている、又は助成を申請中の場合は、応募書類に必ず記載してください。

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フランス大使館 科学技術部エクスプロラシオン・フランスプログラム2025

対象分野
対象課題

すべての科学分野

助成金額

往復航空券＋滞在費（詳細後記）

助成期間

2025年3月1日～2025年12月31日迄で、2か月未満

応募要件

＜参加条件＞
・大学、研究機関、日本企業の研究室に所属する研究者
　学生は対象外
・訪問は2025年3月から12月の間に実施されること。
・訪問終了後、1ヶ月以内に訪問報告書を在日フランス大使館に提出すること。

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公益財団法人 榊原記念財団第23回（2025年度）榊原記念研究助成金

対象分野
対象課題

【虚血性心疾患の病態と診断・治療研究】

助成金額

1件200万円を上限とし、5件以内の予定

助成期間

2025年9月～2027年8月（2年間）

応募要件

１．大学又は研究機関に所属する研究者。
２．年齢40歳未満の者。
３．候補者自身が計画した研究課題を持つこと。
４．大学・大学院・研究所等の教授、准教授、病院・研究所等の部長職以上の職にある者は対象としない。
　※お一人で複数のテーマでの応募は受付けません。
　　尚、一度この研究助成をお受けになられた方は、ご遠慮ください。

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公益財団法人 渡邉財団第6回渡邉利三国際奨学金

助成金額

月額20万円（給付型～返済義務なし） 【最低6ヶ月間（総額120万円）～最大10ヶ月（総額200万円）】

応募要件

①留学開始月が2025年4月～2026年3月までの方で、留学期間が6ヶ月以上の方。
　※募集期間内に、既に留学している方は対象外となります。
②日本国内の大学または研究機関に在籍している日本国籍で40歳以下の大学院生・研究者・教員等で、海外の大学や研究機関への留学（研究）が概ね決定している留学予定者。
　※学部生は原則対象外ですが、大学院進学内定者は対象となります。
③科学・技術・医療等の分野において、最先端若しくは将来貢献度の高い研究を目指し、研究終了後は留学経験を活かして国（主に日本国）や社会に貢献できる方。
④学業・語学・人物ともに優秀であり、生活費の援助が必要とされる方。

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公益財団法人医療機器センター附属医療機器産業研究所2025年度 医療技術研究開発助成

対象分野
対象課題

研究者の革新的・独創的なシーズを基に、医療分野における社会的課題の解決に資する
以下の技術分野であって、基礎的段階の研究開発を次の開発段階へステップアップさせ
ようとする医療技術研究開発のテーマを募集します。
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）によれば、医療機器の開発段階は、
基礎研究（原理確認）、応用（製品開発）、検証（非臨床、臨床研究）に分かれており、
本助成事業にいてはこのうち、現時点において基礎研究（原理確認）に相当するテーマ
を対象としますが、アカデミアの研究成果が適切に社会実装されるためには、基礎から
実用化までの研究開発が切れ目なく行われる必要があるため、次の開発段階へ移行する
意欲のより高いテーマについて優先的に採択を検討します。

［助成対象とする分野］医療分野における社会的課題の解決に資する６つの技術分野
　①日常生活における健康無関心層の疾病予防、重症化予防に資する医療機器
　②予後改善につながる診断の一層の早期化に資する医療機器
　③臨床的なアウトカムの最大化に資する個別化医療に向けた診断と治療が一体化した
　　医療機器
　④高齢者等の身体機能の補完・向上に関する医療機器
　⑤医療従事者の業務の効率化・負担軽減に資する医療機器
　⑥次世代の医療機器開発・生産に資する要素技術・部品・部材の開発、製造基盤

［次の開発段階へ移行する意欲のより高いテーマ］
　基礎研究（原理確認）の中にあって、基礎的段階の研究開発を次の開発段階へステップ
　アップさせようとする以下の二つのテーマ
　①萌芽・探索型：より探索期にあるものにあってはその後の原理検証フェーズに移行
　　　　　　　　　させようとする計画をもつテーマ
　②実用化展開型：基礎研究（原理確認）の探索期を終えた後期にあってはその後の
　　　　　　　　　実用化展開に向けて応用（製品開発）に移行させようとする計画を
　　　　　　　　　もつテーマ

※詳細は公募要領をご参照ください。

助成金額

① 萌芽・探索型：100万円/件（税込）、② 実用化展開型：300万円/件（税込）　［直接研究費］

助成期間

2025年4月から2026年3月末の1年間 (研究計画に応じて、この範囲で自由に設定可)

応募要件

次の各号のすべてに該当する国内の大学及びその附属病院・研究施設、病院・研究
機関、高等専門学校に所属する研究者（企業に所属する者は除く）の方が対象です。
研究者とは、2025年4月1日時点において博士号を取得済み※である者を指します。
（1）研究開始時において満40歳未満の研究者、または学位取得後10年未満の研究者
　　であること。
（2）助成期間中において、企業との共同研究開発テーマではないこと。
（3）財団からの助成金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が
　　応募を承認していること、及び財団からの助成金の受給にかかわる制約がないこと。
（4）本人、その家族及び所属団体が、反社会的勢力と結びつきがないこと。
（5）前年度、本助成事業において採択を受けていない者。ただし、萌芽・探索型で
　　採択された者が翌年度に実用化展開型へ応募することは妨げない。
（6）応募にあたっては個人の申請に限定します。複数の研究者による申請は認め
　　ませんが、研究計画に研究協力者を含めることは妨げません。交付対象は研究
　　者個人とし、研究協力者への研究費の配分は認めません。
（7）申請者の国籍は問いませんが、下記に示す報告書を作成するために日本語に
　　よる会話および読み書きの十分な能力を有することが条件となります。また
　　助成金の取扱上、日本国内に居住している方を対象とします。

※2025年3月末までに博士号取得見込みの方も応募は可能ですが、採択された場合で
　あっても2025年4月1日時点において博士号が取得できない場合には採択が取り消し
　となります。

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学習院大学 東洋文化研究所2025年度 「東アジア学」共創研究プロジェクト研究課題募集

対象分野
対象課題

研究プロジェクトの主たる考察対象地域
　東アジアを中心とする地域、またはこれらの地域と深くかかわる各地域。
　ただし、日本のみを対象とする研究は含まない。

助成期間

2025年度の1年間

応募要件

博士の学位を有する者もしくは大学・研究機関の研究者（常勤・非常勤を問わない）また
はこれに相当する者。なお、採用の際には、学習院大学客員研究員となっていただきます
（任期 1 年間）。
※採用期間中は他の研究費助成制度の受給を妨げませんが、その場合はその研究費が本
プロジェクトの研究課題と同一でなく、研究費を助成する機関が本プロジェクトによる
受給を認めている必要があります。

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公益財団法人 ユニオン造形文化財団令和7年度 助成（在外研修）

対象分野
対象課題

空間造形デザインの若手デザイナーの在外研修に対する助成
①エルゴデサインやユニバーサルデザインに関する在外研修
②建築周辺環境に関するデザインの在外研修
　建築デザイン・ランドスケープデザイン・インダストリアルデザイン等
➂生活環境デザインの在外研修
　住宅環境デザイン・インテリアデザイン・インダストリアルデザイン等

助成金額

月額15万円（年額180万円）

助成期間

助成対象期間は、令和7年4月から1年とします。

応募要件

◆応募資格（下記の要件を充たす者）
　①当該申請の分野において相当の実績があること。
　②申請締切日の時点で年齢35オ以下であり、日本国籍を有する者。
　③研修指導者のもとで研修に従事し、研修受入れの保証があること。 また、研修の
　　期間は、常勤的な職につかないこと。
　④外国での研修に耐えうる語学力を有し、心身共に健康であること。
　　海外での研修は、現在日本政府と国交が樹立している国、全てを対 象とします。
◆研修に従事する機関
　①大学（大学共同利用機関を含む）・国公立の研修機関
　②国又は公的な機関により認証されている機関及び施設
　③上記①、②に準ずる機関及び施設

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公益財団法人ユニオン造形文化財団令和7年度 助成（国際交流）

対象分野
対象課題

空間造形デザイン※に関する国際交流に対する助成
①国内の空間造形デザイナーの国内外における個展及び講演会等の 開催に対する助成。
②国内外の空間造形デザインの発展向上を目的として国内で開催される、シンポジウム・
　セミナーに対する助成。
　※・エルゴデサインやユニバーサルデザイン
　　・建築周辺環境に関するデザイン
　　　建築デザイン・ランドスケープデザイン・パブリックアート等
　　・生活環境デザイン
　　　住宅環境デザイン・インテリアデザイン•インダストリアルデザイン等

助成金額

1件当たり100万円を限度。

助成期間

助成対象期間は、令和7年4月から1年とします。

応募要件

国際間の空間造形デザイン文化交流に理解と関心を持ち、その振興発展に貢献を希望する個人、
又は団体等で活動を行う者とします。

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公益財団法⼈ 教科書研究センター令和７年度 若⼿研究者に対する教科書研究助成事業

対象分野
対象課題

⽇本及び諸外国における学校等で使⽤される教科書及びこれに関連する教材についての
研究を対象とする。

応募要件

⽇本の⼤学・研究機関に所属する若⼿研究者
（例えば准教授、講師、助教等。若⼿⽀援のため、教授やそれに相当する職は除く。）

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公益財団法人 山田科学振興財団2025年度 研究援助（チャレンジ支援枠 ）

対象分野
対象課題

自然科学の基礎的研究、特に １） 萌芽的・独創的研究、2) 新規研究グループで実施される研究、
3) 学際性、国際性の観点からみて優れた研究 に対して研究費の援助を行っております。
実用志向研究は援助の対象としません。評価が定着して研究資金が得やすいものより、萌芽的で
将来の発展が期待される基礎研究を重視します。また、多様な視点や発想を取り入れた研究活動
を実践し、創造力を発揮する研究者を積極的に援助するため、本財団は、女性の活躍はもちろん
のこと、一人一人の多様性を尊重します。

助成金額

援助額は1件当たり、年100～200万円

助成期間

約2年半援助。事情により１年延長も可とします。

応募要件

１）地方・中小規模大学・研究機関に所属し、研究費の枯渇、教育及びその他の研究以外の用務
　　の増加のため、自分のアイデアに基づく研究の遂行が困難な状況にある研究者。
　　原則として、RU１１に属する大学（北海道大学、東北大学、東京大学、早稲田大学、慶應
　　義塾大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学、筑波大学、東京工業大学）、国立
　　もしくはそれに準じる研究機関に所属する研究者を除く。
２）競争的研究資金（民間財団助成金も含む）獲得が、過去3年間で、年間平均150万円以下で
　　あること。
３）年齢、国籍は問いません。

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公益財団法人 山田科学振興財団2025年度 研究援助（女性活躍支援枠）

対象分野
対象課題

自然科学の基礎的研究、特に １） 萌芽的・独創的研究、2) 新規研究グループで実施される研究、
3) 学際性、国際性の観点からみて優れた研究 に対して研究費の援助を行っております。
実用志向研究は援助の対象としません。評価が定着して研究資金が得やすいものより、萌芽的で
将来の発展が期待される基礎研究を重視します。また、多様な視点や発想を取り入れた研究活動を
実践し、創造力を発揮する研究者を積極的に援助するため、本財団は、女性の活躍はもちろんのこと、
一人一人の多様性を尊重します。

助成金額

援助金額は1件当たり100～200万円

助成期間

援助金の使用期間は、採択日から翌年度の3月末日までとします。事情により１年延長も可とします。

応募要件

博士号を取得済み、または取得予定のある日本の研究機関に所属する女性研究者であること。
年齢、国籍は問いません。

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公益財団法人 山田科学振興財団2025年度 研究援助（学会・個人推薦）

対象分野
対象課題

自然科学の基礎的研究に対して、研究費の援助を致します。
実用指向研究は援助の対象としません。申請に際しては、次記を考慮してください。
1） 萌芽的・独創的研究
2） 新規研究グループで実施される研究
3） 学際性、国際性の観点からみて優れた研究
※評価が定着して研究資金が得やすいものより、萌芽的で将来の発展が期待される基礎研究を
　重視します。
※多様な視点や発想を取り入れた研究活動を実践し、創造力を発揮する研究者を積極的に支援
　するため、本財団は、女性の活躍はもちろんのこと、一人一人の多様性を尊重します。

助成金額

1件当たり150～300万円

助成期間

援助金の使用期間は、採択日から翌年度の3月末日までとします。

応募要件

1. 当該研究を独立して実施し得る者でなければなりません。すなわち、当該研究者は研究
　代表者であることを必要とし、単に研究グループの研究費集めの一端を担う者であっては
　なりません。
2. 身分、経歴、年齢等は問いません。ただし、日本の研究機関に所属する研究者であること
　が必要です。

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国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）令和7年度 ｢統合医療｣に係る医療の質向上・科学的根拠収集研究事業【若手育成枠あり】

対象分野
対象課題

1．「統合医療」についての科学的知見の集積に関する研究
1-1-A【若手育成枠】
漢方や鍼灸等の各種療法に関する科学的な根拠の収集と知見の創出のためのプロトコール作成研究
1-1ｰB
漢方や鍼灸等の各種療法に関する科学的な根拠の収集と知見の創出のためのプロトコール作成研究
1-2-A【若手育成枠】
漢方や鍼灸等の各種療法に関する科学的な根拠の収集と知見の創出のための基礎的研究
1-2-B
漢方や鍼灸等の各種療法に関する科学的な根拠の収集と知見の創出のための基礎的研究
1-3
漢方や鍼灸等の各種療法に関する科学的な根拠の収集と知見の創出のための臨床研究

2．「統合医療」についての西洋医学との組み合わせ・融合に関する研究
2-1
ライフコースに基づく健康課題に関する漢方等の活用による安全性・有効性の評価や知見の集積に関する研究

3．「統合医療」の実態把握、基盤整備に関する研究
3-1
東洋医学の「証」を活用した「統合医療」の実態把握や基盤整備に関する研究

助成金額

※応募要件に記載します。

助成期間

※応募要件に記載します。

応募要件

※間接経費含まず
1-1　
1課題当たり年間2,000千円（上限）
期間：最長1年　令和7年4月（予定）～令和7年度末
1-2
1課題当たり年間3,000千円（上限）
期間：最長2年　令和7年4月（予定）～令和8年度末
1-3
1課題当たり年間8,000千円（上限）
期間：最長3年　令和7年4月（予定）～令和9年度末
2-1
1課題当たり年間4,000千円（上限）
期間：最長2年　令和7年4月（予定）～令和8年度末
3-1
1課題当たり年間5,000千円（上限）
期間：最長2年　令和7年4月（予定）～令和8年度末

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独立行政法人日本学術振興会（JSPS）JSPSサマー・プログラム2025の周知について

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公益財団法人ユニオン造形文化財団令和7年度 助成募集（調査研究）

対象分野
対象課題

空間造形デザインに関する調査研究に対する助成
①エルゴデサインに関する調査研究
②ユニバーサルデザインに関する調査研究
③建築周辺環境に関するデザインの調査研究
　建築デザイン・ランドスケープデザイン・パブリックアート等
④生活環境デザインの調査研究
　住宅環境デザイン・インテリアデザイン・インダストリアルデザイン等

助成金額

1件当たり150万円を限度。

助成期間

令和7年4月から1年とします。

応募要件

大学等教育機関、研究所又はこれに準ずる研究機関において研究活 動に従事する個人、
又は共同研究者としますが、共同研究については、 研究全体について責任をもつことが
できる代表者を定めるものとします。

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